昔のことを思い出した。 「おいふざけんなよ！」 「うるせぇ、なんだよ」 ふたりの男は目の前で口論を始めた。双方、かなりいかついルックスである。 ひとりは一個上の番長的な存在、コウヘイさん。もうひとりは一個上の裏番長的な存在のシンゴさん。 ちょうど運悪く、僕は彼らの中間地点にいた。 「お前どけよ！」 僕に向かってコウヘイさんが怒鳴った。すると、 「こいつにどけよって……お前、ふざけんなよ！」 と、目の前にいたシンゴさんは僕をかばってくれた。 続けてシンゴさんは言った。 「お前、こいつに手ぇ出したら許さねえからな」 先輩、僕のことが大好きみたいだ。 ================================ ただひとつ間違いなく言えるのは、今の僕ならこの2人の先輩をボコボコにできるということ。間違いなく勝てる。100％勝てる。1,000％勝てる。 なぜなら、これは僕が小学校の時の話だから

タイトル長すぎると思ったんですが、「自分が苦労していたんだから他人にも同じ苦労させたい症候群」ってなんか適切な呼び方あるんでしょうか。 軽くぐぐったんですが、うまい略称が見当たりませんでした。どなたか、適切な略称をご存知でしたら教えてください。 まあ、字面から言わんとしているところは了解していただけると思います。 例えばPTAとか。例えば町内会とか。例えばマンションの自治会とか。 もしかすると企業や学校でもそうなのかも知れませんが、「ある程度長く続いていて、硬直化した組織」では、しばしば下記のような状態が見受けられることがあります。 ・どう考えても不要かつ無駄な作業が、何故か改善・撤廃されない ・改善しようとすると、そこに長くいた人から何故かよく分からない抵抗や圧力がかかり、改善することが出来ない ・現在の作業者も全員無駄な苦労だということを認識しているが、嫌々その作業を継続している ・本

様々な言葉を繰り出して議論を交わし、時に追及をかわす政治家たちの術。「印象操作」「怪文書」「こんな人たち」という発言を例に、野矢茂樹・東大教授に論理的にひもといてもらった。 最近の政治の場面におけるやりとりを見ていると、言葉の使い方に関して、たいへん勉強になる。 まず、安倍晋三首相からは答えたくない質問への応答の仕方を学ぶことができる。例えば、相手が自分の瑕疵（かし）を明らかにする目的で何か問いを発したとしよう。そのとき、軽々に答えはしない。「あなたの前提が間違っている」と切り返す。私に瑕疵があると考えてそんな質問をするのでしょうが、私に瑕疵はない、と自分を正当化する論を展開する（この部分は長く続くほどよい）。また、その質問は「印象操作だ」と決め台詞（ぜりふ）を言うことも忘れない。以前乱発されていたこの言葉は、きわめて応用範囲が広い。自分に不利な目的で為（な）された質問に対しては、すべて「

自民党と民進党の国会対策委員長が会談し、自民党は、ＰＫＯ部隊の日報問題をめぐる衆議院安全保障委員会の閉会中審査は、来月３日にも行われる内閣改造のあとに開くべきだとしたうえで、民進党が求める稲田前防衛大臣の出席には応じられないという考えを伝えました。 これに対し、自民党の竹下国会対策委員長は「内閣改造で新たな大臣が決まってから審議を行うべきだ」として、来週以降に開くべきだとしたうえで、稲田前大臣の出席には応じられないという考えを伝えました。 このあと、竹下氏は記者団に対し「稲田氏は辞任という、いちばん重い責任の取り方をしており、辞任した大臣を国会に呼び出すことは、やってはいけない」と述べました。 一方、山井氏は「稲田氏は『日報隠蔽問題』の最大の責任者で、たび重なる虚偽答弁が疑われている。稲田氏をいったんは『国会に出す方向で検討する』と言いながら、今になって出さないのは国民に対する疑惑隠し、『

耳 @account_miu @DedenNe12345 あるあるあるあるwwww 生まれ育ったならまだしも嫁ぐと本当に大変らしい。いっそ奈良とか伊勢とか太宰府とか遠くから嫁ぐ方がまだマシだと思う。 2017-07-29 22:29:57

弁護士や裁判官ら法曹人口を大幅に増やす狙いで国が設立の旗を振り、ピーク時には７４あった法科大学院の半数近くが、廃止や募集停止になったことがわかった。２００４年のスタート時に参入を広く認めたが、政府による法曹の需要予測が外れたこともあり、来春に向けて募集を続けるのは３９にとどまる。全体の志願者は最多だった０４年の７万３千人の１割程度にまで落ち込んでいる。 青山学院大と立教大、桐蔭横浜大は今年５月、法科大学院の１８年度からの学生募集をやめると発表した。３校を含め、これまでに１５校が廃止、２０校が募集停止（予定を含む）した。 文部科学省が１５年度から司法試験の合格率などによって大学院への補助金をゼロにする制度を導入したことで、同年度に一気に１３校が募集を停止。一方で、東大や京大、私立では早大、慶大、中大など一部の法科大学院に人気が集中した。全体の定員（２５６６人）に対する入学者は１７０４人にとど

みずほ銀行は2017年7月31日、次期勘定系システムの開発を完了した。8月から利用部門における数カ月間の受け入れテストを進めるほか、システム移行に向けた準備やリハーサルに取り組む。 みずほ銀行はシステム開発の完了を2度にわたって延期してきた経緯がある。1度目は2014年。2016年3月としていたのを約9カ月間延期した。さらに2016年11月には、同年12月としていた開発完了時期を数カ月間延ばすと公表していた。今回、ようやくシステム開発を終えた格好だ。 みずほ銀行の言う開発完了は、総合テストの完了を指す。今後、利用部門での受け入れテストを実施するほか、新システムへの移行が必要だ。システム移行では、「店群移行方式」を採用する。全国の店舗を複数のグループに分け、グループ単位で段階的に進めていく計画だ。

南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）の日報問題をめぐって、３１日に開かれた自民党国防部会で、「そもそも日報を公開するべきではなかった」との意見が出席議員たちから続出した。非公表とした陸自の決定を情報公開法の開示義務違反と結論づけた特別防衛監察の判断とは正反対の考え方だ。 会議は非公開。複数の関係者によると、出席議員らは相次いで「日報は国民に報告するものではなく、指揮官に報告するものだ。なぜ公開しないといけないのか」「そもそも不開示と言えなかったのか」などと発言。防衛省・自衛隊の「隠蔽（いんぺい）工作」を批判する声はほとんどなかった。 ある議員は「海外展開中の部隊の日報について、どういう扱いにするのかルールを決めた方が良い」と述べたうえで、派遣中の部隊が作成した日報は非公表とすることも求めた。終了後、寺田稔国防部会長は記者団に「開示にふさわしくないものの判断は、適切に今後やっていく。多少取