毎年「メディア論」の授業の最初に「新聞を毎日読んでる人は？」と挙手させるのだが、一昨年は半分弱、昨年は2割ぐらいで、今年はゼロ・・・

Google マップには、様々な国の地図情報が掲載されていますが、中には十分な地図情報が入手できないため、ほとんど情報を掲載していない国がいくつかあります。 今回、話題になっている朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）もその例で、Google マップは地図情報の提供を開始して以来、残念ながら、一度も地図情報を掲載したことはありません。Google では、利用者の皆さんに、ベストな地理情報を提供したいと考えているため、より良い情報が入手可能だと思われる場合、掲載を見合わせることもあります。 なお、地図情報が入手できない地域においては、Google マップメーカーという、世界中の一般の利用者の方がデータを追加できるGoogle マップのツールを用いて、地図を作る試みもしています。最近では、ハイチで国連の災害救援活動を支援するために使用され、現在も世界中からデータが追加され日々地図が作られています。

「Googleマップ」の表示から、北朝鮮の地図が一切なくなっていると、ネットで話題となっている。 現在、実際にGoogleマップで北朝鮮を表示させると、そこだけ白く抜け落ちてしまったように見える状態となっている。公式な声明がないため、時期は定かではないが、海外でも3月末ぐらいから、このような状態となっていた模様だ。航空写真、ユーザによる付記ランドマークなどは残されており、ちゃんと表示される。また「Bing地図」など、他社の地図サービスでは、北朝鮮の地図はとくに問題なく表示されているようだ。 グーグルについてはここ最近、中国からの撤退が注目を集めていたが、“政治とネット”、あるいは“企業と国家”との衝突を巡る動向の1つとして、今後のなりゆきが注目される。 なお北朝鮮だけでなく、グルジアや中国の一部地域なども、じつはGoogleマップで地図が表示されない状態だ。両モードを切り替えて使う機会は少

先日のAppleのiPhone OS 4.0の発表と同時に、iPhone Developer Program License Agreementの変更があり、以下の文言追加された。 アプリケーションは文書化されたAPIのみ使用可能で、プライベートAPIを利用してはならない。 アプリケーションはObjective-C、C、C++またはJavaScriptで書かれていなければならず、 C、C++やObjective-Cで書かれたコードのみがコンパイルしたり文書化されたAPIに直接リンクできる。 （トランスレーションまたは互換レイヤーやツールを介して文書化されたAPIにリンクするアプリは禁じられている。） つまりFlash、.Net(C#)などで記述されコンパイルすることでiPhoenで実行可能なアプリケーションとなるような、中間コードを利用してiPhoneアプリケーションを作成することが禁止に

ずいぶんと遠くまで来てしまったような気がする。前回のブログ更新を見ると2月末とのことで、まるまる1ヶ月以上放置していたことになる。期間として考えると決して長いとは言えないが、その間に起こったイベントの濃厚さを考えると、もっと昔のような気がしてくる。 ジャマイカに行ってきた。イタリアにも行ってきた。人と生活を共有した。跡を濁して大学院を卒業し*1、引越して環境が変わり、社会人として働き始めた。 というわけでただいま。更新を待つ人がいるのか居ないのか、ソロモンよ私は帰ってきた。ほんのちょっとでも楽しみに待っていてくれた人が居たら嬉しいのだけど。 ここに来るまでの1ヶ月少々で僕に起こった変化は大きかったと思う。見たもの感じたもの、新しく知ったこと、失敗したことや成功したこと、失ったものや獲得したもの、既に失っていた/持っていたことに気付いたもの。そうしたものごとを僕は貴重だと思う。大切に感じる。

日本オワタ、、、 『グローバル・アントレプレナーシップ・モニター　２００９グローバル・レポート』を読んだ僕の率直な気持ちです。 ギリシャの直面している問題を見て、（明日は我が身）と感じている投資家も多いかと思います。 ギリシャをはじめとするＰＩＩＧＳ諸国の抱える共通の問題は財政収支や膨れ上がった国家負債の問題ですが、突き詰めて言えば赤字額や負債総額が問題なのではありません。問題は「返済できるアテがあるか？」ということです。 これをわかりやすい例を出して説明します。 アメリカの大学生はビジネス・スクールやロー・スクールに進学するとき授業料が高いので多くの負債を学資ローンというカタチで背負込みます。 社会に出たばかりの若者がいきなり大きな借金を背負込んでのスタートというのは可哀想な気がするけど、人生の前途が洋々としていれば、借金は何とか返してゆけます。 反面、定年退職後のシニア層は新しく巨額の

総務省はネットワーク経由でソフトや情報サービスを利用する「クラウドコンピューティング」の普及に向け、2011年春にも北海道か東北に特区を創設する。国内最大級のデータセンターの構築を目指し、建築基準法や消防法の適用除外などで設置コストを軽減する。投資額は最大で500億円程度を想定している。国内への情報関連投資を増やす狙いに加え、機密保持の観点からも国内でのデータセンター構築が重要だと判断した。日

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本は「木の国」「木の文化」と言われ、誰もがそう信じてきた。全国各地に存在する神社仏閣や古民家などの木造建築は、世界にも類を見ない文化遺産であり、まさに日本の木の文化の象徴そのものである。これに対し欧州では基本的に歴史的建造物は石造りであり、日本と対比させれば、石の文化ということができるだろう。 これはいわば一般に言われている常識ともされているものだが、常識が必ずしも真実というわけではない――。 途切れた日本の木の文化 日本の過去は確かに木の文化だったと言えるが、果たしてそれが現代にも継承されているかどうかは別問題である。 日本で木の文化を強調する時に必ず引用されるのが、住宅の木造比率が高いことだろう。実際、住宅の木造比率は4割を超え、戸建て