横浜国立大学は2024年2月8日、総合科学研究機構、物質・材料研究機構（NIMS）、住友金属鉱山と共同で、新しいニッケル系層状材料 (Li0.975Ni1.025O2) を開発し、同材料がコバルトフリー構成でありながら、高エネルギー密度、長寿命の電池正極材料となることを発表した。従来手法を利用して材料を合成できるため、実用的な電池材料としての利用が期待できる。 電気自動車用途には、正極材料として、コバルトを含むニッケル系層状酸化物が広く用いられているが、コバルトは資源が偏在しており、主に政情不安定な国で産出される。電気自動車のさらなる普及には、コバルトフリーと高性能を両立する材料の開発が求められていた。 研究では、従来のニッケル系層状材料で10-20％程度含まれているコバルトの役割について詳細に検討した。その結果、コバルト非含有材料では、充電状態にニッケルイオンが移動することが劣化の要因で

【プレスリリース】発表日:2024年02月09日ノボニックス社との黒鉛供給契約により、戦略的市場・北米での車載用リチウムイオン電池負極材料の現地調達化とCFP削減を推進〜人造黒鉛生産時のCO2排出量を削減する新技術を採用〜パナソニック エナジー株式会社（本社 : 大阪府守口市、社長 : 只信一生、以下 当社）は、集中戦略を展開する北米でのサプライチェーン強靭化および電池材料生産時の環境負

リチウムイオン電池の再資源化を手掛けるＶＯＬＴＡ（ボルタ、今井健太社長、静岡県富士市）は、使用済み電池から貴金属を含む素材を取り出す新工場を６月に操業を開始する。茨城県ひたちなか市に立地している居抜き物件を活用した工場は現在、稼働に向けた準備を進めている。新たな工場が立ち上がれば、使用済み電池の処理能力が現在の３倍になる見込みだ。新工場の敷地面積…

電気自動車（EV）やハイブリッド車（HEV）といった電動車の普及が進み、自動車業界では車載電池の資源循環が課題となっている。その中で、トヨタ自動車は車載電池の資源循環に関する取り組みを発表した。

旭化成は、リチウムイオン電池用湿式セパレーター事業の専業子会社を立ち上げる。１月に設立した子会社の旭コミュニケーション（東京都千代田区）の社名を９月１日付で「旭化成バッテリーセパレータ」に変更し、同事業を１０月１日付で移管する予定。電気自動車（ＥＶ）シフトによる電池需要の拡大を見据え、専業の子会社を設けることで市場変化への柔軟な対応や意思決定の迅速化などを狙う。 同セパレーター「ハイポア」事業を移管した子会社の従業員数は関連する営業や生産などを含め、約７３０人を想定。２０２３年３月期のハイポア事業の売上高は約３３６億円だった。 同セパレーターは電池内の正極と負極の間で充放電に伴うリチウムイオンの行き来を妨げず、正極と負極の接触による短絡（ショート）を防ぐ部材。ＥＶシフトに伴い、北米などで急激な需要拡大が見込まれ、旭化成は塗工能力の増強など体制整備も進めている。 【関連記事】　ＥＶ普及へコス

製造したリチウムイオン電池が爆発するかを見抜ける検査装置「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した木村建次郎氏に、両装置の開発背景や機能、導入実績、今後の展開などについて聞いた。 電気自動車（EV）やスマートフォンなどに利用されるリチウムイオン電池は、不良品の場合に発火リスクがあるため製造工程で問題がないかエージングなどの検査が行われる。しかしながら、従来の検査装置は、多くのコストと時間を要していただけでなく、不良品を感知できずにそのまま出荷されるという危険性があった。 そこで、神戸大学 数理データサイエンスセンター教授の木村建次郎氏は、リチウムイオン電池の検査で使え不良品を見抜ける「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した。 木村氏に、電流経路可視化装置と蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置の開発背景、機能、導入実績、今後の展開な

電気自動車（EV）やスマートフォンなどに利用されるリチウムイオン電池は、不良品の場合に発火リスクがあるため製造工程で問題がないかエージングなどの検査が行われる。しかしながら、従来の検査装置は、多くのコストと時間を要していただけでなく、不良品を感知できずにそのまま出荷されるという危険性があった。 リチウムイオン電池の構造と蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置で可視化した充電中の内部［クリックで拡大］ 出所：IGS そこで、神戸大学 数理データサイエンスセンター教授の木村建次郎氏は、リチウムイオン電池の検査で使え不良品を見抜ける「電流経路可視化装置」と「蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置」を開発した。 木村氏に、電流経路可視化装置と蓄電池非破壊電流密度分布映像化装置の開発背景、機能、導入実績、今後の展開などについて聞いた。 不可能とされた計算式を構築し電流経路可視化装置を開発MONOist　電流

北米市場で１位のゼネラルモーターズ（ＧＭ）と韓国企業の協力関係が強まっている。電気自動車バッテリーから始まった協力関係が、バッテリー素材と電装、半導体にまで続いている。韓米を代表する企業が未来自動車市場をめぐり緊密に協力し新たな自動車同盟も予告している。 ６日に韓国を初訪問したＧＭのメアリー・バーラ会長は７日、短く中身の濃い訪韓日程を終え日本に向かった。バーラ会長はこの日、サムスン電子からＬＧ化学まで主要企業の経営陣と会い、未来自動車の全分野にわたって協力関係を話し合った。 ＧＭとＬＧ化学はこの日２５兆ウォン（約２兆７８７１億円）規模の正極材供給契約を結んだ。純電気自動車５００万台を生産できる量だ。今回の契約で両社の協力関係は電気自動車バッテリーからバッテリー素材に拡張された。ＧＭとＬＧ化学は２０２２年７月に正極材長期供給に向けた包括的合意を終わらせている。ＬＧ化学は米テネシー州の正極材工

ロッテエナジーマテリアルズが次世代全固体バッテリーの核心素材である固体電解質生産設備の構築に乗り出し、未来の新成長動力に決めた。 ロッテエナジーマテリアルズは5日、全羅北道益山（イクサン）第2工場に150億ウォンを投資し、次世代全固体電池の核心素材である「硫化物系固体電解質」生産のためのパイロット(Pilot)設備着工式を行ったと明らかにした。 2018年から固体電解質の研究を始めたロッテエナジーマテリアルズは益山第2工場敷地1619㎡を活用し、6月末までに年産最大70トン(t)規模のパイロット設備を整える計画だ。 さらに、今年末までに試験稼動および安定化段階を経て、本格稼動に入る方針だ。 これと同時に、国内外の全固体電池関連企業にサンプルを供給し、2025年内に供給契約を獲得した後、2026年の量産を目標に、年産1200トン規模の生産設備を拡張構築していく計画だ。 全固体バッテリーは次世

電動車*1の普及に向けた蓄電池とモーターの技術課題について、記事「カーボンニュートラル実現に向けたモビリティの電動化を支える蓄電池・モーターの進化とは」でご紹介してきました。グローバルで競争が加速しており、将来の自動車産業の競争力にも直結する技術領域です。これからのモビリティ社会を考えるうえでも欠かせません。 日本としても早期の実用化を進めるべく、グリーンイノベーション基金事業を通じて開発を加速しております。それが「次世代蓄電池・次世代モーターの開発」プロジェクトです。プロジェクトを推進する方々に、進捗を伺いました。 電動車普及に向けた課題と方向性 ――電動車普及が進む世界の動向と、日本の現状について教えてください 伊藤 建氏（以下、伊藤氏）：カーボンニュートラル実現に向けて、世界的に自動車の電動化の動きが加速しています。欧州や中国は電気自動車等の普及を戦略的に進めていて、急速に普及が拡大

矢野経済研究所は2024年1月24日、カーボンナノチューブ（CNT）の世界市場に関する調査結果を発表した。2023年の同市場規模は、メーカー出荷量で2022年比50.4％増の1万986t（トン）を見込む。 調査は、カーボンナノチューブメーカーを対象に、2023年8～11月に実施。自動車の電動化が世界的に加速したことから、2021年にxEV（EV、HEV、PHEV）の世界生産台数が大幅に増加した。その影響からCNT世界市場は、車載用リチウムイオン電池（LiB）の導電助剤用途の需要が伸びている。 一方で、2022年は主要国の補助金政策の変更などから、xEVの市場成長に鈍化の兆候が見られ、2023年も減速感が強まった。CNT需要もおおむねxEV市場の好不調にリンクしているが、2023年は韓国のLiBメーカーによる多層CNTの採用が増加し、前年比50.4％増の成長率が見込まれる。 注目市場となる多

株式会社 豊田中央研究所は、リチウムイオン二次電池（以下、LiB）の内部で析出するリチウム（以下、Li）金属を、高周波電流の応答から検出できる技術を開発しました。 本技術は、統計的データ処理や機械学習を用いて間接的に検出する技術とは異なり、リアルタイムかつ非破壊でLi金属の析出を直接的に検出できるため、リユースなどLiBを長期間利用する際に求められる、電池の状態の健全性をセンシングする技術として期待されます。 この研究成果は、Springer-Natureの論文誌「Nature Communications（オンライン）」に２０２３年１１月１０日に掲載されました（DOI：10.1038/s41467-023-43138）。 【 研究のポイント 】 ◆ LiBに特定の高周波帯域の電流を流すことで、LiB内の電子の動きを、電池内部の構造体（端子など）やLiイオンの動きによる影響を受けにくく、強

エスペックは２０２５年２月に愛知県常滑市で、年間約５００件の受託試験が可能な電気自動車（ＥＶ）向け車載用バッテリーの試験所を新設する。ＥＶ用バッテリーの受託試験所としては国内最大級の規模となる。自動車メーカー各社のＥＶシフト加速に伴うバッテリー試験の需要拡大に備える。次世代電池の全固体電池試験にも対応する。投資額は約２０億円。 新試験所「次世代モビリティテストラボ（仮称）」は敷地面積が約７５００平方メートル、延べ床面積は約１３００平方メートル。トヨタ自動車をはじめ国内でＥＶを生産するメーカーや、バッテリーメーカーの利用を想定する。第三者認証機関のテュフズードジャパン（東京都新宿区）と連携し、予備試験から国連規則に対応した認証試験までワンストップで提供する。 車載用バッテリーは大型化、高容量化が進み、試験設備も大型化が求められる。新試験所はコンクリート構造で耐火性に優れた安全性試験室３室のほ

埋蔵量が多く、様々な地域で産出される亜鉛が次世代電池の素材候補に浮上してきた。シャープとFDKはそれぞれ亜鉛を使った2次電池の実証実験やパイロット生産に乗り出す。レアメタル（希少金属）を用いるリチウムイオン電池に比べコストを半減できる可能性がある。シャープは2025年度の実証実験開始を目指して「亜鉛空気電池」と呼ぶ新型電池の開発を進めている。単位体積当たりのエネルギー密度は現在主流のリチウムイ

ジーエス・ユアサコーポレーション（GSユアサ）は29日、三菱商事、三菱自動車と共同出資する電池製造子会社のリチウムエナジージャパン（LEJ、滋賀県栗東市）を完全子会社にすると発表した。三菱商事と三菱自動車から計49%のLEJ株を取得する。電気自動車（EV）向け電池の投資競争が激しさを増すなか、意思決定のスピードをあげる。株式の取得額は非公表だが、数十億円とみられる。LEJは2007年にGSユア

レスポンスセミナー「2030年に向けた全固体電池ロードマップと各社の動向～競争環境の現在地と将来予測～」が開催される。登壇するのは、EV・電子機器・IT分野を得意とするシンクタンク、沖為工作室 Founder CEO 沖本真也氏だ。 全固体電池は、各国の電池メーカーや自動車メーカーが2027年ごろをめどに市販車搭載を目指した量産技術開発に努めている。セミナーでは、市場投入される全固体電池の性能は？ 量産技術は？ 課題はクリアされるのか？ 現在の開発状況はどうなっているのか？ これらを国内外の状況を含めて解説される。 沖本にその概要と、現在の全固体電池の市場動向について聞いた。 ■全固体電池の現状：量産化は進んでいるのか――全固体電池について、市場ではさまざまな期待がかけられています。全固体電池の開発状況はどうなっているのでしょうか。 沖本氏（以下同）：トヨタは早ければ2027年には全固体電

グローバル・テック（大阪市北区、大塚和志社長）は、全固体・高容量電池の検査体制を拡充する。電池の特性評価試験を行う約１１０平方メートルの「先端電池評価エリア」を、兵庫県加東市のバッテリーサポートセンター内に新設した。車載向けを中心に、電池の最小構成単位であるセルの電流特性や耐久性を調べる。同エリアのある建屋の整備費用などを含めた、検査体制の強化に対する総投資額は約９０億円の見込み。 グローバル・テックは２０２２年に約２万６４００平方メートルの用地と３棟の建屋を購入し、バッテリーサポートセンターを開設した。このうち１棟に、電池が発火した際に発生する有毒ガスに備えて排気装置を導入した、防爆仕様の評価試験エリアを設けた。 設備投資に加え受託検査の人員も増強する。福利厚生の充実を訴求して採用を進め、今後１年で従業員を現在の１・５倍から２倍に拡充する計画。 グローバル・テックはリチウムイオン電池（Ｌ