レバテック株式会社が運営する、ITエンジニア中途向け転職支援エージェント、レバテックキャリア（ https://career.levtech.jp/ ）は、社会人エンジニア300名を対象に、ITエンジニアのリモートワーク事情調査を実施しました。 ＜調査サマリー＞ リモートワークを希望するエンジニア、昨年と比較して17.4pt減少 約半数のエンジニアが、リモートワークによって生産性は「変わらない」と回答 リモートワークであったら嬉しい制度1位は「固定費の負担」 ①リモートワークを希望するエンジニア、昨年と比較して17.4pt減少 現在リモートワークをしているエンジニアは、全体の71.7％という結果になりました。リモートワークの頻度は「フルリモート（34.0%）」が最多となり、約3人に1人がフルリモートで仕事をしているようです。 今後の働き方として、リモートワークを希望する人は全体の68.3％

＜お詫び＞ 3月26日、藝大アートプラザスタッフの個人アカウントのTwitterから非常に不適切な投稿がありました。この投稿に関してまずは投稿の対象となった方に深くお詫びするとともに、東京藝術大学に在籍する方々、これから入学する方々、大学関係者の方々、発言に関して恐怖や憤り、悲しみや辛さを感じた方々に対して、謹んでお詫び申し上げます。たいへん申し訳ございませんでした。 当該スタッフの投稿は、その職分を利用して特定の学生に接触することを想起させる内容であり、投稿の対象となった方だけではなく、投稿にふれた方々に不快感と恐怖感を感じさせてしまうものでした。 藝大アートプラザは藝大生や藝大卒業生の方々の作品を展示販売することによって、学生や卒業生が社会とのつながりを学び、実践をしていく重要な施設です。また、芸術活動は本来的に自由な存在であり、何者かの手によって制限を加えられるようなことは絶対に避け

インターネットなどで広告主が広告であることを隠したまま宣伝する、いわゆる「ステルスマーケティング」について、消費者庁は28日付けで景品表示法の禁止行為に指定しました。ステルスマーケティングが日本で規制されるのは初めてで、消費者庁はことし10月1日の施行に向け、運用基準を公表しました。 ステルスマーケティングは、実際は企業などの広告主が依頼したにもかかわらず、利用者個人の感想などを装って商品やサービスを宣伝するもので、去年12月、消費者庁の検討会が「規制の必要がある」とする報告書をまとめました。 これを受けて消費者庁は、28日付けで、ステルスマーケティングを景品表示法の不当表示として禁止行為に指定したと告示しました。 ステルスマーケティングが日本で規制されるのは初めてです。 告示では「一般消費者が事業者の表示であることを判別することが困難である表示」が不当表示に当たるとしています。 運用基準

イギリス南部のソールズベリー近郊にある先史時代の遺跡・ストーンヘンジは、円形に直立した巨石が並んだ特徴的な外観で知られています。2022年には「ストーンヘンジは古代の人々がカレンダーとして作った」という説が唱えられましたが、この説に対し「無理のある解釈や数字のこじつけを用いたものだ」という反論が寄せられました。 Archaeoastronomy and the alleged ‘Stonehenge calendar’ | Antiquity | Cambridge Core https://doi.org/10.15184/aqy.2023.33 The 'Stonehenge calendar' shown to be a modern construct https://phys.org/news/2023-03-stonehenge-calendar-shown-modern.ht

椅子に座るときにはついつい足を組んでしまうという人は多いはず。むしろ組まないと落ち着かないこともあるかもしれませんが、足を組んで座っていると健康に悪影響を及ぼす可能性があると専門家が警告しています。 Why sitting with crossed legs could be bad for you https://theconversation.com/why-sitting-with-crossed-legs-could-be-bad-for-you-201354 解剖学を専門とするランカスター大学のアダム・テイラー教授によると、足を組んで座ると骨格や血管に異常を来す可能性があるそうです。 先行研究によると、足を組んで座ると外腹斜筋と内腹斜筋の活動が減少するため、筋肉疲労が軽減されることが分かっています。ただし、骨盤が傾くことで骨や筋肉に負荷がかかり、姿勢が悪くなったり、体の痛みにつな

エンジン車の新車販売の禁止を目指してきたEU＝ヨーロッパ連合は、二酸化炭素の排出が実質ゼロとされる合成燃料の使用を条件に、エンジン車の販売の継続を認めることで合意しました。域内最大の自動車生産国、ドイツの強い要請を受けて当初の方針を修正した形です。 EUは28日、ベルギーでエネルギー相会議を開き、2035年以降の新車販売を二酸化炭素を排出しない「ゼロエミッション車」にするとした新しいルールについて正式に合意しました。 この合意により、二酸化炭素の排出が実質ゼロとされる合成燃料を使うことを条件にエンジン車の販売が継続できることになります。 EUは当初、ハイブリッド車を含むエンジン車の新車販売を2035年までに禁止することを目指していましたが、域内最大の自動車生産国であるドイツの強い要請を受けて方針を修正した形となりました。 EUは今後、合成燃料を使ったエンジン車をめぐる制度づくりを進める予定