（ブルームバーグ）：2014年の海外投資家による日本株買いは、リーマン・ショック以来の冷え込みになりそうだ。日本銀行の追加金融緩和を受けた11月に月間で１兆円以上買い越したが、昨年の相場急騰の反動や新興国経済への懸念、アベノミクスへの信頼が揺らいだことなどで、年前半に大幅に売り越したことが尾を引く。 東京証券取引所が公表する投資部門別売買動向によると、１月から12月第３週（15−19日）までで海外勢は現物株を8369億円買い越している。東証が統計算出を始めた1982年以降で過去最高の買越額（15兆1196億円）だった昨年からは94％減少。年内残り２週で年間買越額が09年の１兆7775億円を超えるのは厳しい状況で、サブプライム・ローン問題やリーマン・ショックの影響で３兆7085億円を売り越した08年以来の低迷になる公算が大きい。 三井住友信託銀行の瀬良礼子マーケットストラテジストは、「金融緩