最初に一言言っておく。 私はアルミ合金が嫌いだ。 正確には「適材適所で用いられていないアルミ合金」という存在が大嫌いだ。 つまり「適材適所に用いたアルミ合金」は大好きだ。 アルミ合金の歴史は意外にも古い。 日本国では後2年でアルミ合金生産から100年目を向かえる。 純粋なアルミ製品であればもっと古い。 ところで、私が毎月読んでいる技術雑誌があるなかに興味深い記述があった。 「工業材料」とか「塗装技術」とか日刊工業新聞が発刊しているものだ。 これは昭和30年以前から発刊しているが、それの昭和62年ごろの記述だ。 「昨今のアルミ合金の特性を省みない多用には警笛を鳴らしたい」という話。 この雑誌においては当時まだ実用段階ではなかった様々な素材について取り上げられ、過去の話を見るだけでも様々な発見がある。 特に特定の材料にだけ焦点を当てて過去から現在まで見ると、どうして実現にまで至ったのかが見られ

このところ、大規模な公共建築物の建設がスムーズに進まない事態が多く見られる。たてものを建てることでごはんを食べている者としては、そういうことはできるだけ起こらないほうがいいと思っているのだけれど、現実にそういうことが起こってしまうのはどうしてなのか、どうすればそういうことが起こらないようになるのか。答えにまではたどり着けた実感がないのだけれど、考えた過程を残しておこうと思う。 建物はどのようにして正しく建てられるのか この話をどこから始めてどこで終わらせるのかは非常に難しいのだけれど、とりあえず、一般に、民間発注の建物が正しく建てられるとはどういうことによって成立するのかを、まずは 考えてみたい。 ここで言う「正しい」とは、場面によっては所定の要求品質を満たしているとか、法律に合致しているとか、当事者間の契約に即しているとかいろいろなものが考えられるのだけれど、そのひとつひとつを考えるのは

国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界遺産委員会の諮問機関であるイコモスが、出雲大社（島根県出雲市）が進める「庁の舎（ちょうのや）」の解体計画に対して「危機遺産警告」を発令した。

小池都知事が言及したことで騒いでる連中がいますが、そいつら全然理解できてませんねという大貫剛(@ohnuki_tsuyoshi)さんによる解説です。

メッシ（左端）、イニエスタ（左から２番目）らトップチームの選手が参加して、カンプ・ノウの改築計画のお披露目イベントが行われた 【写真：ロイター/アフロ】 バルセロナの本拠地カンプ・ノウの改築プロジェクトを日本の設計事務所が請け負うことをご存知だろうか。今年３月、地元カタルーニャの建築事務所ジョアン・パスクアル＝ラモン・アウシオ アルキテクテスと組んだ日建設計が、デザインコンペティションの勝者に決まったことが発表され、４月２１日にはリオネル・メッシらトップチームの選手も参加して改築計画のプレゼンテーションイベントが行われた。 日建設計は建築の設計監理、都市計画を中心に、建築と都市のライフサイクル全般にわたる調査・企画・コンサルティングを行う日本最大の総合設計事務所。新潟スタジアム（デンカビッグスワンスタジアム）、茨城県立カシマサッカースタジアムをはじめ、東京ドーム、京セラドーム大阪、さいたま

3Dプリントで住居を設計する世界初のコンペ「フリーフォーム・ホームデザイン・チャレンジ」で、建築事務所「WATG」のアーバン・アーキテクチャ・スタジオが、最優秀賞を獲得した。

熊本地震の発災翌日の4月15日、耐震工学の第一人者である和田章・東京工業大学名誉教授が被災地に入った。現在、日本建築学会や土木学会など50の学会で組織する「防災学術連携体」の代表幹事を務めている。防災学術連携体に所属する専門家有志が4月18日、土木学会で記者会見を開いた。建物被害から得られる教訓は何か。以下に、和田氏の許可を得て、調査リポートを全文掲載する。 地震災害を軽減するために建築物の耐震性向上を！ 和田 章 防災学術連携体代表幹事、東京工業大学名誉教授、 日本免震構造協会会長、元･日本建築学会会長 1．地震災害と建築の崩落 熊本地震を受けて、多くの建築が壊れた。42人の貴重な命が奪われ10名の行方不明者がいるとされ、4月17日時点で11万人を超える人々が避難生活を余儀なくされている。建築の耐震性向上を研究課題にしてきたものの一人として、努力が全国に行き渡っていなかったことを不甲斐な

2520億円という巨額の建設費をめぐって紛糾し、安倍晋三首相の政治決断により白紙見直しとなった国立競技場問題。見直し後のプランはどうなるのか。 「問題視されたコスト増の原因は、キールアーチを用いたその特殊なデザインにある」そうした政府見解に対し、白紙撤回されたプランをデザインしたイラクの建築家、ザハ・ハディド氏の事務所、ザハ・ハディド・アーキテクツ（ZHA）は「キールアーチやデザインに問題があったわけではない」と7月29日、全面否定した。

――今回の白紙撤回に至る経緯で、専門家の知見と、一般層の考えるあるべき姿に、大きな隔たりがあると今、感じています。たとえば「コンペできちんと費用を見積もりができないのはダメだ」と批判の対象になりました。あのコンペについて、建築家としてどう思いますか？ あのコンペは「デザインコンクール」という少し変わった名称がついていて、まず、提案された大まかな考え方とイメージをもとにリーダーとなる設計チームを選ぶのが目的のコンペでした。そこでまずザハ・ハディド事務所が「デザイン監修者」という肩書きで選ばれ、その後の「フレームワーク設計」という段階でもう一度プロポーザルコンペが行われて、要件を整理しつつザハ事務所ら海外チームと連携を取りながら詳細の設計作業を進め確認申請や見積もりを出すための実施図面を作成するチームとして梓設計、日本設計、日建設計、アラップジャパンの4社からなる設計JVが日本側のチームとして