タイトルまんまです。 しばらく前、久しぶりに中学生の弟に会ってびっくりした。 彼は、テレビの音楽番組やYou Tube に上がっている音楽をICレコーダーで録音して、レコーダーにイヤホンを突っ込んで聴いている。 なんでびっくりしたかって、その少し前に、私は弟にiPodnanoをプレゼントしていたのだ。 「iPodは？　使わないの？」 「だってめんどくさいんだもん。」 弟の話をまとめると、こうだ。 つまり、iPodで音楽を買うにはiTunes がいる。iTunesにCDを取り込み、それをまたiPodに同期するのは、弟にとってはややハードルが高いらしい。 ではiTunesストアで直接音楽を買うのはどうかと言うと、クレジットカードが必要だ。 弟は未成年なので親の出番ということになるが、私の親は老齢なこともあり、そもそもPCでクレジットカードを登録することに抵抗を感じていて、許可が出ない。 ではi

（ＣＮＮ） 米ユタ大学の関連施設で不妊治療にかかわっていた医療技術者が、患者の精子を自分のものとすり替えていた疑いが浮上し、大学側が調査に乗り出した。 １９９０年代にこの施設で不妊治療を受けた夫婦は、娘の実の父が夫ではなく、この技術者だったことを知らされた。 精子をすり替えた疑いが持たれているのは、同大学の研究所や関連施設ＲＭＴＩで精子サンプルの準備を担当していた故トム・リパート氏。妻がＣＮＮ系列局のＫＵＴＶに語ったところでは、２人の間には子どもがいなかったにもかかわらず、リパート氏は、自分には子どもがいると話していたという。同氏は肝硬変のため４９歳で死亡した。 ユタ大学は専門家でつくる調査委員会を設置するとともに、この施設で不妊治療を受けたほかの患者に被害が及んでいる可能性もあるとみて、問い合わせを受け付けるホットラインを設置。希望する患者は父親を確認するための検査を受けられると発表した

2014-01-24 理系学生のための途切れない会話マニュアル するには論 日常 私を含めて、理系の学生のうち何割かは会話をすることに苦手意識を持っている。床屋とか美容室とかを嫌う人がちらほら居る。 なんでかって、話しかけてくる店員さんが苦手だからである。 一言二言言葉を交わすが、その後が続かない。 その沈黙が気まずくてしょうがないらしい。私もそのうちの一人だった。 でもそろそろ自分の殻を破って、会話を楽しめるようになりたいと思っていた。 なので、いくつも本を読み漁り、その「共通項」を探り、だれでも使える簡単なフレームワークに落としこんでみた。以下、そのフレームワークについて述べていく。 ここでは、シーン別に２つのテクニックに大別している。 一つは、会話が続いている時にどうするかについて述べたもので、 もう一つは会話が途切れてしまった時にどうするかを述べたものだ。 会話が

前回のエントリ「人工知能学会の表紙の件」への反応を中心に続編を書くつもりでしたが、むしろ現役の人工知能研究者の方の話が面白かったので、一応質疑応答形式になってますが、半分くらいはそっちの話題です。 現役の人工知能研究者はどう思ってるの? あのあと現役の研究者の意見を読む機会がありました。研究者としてもあの表紙は問題含みであると自覚している人もいました。また「ロボット工学三原則」のさらに先について、真剣に考えている研究者も少なくないようです。 大澤博隆さんの記事 一つは、人工知能学会の会員で、あの表紙が公開される前に関係者に意見を述べる機会があった大澤博隆さんによるブログ記事です。*1 Thinking Spot: 人工知能学会の表紙について、会員として調べた／考えたこと 大澤さんは人工知能研究の一分野であるヒューマンエージェントインタラクション(HAI)という分野の研究者です。人間のような

高層マンションでは秀才が育ちにくい。「断捨離」してきれいに片づいた家は子供の意欲を下げる――。2500人以上を難関中学に合格させたプロ家庭教師の西村則康氏は、数多くの家庭を見てきた経験から、意外な住環境が子供の学力を左右すると指摘する。さらに、“正しく”受験勉強をすれば、大人になってからもずっと使える思考習慣が獲得でき、燃え尽き症候群にも決して陥らないという。子供だけでなく大人にも役立つ能力開発の大前提について聞いた。 西村先生はプロ家庭教師として、これまでに2500人以上の子供を難関中学に合格させてこられたそうですが、家庭の中に入り込んでいく家庭教師だからこそ、家を見ると分かることがいろいろあるそうですね。 西村：はい、家庭環境を見て、子供にちょっと話をさせれば、例えば高校になったらこの子はどのくらいの学力になっているかという先のことも何となく分かりますね。 西村先生は近著『頭のいい子の

「ビッグデータ産業」の育成を目指して、政府のIT総合戦略本部が2015年1月の通常国会で個人情報保護法を改正する方針を固めた。実現すれば、データを匿名化し、個人が特定できる状態に戻さないことを約束することなどを条件に、本人の同意がなくてもパーソナルデータ（現行の個人情報保護法で定義された「個人情報」よりも広い「個人に結び付く情報」を言う）を第三者に提供できるようになる。 だが、最近の研究では、「匿名化できるビッグデータ」など、そもそも存在しないことが明らかになっている。たとえば、現在米FTCのチーフテクノロジストを務めるラタンヤ・スウィーニー氏のカーネギーメロン大学時代の研究によれば、年齢、性別、郵便番号の3情報だけで、米国在住の87％の個人を特定できる。また、米MITの研究者イヴス＝アレキサンダー・デモントジョイ氏とセザー・ヒダルゴ氏の研究によれば、匿名化された位置情報であっても、ある日

反ケインズ派マクロ経済学が着目したもの──フリードマンとルーカスと「予想」 松尾匡：連載『リスク・責任・決定、そして自由！』 経済 #フリードマン#合理的期待形成 さてこの連載では、国家が経済のことにいろいろ管理介入する1970年代までの体制が、80年代以降世界中で崩れている転換を、「転換X」と呼び、その正体は何だったのかを探っています。 それは「小さな政府」への転換だ──こう言って、企業が利潤をもとめて活動するのを自由にして、みんな競争させようという「新自由主義」や、それをマイルドにした「ブレア＝クリントン＝日本民主党路線」が80年代以降今日に至るまでとられてきました。しかしそれは誤解だったというのが、この連載で言いたいことです。 そこで、70年代までのやり方が行き詰まった原因がどこにあって、それを解決するためにはどうしなければならないのか──それを、この転換を提唱した経済学者たちの言っ

キャロライン・ケネディ大使 @AmbCKennedy 米国政府はイルカの追い込み漁に反対します。イルカが殺される追い込み漁の非人道性について深く懸念しています。 2014-01-18 13:57:27 池田信夫氏によれば、ケネディ駐日大使によるイルカの追い込み漁に対する考えの背後には、キリスト教があるとのこと。 「動物を殺すのが『非人道的』というのも日本語としておかしい。英語でもinhumaneとなっているが、この背景には『イルカやクジラは人間に近いから殺してはいけないが、家畜は殺してもいい』というキリスト教の規範がある。これは彼らが西部開拓のとき『インディアンは人間ではないから殺していい』と考えたのと同じだ。」 http://blogos.com/article/78254/?axis=b:80 しかし、これは本当でしょうか。 とは言いましても、イルカ漁や捕鯨に反対する論者や団体全てがキ

海東：中国人は道を聞く時に、必ず3人に聞けといいます。道を本当は知らないのにいい加減に答える人。悪意で嘘を言う人、言葉が正確に通じていない人、の3種類がいるためです。 現地の人でさえ最低3人に聞かなければ、本当のことはわからない。比較的均一な日本人とは違い、中国には実にさまざまな人がいるのです。言葉が十分にしゃべれない日本人が中国人社員を使い、企業の目標を達成するために何をしないといけないのか。または、自分を守るために何をしないといけないのか。よく考えていかなければならないでしょう。 私の目から見て、中国へ赴任してくる人たちは、日本人であることを意識しすぎている気がします。日本の政府の考え方を日本人が代表しているような。日の丸を背負っているような気持ちで。日中関係の問題もありますが、現地の人たちに溶け込むには、あまり気にしすぎることなく、自然体で接することです。 具体的にはどこから動き出せ

Combining literally two of my favourite things—Lord of the Rings and isometric cut-away illustrations—WETA artist Adam Middleton has lifted the lid on some of Middle Earth’s most important buildings and given us a sneaky peek inside.

１月２２日、安倍晋三首相はダボス会議で不戦の誓いを強調、軍拡を続ける中国を暗にけん制した。ダボスで同日撮影（２０１４年　ロイター／Ruben Sprich） ［ダボス（スイス）　２２日　ロイター］ -安倍晋三首相は２２日、世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）で基調講演を行い、不戦の誓いを強調するとともに、成長の果実は軍備拡張に浪費されるべきでないと述べ、軍拡を続ける中国を暗にけん制した。 首相は、アジア地域で際限なく軍備が拡張されることを抑制しなければならないとした上で、アジアの成長の果実は、軍拡に浪費されるのではなく、さらなる経済成長を可能にするイノベーションや人材育成にこそ投資されるべきだと指摘。さらに軍事予算も徹底的に透明化し、検証可能な形で公表すべきだと語った。