ノーベル賞級成果は研究費を「浅く広く」配るほうが増えると判明！ / Credit:Canva . ナゾロジー編集部研究費は新たな科学的発見を行うための、非常に重要な要素です。 特に生命科学・医学分野では研究費が無ければ、実験動物を飼うことも、必要な試薬を揃えることもできず、文字通り何もできません。 逆に、莫大な研究費があれば、他国の研究者が費用のせいで実施を躊躇っていた大規模研究を実行したり、多数の研究者を雇って競争者よりも早く研究成果を出すことが可能になります。 研究成果は、ある意味では早い者勝ちであり、最も早く発表できた者だけが「発見者」の名を得ることが可能です。 しかし基礎研究に投じられる公的資金には限りがあります。 そのため重要となるのが、どの研究にいくらを投じるかです。 これまでの研究により、研究費が多ければより優れた研究成果が得られる傾向があることは判明していました。 莫大な予

記録的な暑さとなっている中国では、猛暑と干ばつにより水位が低下した川で、およそ600年前に制作されたとみられる3体の仏像が現れ、話題になっています。 ロイター通信によりますと、仏像が見つかったのは、中国内陸部 重慶を流れる長江の岩礁で、通常は水の底に沈んでいる場所だということです。 水位の低下によって、横に並んだ3体の像が現れ、このうち真ん中の1体は、座っているように見えます。 ロイター通信は、中国の報道を引用する形で「およそ600年前に制作されたものだとみられる」と伝えています。 仏像を見に来た男性は「水位が元に戻ったらもう見られないと思うので、見に来ました。私たちの先祖が残してくれた文化財です」と話していました。

日本は過去の業績でノーベル賞受賞者を量産するが、未来の見通しは暗い（昨年12月のノーベル賞授賞式）　PASCAL LE SEGRETAIN/GETTY IMAGES ＜論文撤回数ランキング上位10人の半数が日本人──。科学への投資を怠ったツケで不正が蔓延し、研究現場が疲弊している。日本の学術界の闇を指摘する衝撃のレポート。解決に必要な2つの方策とは＞ （2020年10月20日号「科学後退国ニッポン」特集より） 今年もノーベル賞シーズンが到来した。日本人の受賞が決まるとお祭り騒ぎとなるが、受賞者は満面の笑みの一方で日本の研究環境の貧困と疲弊を嘆き、将来日本人受賞者がいなくなると警鐘を鳴らす。それが、ここ数年繰り返されてきたお決まりの光景である。 2000年以降、日本人ノーベル賞受賞者の数は急増している。外国籍を含めた日本出身受賞者は28人で世界第7位、今世紀の自然科学部門に限ると受賞者は18

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保護中: 盆踊りも全力で踊ってくれる今枝さんが大好きです！ このコンテンツはパスワードで保護されています。閲覧するには以下にパスワードを...

徳島県は22日、県内各地の高速道路のインターチェンジ（IC）や観光施設などで県外ナンバーの車がどの程度、流入しているかを調べる実態調査をした。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、県境をまたぐ移動…

普通バットマンだよなぁ？

ＪＲ山手線の品川駅と田町駅の間に建設中の新しい駅の名前が、「高輪ゲートウェイ駅」に決まりました。

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もうずいぶん前のことになる。 あるIT業の業務改善プロジェクトに、私はいちメンバーとして参加した。 その会社のプロジェクトメンバーは全部で8名。期間は約9ヶ月だった。 経営陣肝いりの、それなりに大きいプロジェクトである。 そのため、プロジェクトマネジャーは、掛け値なしに優秀であった。 指示は的確で、果敢に新しいことにチャレンジするが、無用なリスクは取らず、守りが堅い。 メンバーとの関係も付かず離れずとバランスが良く、理想的な人物だった。 だが経験的に、プロジェクトメンバー全員が優秀であることはほぼない。 政治的な理由からか、教育効果を期待してなのか、リストラ予備軍だからなのか、それとも単なる人手不足なのか。 理由は様々だろうが、プロジェクトメンバーの中に、必ず２，３名はボンクラが含まれているのである。 そして、プロジェクトは一定の期間内に成果を出す、という厳しい制約があるため、無能の扱いを

大量の馬券を購入した横浜市の元派遣社員の男性が、当てた馬券で得た収入は「事業所得」で、外れ馬券の購入費は経費として処理できると主張し、国を相手に課税処分の取り消しを求めた訴訟で、男性の敗訴が確定した。最高裁第一小法廷（小池裕裁判長）が２９日付の決定で、男性側の上告を退け、国側が勝訴した一、二審判決が確定した。 一審・横浜地裁の判決によると、男性は競馬予想プログラムでレース結果を分析して２００９～１０年、少なくとも５０６０レースの馬券を約２億８千万円で購入。約３億円の払い戻しを受け、利益分が事業所得にあたると主張していた。 一審は、すべての馬券購入をプログラムに任せず、自身の判断も加えていたことから「購入規模は大きいが、一般的な競馬愛好家の購入態様と異ならない」と判断。利益は「一時所得」にあたり、外れ馬券は経費として算入できないと結論づけ、二審・東京高裁もこの判断を支持していた。 外れ馬券を

このたび、本学教員のホテル予約ミスに関するニュースメディアでの記事掲載が、ホテルおよび宿泊予約サイトをはじめとした多くの皆様にご不快な思いをさせ、ご心配をおかけし、世間をお騒がせしましたことについて、謹んでお詫び申し上げます。 当該教員に対しては、所属組織の責任者が記事掲載の経緯および事実を確認の上、厳重なる注意を行い、当該教員から関係者の皆様に対し謝罪いたしました。予約ミスに際し発生したキャンセル料金につきましても、誠意をもって対応してまいります。 当該教員は、宿泊予約サイトを利用してホテルの予約をした際に、不要な予約をキャンセルしたつもりでおりましたが、実際にはキャンセル処理が出来ていなかったことがチェックアウト後の宿泊代金決済の段階で判明いたしました。ホテルおよび宿泊予約サイト様のご厚意により、規定のキャンセル料金の半額をお戻しいただけましたが、一連の対応についてホテルおよび宿泊予約

中央省庁が雇用する障害者数を水増ししていた問題で、厚生労働省は28日、各省庁を再点検した結果、計3460人分が国のガイドラインに反して不正に算入されていたと発表した。障害者数の約半分が水増しだったことになる。雇用の旗振り役である中央省庁自らが数値を偽っていたことになり、制度の信頼が大きく揺らいでいる。水増しは内閣府や総務省、国土交通省など全体の約8割にあたる27の機関で発覚した。法務省や財務省

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2016年05月26日19:24 ファンがアイドルを襲う事件は昔のほうが多いのです。 シンガーソングライターの女性がストーカーに刺されて重傷を負った事件で、何故だかマスコミはヲタがアイドルを殺そうとしたという誤った図式を前提として報道していてケシカランという話があるようです。 「アイドルでもないしヲタでもない！小金井刺傷事件の報道に感じるモヤモヤ｜ほぼ週刊吉田豪」 そんなマスコミの出鱈目さを非難している方々も、近頃はアイドルとファンの距離が近くなったためにこのような事件が起るという見方をしている人が多いようです。 しかし、芸能人が雲の上の存在だった昔のほうが、女優や歌手を襲う事件は多かったのです。 ストーカーだけではなく、金目的の犯行も含めて下に並べましたので、ご覧いただければ。 これはあくまでも少年犯罪の一部だけです。 昭和38年にファンの男(26)が吉永小百合(18)に自分の名前をイレ

横浜市が５年に１度の「市人権施策基本指針」の改定に向け、市民の人権に対する意識に関するアンケートを行ったところ、インターネットでの差別や女性の人権に対する関心が、５年前より高くなったことが分かった。基本的人権に対する考えは、男女で大きな差が出た。若い世代ほど「差別は仕方がない」と考える傾向が強いことも分かった。 アンケートは７月に実施。住民基本台帳から無作為抽出した市内在住の２０歳以上の５０００人の男女（外国人の住民は１００人）に、人権への意識や差別の経験など４１項目について郵送で尋ね、２０２１人（４０．４％）から回答を得た。外国人は９人が答えた。

東日本大震災が起きてから4年が経過しました。フランスの女性誌『LE FIGARO madame』の「どうして自然災害に女性ばかりが犠牲になるのか？」という記事に、以下のようなショッキングなこと書かれていました。 「自然災害で犠牲になる女性は、男性の14倍以上にのぼる」 以下、この記事の内容を紹介しつつ、どうしたらこの悲劇を防げるのか、そのヒントを見て行きたいと思います。 女性は逃げるよりもまず家族や子供を守ろうとする 記事によると、この「14倍」という数字が発表されたのは、先月、日本の仙台にて開催された「国連防災世界会議」の中でのことでした。さらに酷いことに、災害で死を免れた女性の中でも20％が性的暴行の被害を受けていることが国連のデータによって明らかにされました。 前ニュージーランド首相であり、国際連合開発計画の総裁であるヘレン・クラークさんは、この悲劇の理由についてこう語っています。

３日付の中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は同日の抗日戦争勝利記念日に合わせ「日本は中国を真の勝者と認めたことがない」と強い不満を表明する社説を掲載した。　同紙は「（戦後の）日本は米国や（当時の）ソ連に従ったのに中国や韓国には従わない」と指摘。戦争に絡む歴史問題で「不断に中韓両国に挑戦」しており、「傲慢だ」といら立ちを見せた。　その上で「戦後６９年を経て中日両国の総合国力は歴史的に逆転し、中国はアジア最強の国になった」と自賛。一方、技術分野などで日本が優勢な面もあるとして、中国が国力で日本を圧倒し「中国に挑戦するのは絶望的だと日本に確信させる」必要性を指摘した。（共同）