に対する反論ってできますか？ 当方30代専業主婦子なしです。 旦那が休みでくつろいでいるところ、ちょっと手伝いをお願いしたら上記を言われました。 加えて「仕事は手伝ってくれないのに！」と。 旦那は稼ぎは充分あり、家事も一通り出来るので（専業の私よりはクオリティは落ちますが）別れても生活に困ることは恐らくなく、 むしろ無職で一人になる私の方が路頭に迷うことになります。 手伝いをお願いしたのは間違っていたでしょうか。

北海道北部の猿払村の沖合にあるはずの小島が見当たらなくなったとの情報が寄せられたことを受け、海上保安本部が20日から現地調査を始めました。 去年10月、地元の住民から「見当たらなくなっている」との情報が寄せられたことを受けて第１管区海上保安本部が20日から現地調査を始めました。 調査は、海上保安官３人が船に乗り込み、超音波を使って、島があるはずの海域周辺の水深を測定しました。 島は、32年前に発見された当時、海面からの高さがおよそ1.4メートルあったということですが、海上保安本部の担当者は「波や流氷で削られ、海面部分がなくなった可能性がある」としています。 海面の高さが低くなる干潮の時でも水没している場合は、国連海洋法条約で島とは認められないうえ、領海が狭まることになるということです。 第１管区海上保安本部の飯塚正城主任海洋調査官は「深さ１メートルほどの場所に岩礁があるのを確認した。きょう

米ドナルド・トランプ大統領は5月15日、米国企業に対し、安全保障上の脅威となる外国企業の通信機器の調達を禁止する大統領令に署名した。ここで述べられた「外国企業」が中国のファーウェイを指していることは明白だ。 それから24時間も経たないうちに、オランダの諜報機関AIVDが、ファーウェイに対する調査を開始したと現地メディアのVolkskrantが報じた。ファーウェイには、オランダでの中国のスパイ活動に関与した疑いがもたれているという。 記事は関係筋の情報として、「ファーウェイはオランダの大手通信キャリア3社のうち1社のデバイスに、バックドアを潜ませ、データを収集していた疑いがある」と伝えている。AIVDは、これらのバックドアと中国政府のスパイ活動の関連を調査中という。 AIVDや通信キャリアは、コメントを避けている。「当局は報道された件を肯定も否定もしない。進行中の案件に関わる質問には回答しな

ことし１月から３月までのＧＤＰ＝国内総生産は、物価の変動を除いた実質の伸び率が、前の３か月と比べてプラス0.5％、年率に換算してプラス2.1％と２期連続のプラス成長でした。輸入の大幅な減少が、計算上、成長率を押し上げましたが、設備投資と個人消費はマイナスとなり、国内需要はふるいませんでした。 これが１年間続いた場合の「年率」に換算するとプラス2.1％で、２期連続のプラス成長となりました。 主な項目をみますと、「輸出」はＩＴ関連の需要の落ち込みからマイナス2.4％でしたが、「輸入」は去年の秋以降の原油価格の下落でマイナス4.6％と、10年ぶりの大幅な減少となりました。この結果、輸入の減少が輸出の減少を大きく上回ったことで、計算上、成長率を押し上げる形になりました。 また、「公共投資」は、昨年度の第１次補正予算の執行が本格化したことなどから、プラス1.5％と高い伸びを示したほか、「住宅投資」も

1975年宮城県生まれ。元SEでフリーライターというインドア経歴だが、人前でしゃべる場面で緊張しない生態を持つ。主な賞罰はケータイ大喜利レジェンド。路線図が好き。（動画インタビュー） 前の記事：平成の「テレビ番組本」を振り返ってコンプライアンスに思いを馳せる ＞ 個人サイト 右脳TV 体育館のラインについてちゃんと知らない 運動が苦手なので体育が嫌いだった。当然、体育館にもいい思い出がない。 だが、大人になってから訪れる体育館はなんか好きだ。だだっぴろい空間。背筋が伸びるほどの高さの天井。そしてそこに挟まっているバレーボール。 主観から客観になることで体育館について冷静になれる。体育館は遠きにありて思うものなのかもしれない。 誰もいない体育館とかいいですよね。なにもプレッシャーがなくて（この記事の体育館の写真は、へボコンの授業を行った杉並区立和田小学校で撮影させていただきました！） あらた

米Googleが、中国Huaweiとの取引停止を検討していると、米Reutersが5月19日（現地時間）、この件に詳しい情報筋の話として報じた。情報筋によると、Googleは今後、Huaweiに対するAndroidおよびGoogleサービスの技術サポートの提供や協力を中止するという。 続報：Google、Huawei端末へのサービス提供を一部停止　既存端末には影響なし Huaweiについては米商務省が15日、Huaweiとその関連企業に対して米企業が製品およびサービスの提供を規制すると発表している。 取引停止の詳細はまだGoogle社内で検討中だが、Huaweiが中国以外で販売するAndroid端末のAndroid OSのアップデートや、「Google Play Store」、「Gmail」などのGoogle製アプリの利用ができなくなる可能性があるという。オープンソースであるAndroid