２６歳の独身女性、社会部記者歴たったの２カ月。そんな私に、子供ができた。　体調不良に気づいたのは６月下旬だった。大阪府内の持ち場で事件があり、炎天下で連日、関係者宅前での「張り番」や、周辺の聞き込み取材を続けているさなかだった。　めまいや吐き気、倦怠感（けんたいかん）…。まさかと思い、仕事の合間に薬局で妊娠検査薬を購入、駅のトイレで調べたところ、陽性反応が出た。「とにかく病院へ行こう」。仕事の合間に、こっそり産婦人科に足を向けた。　衝撃の“宣告”　待合室には、夫らしき男性に付き添われ、大きなおなかを抱えた幸せそうな表情の女性がずらりと並んでいた。私はといえば、パソコンが入った大きなかばんと、カメラを担いだよれよれのスーツ姿。何とも場違いな感じがした。　採尿を終え、ソファに座る。と、いきなり携帯電話が振動した。会社からだ。「火事があった。すぐに取材を！」。看護師さんに一声かけていったん外に出

印刷 関連トピックス東京電力原子力発電所 　東京電力福島第一原発事故で被曝（ひばく）した恐れがある母親から生まれた子どもに、どんな健康影響があるかを確かめるため、環境省が福島県の母子約７千組を対象にした調査を検討している。すでに始まっている化学物質の大規模な健康調査の一環として実施する。 　環境省は、今年１月から全国の約１０万組（福島県は約７千組）の母子を調べる「エコチル調査」を始めた。母親が妊娠中の段階から調べ始め、子どものアトピーやぜんそくと化学物質との関連を探る。 　福島第一原発事故で、放射性物質が子どもの健康に与える影響に関心が高まったとして、福島県では調査項目を追加。福島県が実施する全県民対象の被曝線量の推計調査から、母親の推計被曝量のデータを提供してもらう。母親本人の同意を条件にする。

妊婦の超音波検査について、日本産科婦人科学会は、胎児の染色体や遺伝子の異常を調べる「出生前診断」になり得ると位置づける見解（指針）案をまとめた。超音波検査は近年、画像の精度が上がり、画像上の特徴から異常が推測できるようになった。夫妻に十分説明し、出生前診断として実施する際は同意を得るよう求めている。 　見解は学会（理事長＝吉村泰典慶応義塾大教授）の自主規制としてのルール。今月下旬に理事会で最終的に議論し、４月の総会で正式に決める。 　通常の妊婦健診では従来の出生前診断はしないが、超音波検査（エコー）は実施されている。近年は胎児の染色体の数が多いなどの異常の可能性もある程度わかるものの、医師も妊婦もこれが出生前診断になるという認識は薄い。日本周産期・新生児医学会の昨年の調査では、半数の産婦人科医が妊婦の同意をとらずに検査していた。 　超音波検査で染色体異常がわかる確率は妊婦の年齢などにより違

『ランセット』という海外の医学雑誌に昨年、「自宅出産は病院など医療が介入する出産に比べ、新生児死亡率が３倍に上る」という論文が発表されました。同誌に論文を載せるためには相当な根拠が必要です。そんな雑誌に自宅出産の否定的な意見が掲載されたのですから、これから自宅出産をしようとしている人は考えた方がいいでしょう。　この論文は、もともと『ＡＪＯＧ』というアメリカの産婦人科雑誌に掲載されたものです。自宅出産で３倍も多くの赤ちゃんが亡くなっているというと社会的な大問題になりそうですが、自宅出産の数がかなり少ないためなのか、日本ではそれほど話題になっていません。その一方、自宅出産を勧めたり、ほめたたえたりする雑誌の記事などが多いのには驚くばかりです。　僕が働いていたクリニックの外来にも２年に１組くらいは「自宅出産をしたい」と訴える方がいらっしゃいます。患者さんのこうした要望に応えて自宅に出向いて出産を

◇偏見や情報不足、早期受診の壁に 新婚当初から２人は、ある話題になるといつも険悪なムードになった。「第三者から精子をもらう方法もあるそうよ」「なぜそこまでして子どもが欲しいんだ」。東北地方の会社員の夫（３６）は第２次性徴が起こる年ごろの変化が少なく、大人になっても射精したことがなかった。「子どもは無理」という告白を受け入れて結婚した妻（３８）だが、「女として生まれたからには一度は子どもを産みたい」との思いは断ち切れなかった。 結婚から２年半が過ぎた０８年の夏、夫が折れて非配偶者間人工授精（ＡＩＤ）の治療を受けることにした。治療に必要な「無精子症」の証明書を出してもらうため、国際医療福祉大病院（栃木県那須塩原市）を受診すると、男性不妊が専門の岩本晃明教授（泌尿器科）から意外な言葉をかけられた。「薬で治る可能性があります」 夫は、精子を作るために必要なホルモンの分泌に異常がある「低ゴナドトロピ

中絶繰り返す女性増加　１５％超が一度は経験 日本人女性の１５・５％が人工妊娠中絶を１回は経験し、２回以上繰り返す「反復中絶」の経験者が、このうちの３５・６％にも上っていることが厚生労働省研究班の調査で分かった。反復中絶率は２年前の調査に比べて１０ポイント余りの上昇。 　分担研究者の北村邦夫・日本家族計画協会家族計画研究センター所長は「１００％確実な避妊法はないので、性交渉があれば思わぬ妊娠で中絶を余儀なくされることもあるが、繰り返すことは問題だ。高率となった原因は、はっきりつかめていない。いろいろな角度から分析する必要がある」と話している。 　２年ごとに行っている「男女の生活と意識に関する調査」の５回目。昨年９月、全国の１６〜４９歳の男女計３千人を対象に調査票を手渡す方式で実施、１５４０人（女性８６９人、男性６７１人）から有効回答を得た。 　中絶したことがある女性は１３５人（１５・５％）

日本では、体重が小さく生まれる赤ちゃんが増えている。約１０人に１人が体重２５００グラム未満の低出生体重児として生まれ、割合は先進国でもトップクラスだ。大きな要因の一つに、若い女性のやせと、妊娠時の栄養不足が挙げられている。近年、低出生体重は、将来の生活習慣病の発症に関連することが分かってきた。現状と背景について専門家に聞いた。【須田桃子】 厚生労働省の人口動態統計によると、低出生体重児の割合は、６０～７０年代前半には減少しつつあったが、５・１％の７５年ごろを底に上昇に転じ、０９年は９・６％に増え、実数は約１０万２７００人に上る。胎内にいる期間ごとの分析からは、早産ではなく通常の出産にもかかわらず、低出生体重児の割合が増えていることも分かっている。０３年には、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国中でトップの割合だった。 こうした現状について、福岡秀興・早稲田大教授（生殖内分泌学）は「背景には、

野田氏の事務所が発表した。当面は産後休暇をとり、議員活動は控えるとしている。 野田氏は昨年５月、米国で第三者の女性から卵子提供を受け、体外受精で妊娠。その経緯を週刊誌で公表していた。

性行為後の服用でも妊娠を回避できる「緊急避妊薬」承認の可否が２４日に開かれる厚生労働省の薬事分科会で決まる見通しとなった。緊急避妊薬は多くの国で薬局で販売されているが日本では未承認。安易な利用を招くなどと慎重論がある一方、性犯罪被害者への緊急対応や人工妊娠中絶が回避できるとして導入を要望する声もあり、審議の行方が注目される。　審議されるのは、製薬会社「そーせい」が昨年９月に承認申請した緊急避妊薬ノルレボ（成分名、レボノルゲストレル）。女性ホルモンの一種である黄体ホルモンの製剤で、医師の処方を受け、性交後７２時間以内に錠剤２錠を１回飲む。排卵を抑制、または遅らせて妊娠を８０％程度抑える効果があるとされ、欧米など５４カ国で承認されている。　承認されていない日本では、月経困難症治療などに使われるホルモン剤（中用量ピル）が転用され、医療保険は適用されず、費用は３千円〜２万円。警察庁が性犯罪被害者支

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