米国のありようはよくも悪くも民主主義と資本主義への評価を左右する。金融危機や格差の広がり、与野党がにらみ合うばかりの政治、ふらつく対外政策など近年の米国に対しては失望の声が少なくない。東西冷戦終結の直後、西側の最終勝利を宣言した米政治学者フランシス・フクヤマ氏もその一人だ。何がどう食い違い、それをいかに正せるのか聞いた。中ロ、思想の戦い勝てぬ――ロシアと米国の対立が激しくなっています。「

ポストモダニズムの思想が経済体制として結実したのが、今のネオリベラリズム（新自由主義）であり、この社会的現実などなにもないのだというポストモダニズム的な思考を、政治の世界に持ち込んだのが、アメリカのドナルド・トランプ前大統領だと堀内勉氏は語ります。※本連載は、堀内 勉氏の著書『読書大全 世界のビジネスリーダーが読んでいる経済・哲学・歴史・科学200冊』（日経BP）より一部を抜粋・再編集したものです。 実存主義が広まった背景には二度の世界大戦があった 20世紀に入ると、人間の実存（現実存在＝事物一般が現実に存在することそれ自体）を説明しようとする実存主義（existentialism）の運動が起こります。これは、「実存（existentia）は本質（essentia）に先立つ」という言葉に表されるように、「人間がいかに自らの自由により自らの生き方を決断していくか」を中心に据えた哲学的立場です