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この時期に内定がなければ、就職はかなり厳しい。就職浪人をするか、卒業してフリーターになるか、決断しなければならない。人生のスタートでつまずけば、その先はとても厳しいものになる。 両親の方がノイローゼに 「東大生の場合、それなりに名の通った大手企業以外は、親や周囲の手前、またプライドのせいで受けにくいという暗黙の縛りがある。『大手病』というヤツです。僕も昨年はそれで失敗した。留年した今年は初めて名前を聞いたような企業も受けましたが、全部ダメでした。今は大学院への進学を考えています」(東大文学部4年男子) もう秋がそこまできているというのに、就職が決まらず頭を抱えている学生がちまたに溢れている。読売新聞社が国の調査と独自調査を合わせて推算した'09年度新卒の就職浪人数は約11万人。内訳は、就職が決まらないまま卒業する学生が3万1000人、就職が決まらないため留年を選ぶ学生が7万9000人だ。

「英語が職場の公用語になる時代がくる」 大手企業が公用語に英語を採用したこともあり、「自社も英語を公用語に…」と大騒ぎしている会社も少なくありません。 ところが、実際に企業がビジネス拡大をしているのは、英語圏でなく中国語圏。グローバル化が加速するのは間違いありませんが、英語が公用語として本当に必要なのかと疑問を持つ方もいるでしょう。 そして学生時代に学んだことをすっかり忘れたビジネスパーソンの多くが英会話スクールに駆け込むべきか、悩んでいることと思います。今回は、公用語化されつつある英語への葛藤を抱く職場とビジネスパーソンの実状について、見ていきましょう。 海外との仕事をするのは もはや帰国子女だけではない 現在、多くの日本企業がアジア、特に中国に目を向けるようになりました。 昔なら海外駐在や外国人と接する役割は帰国子女の独壇場。他の社員とは別採用されて、専門の組織で海外との仕事に従事して

ネットモール「楽天市場」を運営する楽天やカジュアル衣料店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングなどが、社内の公用語を「英語」とする方針を打ち出した。グローバルでの取り組みを考えて「言語を同じにしなければならない」という主張がある一方で、「正確なコミュニケーションができないのではないか」「仕事よりも英語ができる人材が評価されるのではないか」という意見も出てきている。 このように賛否両論が相次ぐ日本の状況を、そもそもは英語が必ずしも公用語ではない地域であるフランスやスイスといった欧州で働くビジネスパースンはどう見ているのだろうか。その経験から、英語との上手な付き合い方を学んでいく。 この夏、スイスから日本に一時帰国した私は、少しびっくりした。楽天やファーストリテイリングなどの「英語」公用語化に対して、賛成と反対、様々な考え方が噴出して大きな話題になっていたからだ。でも落ち着いて考えてみれ