専用スタジアム不足は日本の命取り 【金子達仁】2009年05月15日 隆盛を極めたセリエＡが、苦境の時代に陥りつつある。 欧州ＣＬでの上位進出こそ逃したとはいえ、これでイタリアのサッカーが地盤沈下した、と決めつけるのは早計だろう。その競争力は依然として高いレベルにあり、ポテンシャルとしては相変わらず欧州３強の位置を堅持していると言っていい。 問題は、観客動員である。 一昔前であれば、イタリアのスタジアムでプレーすることは多くのサッカー選手にとっての夢でもあった。レベルの高いカルチョ（サッカー）と、情熱的なティフォージ（サッカーファン）の存在は、世界中からスタープレーヤーたちを呼び込んだ。 それが、なぜ？ 一つ言われているのは、Ｗ杯ドイツ大会前に起きた八百長事件の影響である。相当数のファンが、あの事件でサッカーから離れ、依然として帰って来ていないのだという意見がある。だが、セリエＡの観客動員

経済危機の打撃をもっとも受けたのは、意外なことに新聞だった、とEconomistは論評している。サンフランシスコからは地方紙が消えるかもしれない。イギリスでは昨年、70の地方紙が消えた。NYタイムズさえ、グーグルに買収されるとかNPOになるとかいう噂が流れている。日本でも、朝日新聞社のボーナスは48％減額されたそうだ。 新聞社には気の毒だが、この流れはもう変わらないだろう。価格は限界費用に等しくなるという市場原理はきわめて強力なもので、長期的にこの法則からまぬがれた産業はない。情報の限界費用（複製費用）はゼロなので、その価格がゼロになることは避けられない。ましてウェブのように完全競争に近い世界では、新古典派経済学の教科書に近い結果が短期間で成立し、レントはゼロになってしまう。 これは実は新しいことではない。クラークも指摘するように、産業革命の恩恵をもっとも受けたのは単純労働者であり、資

今からちょうど100年前、各国の外交官が中国の上海に集まり、麻薬取引の禁止を目指す初の国際的な取り組みを開始した。1909年2月26日、彼らは国際アヘン委員会の設置で合意した。 英国がアヘンを売る利権を巡って中国と戦争をした、ほんの数十年後のことである。 国際アヘン委員会の発足以降、精神状態を変容させる薬物が数多く禁止された。1998年には国連総会の宣言により、加盟国が「麻薬のない世界」の実現と、2008年までにアヘン、コカインおよび大麻生産の「根絶、または大幅な削減」を目指すことを確認した。 これはまさに、政治家が好む種の約束事だ。というのも、こうした約束は1世紀に及ぶ麻薬の禁止政策に伴う道徳的な動揺を静めてくれる。目的は、10代の子供を持つ世界中の親を安心させることだ。 しかし、これは極めて無責任な約束だ。決して果たせない約束なのだから。 近く、各国の大臣がオーストリアのウィ

【番外編】なぜ同じ過ちを繰り返し続けるのか 菊地 靖＝文 text by Yasushi Kikuchi photograph by Masaki Fujioka/JMPA 2008年8月29日 ＋zoom 菊地靖 1993年単身渡米。1995年の野茂投手のドジャース入りを機に、スポーツ紙等で米国プロスポーツを取材。約10年住み慣れたオーランドを離れ、2002年末ロスに転居。最近アラスカにはまっている40代中年男。 筆者のブログはこちらまで。 ＭＬＢの話題を提供する本来の趣旨からは逸脱してしまうのだが、今回はどうしてもこの話題を取り上げずにはいられない心境だったことを察して頂きたい。それほど北京五輪での日本代表チームの惨状は、嘆かわしく、腹立たしかった。 ただし冒頭の不満をぶつける相手は、星野監督でもなければ五輪を戦った選手たちでもない。日本代表チームを

オンライン求人サイトを運営する米CareerBuilder.comの調査で、37%の父親が配偶者やその他の収入が十分なら仕事の時間を子どもたちと過ごす時間に充てたいと考えていることがわかった。 調査は今年3月11日 - 13日の間、18歳未満の子どもと同居する955人のフルタイム労働者の父親を対象に実施。その結果、25%が週に50時間以上労働をしており、24%は週に最低1回は自宅に仕事を持ち帰っていると回答した。また、「仕事が子どもとの関係に悪影響を与えている」と回答したのは22%。平日に子どもと接する時間について、47%が「3時間以下」、22%が「2時間以下」、6%が「1時間」という結果となった。 CareerBuilder.comのコンシューマ・マーケティング部門のバイスプレジデントのRichard Castellini氏は、父親がワークライフバランスを実現するための方法として次の5ポ