車の移動時間がもったいないと感じる人は車を目的地まで自分を運ぶ手段としてしか見てない人だそうだ 逆に車の移動が苦痛ではない人は車に乗ることを一つの目的、例えばドライブ、音楽、他人とのおしゃべりをする時間だと思っている 確かに自分も取り溜めた音楽や好きなパーソナリティのラジオを聞くことを楽しみに車に乗っている 3時間以内のドライブは全然苦ではない しかし手段を目的化しすぎると車のスピーカーにこだわりだしたり、無駄に乗ってガソリンを消費するようになるのでさじ加減が難しいな

関東地方では、９月に入って局地的に猛烈な雨が降るなど雨の日が続いています。東京都などは、傘が関係する事故が相次いでいるとして注意を呼びかけています。 東京都によりますと、雨の日の危険な経験について15歳以上の3000人にアンケート調査を行ったところ、製品別では半数を超える1600人余りが傘を原因として挙げたということです。 具体例としては、自動開閉式の折りたたみ傘をたたむ際に、柄の部分が跳ね上がり目に当たってけがをしたケースや、突然の強風で差していた傘が折れ、その破片でけがをしたケースなどがあります。 東京都では、リーフレットを作成して傘の取り扱いなどに注意を呼びかけています。 東京都生活文化局の猪俣聖人生活安全課長は「傘は身近な道具ですので、何気なく使っている人多いが、改めて基本動作を確認して安全に使ってほしい」と話しています。 ことし７月、横浜市で子どもをだっこひもで前に抱えながら自転

少年ブレンダだった人 @hibari_to_sora 私は個人的にはラノベにも、BLにも、オタクにも、ロリにも嫌悪はないよ。変態度で言えば君らに負ける気がしない。変態的な表現、エロス、バイオレンスが大好きだ。ただ、君達のように自分の欲望について真面目に語れない者達は軽蔑する。唾棄しかない。 twitter.com/dokuninjin_blu… Kaya Hojo @kaya_hojo 私がコラムに書いたのもそのことで、例えば私は「萌え絵」や性的コンテンツに対して強姦のイメージを持ってしまう。ただその印象が一面的理解なんだろうなとも思っている。 だから話し合いたいが、反フェミの人たちはひたすら表現の自由！としか言わない。自分の嫌悪や欲望については語ってくれない。 twitter.com/hibari_to_sora… 🌸少年ブレンダ🌸 @hibari_to_sora ちゃんと女性と話し

私立文系の大学にいる。 でも、常日頃から大学では文系もこれからは数学が大事って言われるし、必修で課せられる統計学では、線形がどうたらとか出てくる。 自分でもいろいろやってみようと思ったが、何をすれば良いのやらよくわからない。 とりあえずとある事情で有名な杉浦先生の「解析入門」を見てみたが、流石に文系が独学でどうにかできるようには思えなかった。 理工学部の大学図書室へ行っていろいろ見てみたが、なかなか理解できそうなものはない。 世界史を学びたい場合、高校の教科書と「ガチな」専門への橋渡しとして、中央公論の「世界の歴史」が良いと思っているが それにあたるものは数学にはあったりしないのでしょうか、と…… 追記 たくさん反応いただいて感謝しています。 様々な書籍の紹介などを頂いたので、参考にしていろいろやってみようと思います。 実は当初、本来は理系学部の「線形代数」とかの履修でやろうと思いましたが

ここ数ヶ月、映画やドラマやアニメが見られなくなった。 去年まではシリアスで重い内容の物語が好きで、Netflixをいつも見ていた。 しかし、ここ数ヶ月は未だにそういったものに興味があるにも関わらず、なぜか見ることが億劫になってしまう。 見ようとすると何か心理的な障壁があるかのように急にやる気が失われていく。 内容に問題があるとは思えなかったが、一応コメディやロマンスなどのいろんなジャンルを見ようとしてはみたが、5分もしないうちに見る気が失せ見なくなってしまう。 見たいものは山ほどあるのに、今では何も見ることができなくなってしまった。 もう嫌だ。

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妊娠中に診察や定期健診を受けない妊婦を減らすため、厚生労働省は、妊娠している可能性がある若い女性らへの支援策を増やす方針を固めた。本人が同意した場合は保健師らが一緒に医療機関に行き、医療機関での妊娠判定費用も全額補助する考えだ。２０１９年度予算の概算要求に盛り込んだ。早ければ来年度にも実施する。 未受診のままで出産すると、新生児が適切なケアを受けられずに死亡してしまう「産み落とし」につながりかねない。厚労省は初期の費用負担を無くすことで受診のハードルを低くし、早い段階で支援につなげることを狙う。 「若年」や「経済的に困窮」など、特に支援が必要な妊婦（特定妊婦）は、約８５００人（１６年度）。今回補助の対象となるのは、都道府県や政令指定都市、中核市が設置している「女性健康支援センター」（昨年７月現在、７０カ所）に相談に来た女性のうち、保健師や看護師らが「特定妊婦」の可能性が高いと判断した人たち