2002年、当時設立したばかりの会社に入り、何もない状態から、コンテンツとシステムを作り続け8年が経った。日々、試行錯誤しながら、それなりに会社も大きくなり、まだ、大成功とは言えないけど、それなりにうまくやってきたつもりだ。 しかしながら、その8年という短くはない時間の中で、色々な課題や問題が発生し、その時々正しい選択をしてきたつもりだったけど、反省点も多い。もう一度スタートアップに参加するとしたら、やり直したいところや、もっと早くこうしていれば良かったというところがたくさんある。 そんなわけで、次の挑戦のときに忘れないように、また、もしかして誰かの参考くらいになればと思い、メモっておくことにした。1 まず、反省点の前に、何をやっているのかというのを簡単に。 ビジネスとしては、英語e-learningのWebサービス(ネットを使った英語のお勉強)をASPな形で、企業や大学などに提供している

builder読者の皆さん、こんにちは。 金曜日担当の山田井ユウキです。 ウェブサイトを見ていると目に入ってくるのが広告。 無料でサービスを提供し、代わりに広告で収入を得るというのは現在のスタンダードな収益モデルの一つですが、では広告を出している企業は具体的にいくらくらいの料金を支払っているのでしょうか。 「オンライン広告.com」というサイトには600近くのサイトの広告料金が掲載されており、誰もが知っている有名なサイトの広告掲載料金も見ることができます（本来は広告出稿側と媒体をマッチングさせるためのサイトです）。 ということで色々と調べてみました（オンライン広告に詳しい方にとっては特に目新しい内容ではありませんが……）。 なお「価格」は基本的に定価表示なので、たとえば複数出稿するなら少し安くなったりとか、そういうことはよくあります。 また、「インプレッション」とはPVみたいなもので、「見

サイト 公益財団法人　国際東アジア研究センター　ホームページ のアカウントを今すぐ取得 ユーザー名: (最低4文字の、小文字の半角英数字のみにする必要があります) メールアドレス: 登録完了のメールはこのアドレスに送られます。(次に進む前にメールアドレスをもう一度確認してください) サイトの作成、またはユーザー名のみの作成: サイトを作成 ! ユーザー登録のみ。 お探しのサイト https://agiorjp.www.agi.or.jp/ は存在しませんが、今すぐ作成できます。

今日、CIOがビジネスの基礎知識を要求されるのと同様に、ビジネス部門の幹部にもITの基礎知識を求めてもおかしくはないはずだ。ビジネス幹部が少しでもITの知識を身に付けていれば、IT部門とビジネス部門の連携をよりスムーズに進められるだろう。ここでは、MBAのカリキュラムにぜひ盛り込んでほしい、基礎的なITコースの例を示す。関連トップページ： CIOの役割 IT組織改革 ビジネス幹部にITの知識を身に付けてもらうために MBAのカリキュラムにIT知識の基礎コースを設けるとしたら？ 2010/05/13 今日、CIOがビジネスの基礎知識を要求されるのと同様に、ビジネス部門の幹部にもITの基礎知識を求めてもおかしくはないはずだ。ビジネス幹部が少しでもITの知識を身に付けていれば、IT部門とビジネス部門の連携をよりスムーズに進められるだろう。ここでは、MBAのカリキュラムにぜひ盛り込んでほしい、基

米国のソフトウェア・ベンダーで構成されるエンタープライズ・デスクトップ・アライアンス（EDA）が今年行った調査によれば、大企業の3分の2がクライアント・マシンとしてMacの増加を予想している。今後は、Windows PCとMacの混在環境におけるクライアント管理がIT管理者の課題となりそうだ。 関連トップページ： クライアント管理 IT業界動向 企業クライアントとして台頭しつつあるMac EDA調査で大企業のIT管理者の3人に2人がMacの増加を予想。課題はWindowsとの混在環境の管理 2010/05/10 米国のソフトウェア・ベンダーで構成されるエンタープライズ・デスクトップ・アライアンス（EDA）が今年行った調査によれば、大企業の3分の2がクライアント・マシンとしてMacの増加を予想している。今後は、Windows PCとMacの混在環境におけるクライアント管理がIT管理者の課題

地道に拡大するOpenOffice.orgのビジネス利用 2010年2月、文書フォーマットのひとつであるODF(Open Document Format)がJIS規格になった（JISX 4401 オフィス文書のためのオープン文書形式（ＯｐｅｎＤｏｃｕｍｅｎｔ）ｖ１．０）。また、最近では三洋機工がアシストのサービスを受けてOpenOffice.orgを導入したという。ODFはISOでは既に承認されており、また、アシストはこれまでも会津若松市や四国中央市などの自治体や住友電工やトーホーなどの企業へのOpenOffice.org導入をサポートしていたが、今回の動きはさらなるOpenOffice拡大へとつながる可能性を秘めている。 オープンソースのオフィススイートであるOpenOffice.orgは、MS Officeに対して支払うライセンス費を削減できるとして注目されてきたが、MS Office

「組織は個人の集合であるため、組織が変わるためには個々人が変わらなければならない」という論理に対して、反論がなされることはあまりないように思う。確かにちょっと耳にしただけでは、あえて反論する必要のない当たり前のことのようにも聞こえる。しかし、この論理には曲解か誤解が潜んでいる。そのような論理を当然の前提として、人材開発や組織変革の施策がしばしば検討されていることが気がかりである。その結果、困った弊害が生じる可能性があるからだ。 論点を少し厳密にするために補足すると、ここで「組織を変える」と述べているのは、組織の風土を変えるような取組みを指している。たとえば、経営理念の浸透を図ったり、組織内のコミュニケーションのあり方を変えたりする変革が含まれる。本社機能を見直したり、事業部門の組織構造を変えたりするような機能的・構造的な変革においては、もともと、個人が変わらなければ組織は変わらないという議

前編では、市川惇信氏が提唱する「進化システムに関する理論」に依拠しながら、今日の社会や企業で「専門化／単能化」が進行していることを指摘した。翻って我々、企業内情報システム部門の立場を自問してみると、実は経理や生産、販売といった機能体組織の活動をサポートする補助部門が出自であったことに思い至る。その情報システム部門が置かれた状況は現在、クラウドに代表されるITのコモディティ化によって大きく変わりつつある。果たして今後我々は、どのような進路をとるべきか。今こそ、「社内のあらゆるユーザー部門に対する補助部門」としての本分に立ち返り、全社の業務改革を推進する業務改革センターへと生まれ変わる時ではなかろうか。 関連トップページ： 業務改革／BPM コスト削減 IT組織改革 クラウド／SaaS 企業内情報システム部門は、クラウド時代にどう対応すべきか？（後編） 「社内のあらゆるユーザー部門に対する補