※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 鉄道旅行誌「旅と鉄道」は、2019年7月号（5月21日発売）で「廃線の歩きかた」を特集します。価格は1200円（税込）。 旅と鉄道（2019年7月号）　特集は「廃線の歩きかた」 メインルポは鉄道ライターの松本典久さんと女優の谷口礼子さんが北陸本線旧線を旅する「北陸廃線紀行」。石川県小松市の尾小屋鉄道や福井県敦賀市・南越前町の北陸本線旧線（山中越え）、福井県敦賀市・滋賀県長浜市の柳ケ瀬線の廃線跡を訪ねます。 松本さんは廃線先生としても活躍。初心者でも楽しく歩けるよう、廃線の探し方や廃線歩きの身支度、線路跡に残る鉄道遺構の見つけ方などをアドバイスしてくれます。 メインルポは尾小屋鉄道と北陸本線旧線を旅する「北陸廃線紀行」 廃線の歩き方　Q&A 廃線ファンなら一度は行ってみたい「タウシュベツ川橋梁・士幌線のめぐり方」は、北海道・糠平在住の

「退職予定者をいじめる」会社には重いツケが回ってくる、意外な理由：辞める同僚につらく当たっていませんか？（1/4 ページ） 転職や退職で人生の新たなステップに向かう人にとって、元の職場ともめずに気持ちよくお別れしたいのが人情というもの。ただ、実際は必ずしもうまくいかないようだ。 転職仲介を手掛けるワークポート（東京都品川区）が2018年12月に同社のサービスの利用者535人に行ったアンケートでは、62.4％が「退職時に会社からの引き留めにあった」と回答した。うち17.7％は嫌がらせやパワハラといったトラブルに発展していたという。慢性的な人手不足の折、企業側も退職者の発生に神経をとがらせているのかもしれない。 退職時のトラブルは転職者にとって不幸でしかない。だが、実は辞められる側の会社もそうした「ひどい辞めさせ方」を社員に味わわせた結果、業務などに深刻なデメリットが発生するケースがあるという

令和４（２０２２）年度に暫定開業を目指す長崎新幹線（九州新幹線西九州ルート）をめぐり、整備方式が棚上げされている新鳥栖駅（佐賀県鳥栖市）と武雄温泉駅（佐賀県武雄市）間について、国土交通省が新たに提案した「単線によるフル規格整備案」が波紋を広げている。単線フル規格案は、従来の新幹線で採用されたことがなく、費用が高額なことから地元自治体が反発。今後の整備方針を話し合う与党検討委員会（ＰＴ）は、６月には方式を決定したいとしているが、ＪＲ九州は「複線によるフル規格」を求めており、決着の行方に注目が集まっている。 長崎新幹線は、博多駅（福岡市）と長崎駅（長崎市）を結ぶ約１４３キロのルートだ。博多から新鳥栖駅は、九州新幹線の鹿児島ルートと共通するため、現在営業している新幹線と同じフル規格となる。また、長崎駅～武雄温泉駅間の６６キロについても、フル規格で整備が進められており、４年度にはこの区間が開業する

文化庁は２０日、地域に伝わる文化や風習、史跡などを１つのストーリーにしてつなぎ、歴史的価値を一括認定する「日本遺産」に、南北朝時代の武将・楠木正成ゆかりの地として知られる大阪府河内長野市の「中世に出逢えるまち～千年にわたり護（まも）られてきた中世文化遺産の宝庫～」など２１道府県の１６件を認定した。 日本遺産は地域の有形、無形の文化財などを生かした観光振興と地域活性化を目的に創設。市町村が単独、あるいは連名で、地域の文化や歴史にまつわるストーリーとその構成に欠かせない文化財をまとめて申請し、文化庁の有識者委員会が審査する。今回は７２件の申請があった。 河内長野市の「中世に出逢えるまち」は、楠木一族ゆかりの金剛寺と観心寺を中心に栄えた町並みが「都市近郊にあって中世文化遺産や景観を良くとどめた豊かな地域」と評価された。 このほか京都の清水寺や奈良の長谷寺など７府県にまたがる３３カ寺の観音巡礼を、

三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）は20日、2023年度までに三菱UFJ銀行の店舗数を約180店減らす方針を明らかにした。従来は17年度末の515店舗から2割にあたる約100店を減らす計画だったが、削減率を35%に積み増す。海外の規制への対応や構造改革に向けた先行投資がかさむ中、一層の経費削減が必要と判断した。【関連記事】大手銀、業務改革なお途上　高コスト体質の見直し急務MUFGが

ことし１月から３月までのＧＤＰ＝国内総生産は、物価の変動を除いた実質の伸び率が、前の３か月と比べてプラス0.5％、年率に換算してプラス2.1％と２期連続のプラス成長でした。輸入の大幅な減少が、計算上、成長率を押し上げましたが、設備投資と個人消費はマイナスとなり、国内需要はふるいませんでした。 これが１年間続いた場合の「年率」に換算するとプラス2.1％で、２期連続のプラス成長となりました。 主な項目をみますと、「輸出」はＩＴ関連の需要の落ち込みからマイナス2.4％でしたが、「輸入」は去年の秋以降の原油価格の下落でマイナス4.6％と、10年ぶりの大幅な減少となりました。この結果、輸入の減少が輸出の減少を大きく上回ったことで、計算上、成長率を押し上げる形になりました。 また、「公共投資」は、昨年度の第１次補正予算の執行が本格化したことなどから、プラス1.5％と高い伸びを示したほか、「住宅投資」も

中央官庁や自治体で「不祥事」が相次いでいる。しかし、組織内での自浄を促す「内部通報制度」はほとんど機能していないという。財務省の「森友」文書改ざんや自衛隊のイラク派遣日報の隠蔽（いんぺい）問題なども、マスコミ報道がきっかけだった。公益通報者保護法に基づくこの制度は、なぜ、公的機関ではほとんど役に立たないのか。神奈川県内の県立高校に勤務する女性職員は、内部通報者になった経験を踏まえ、「目の前に不正があっても公務員の多くは『どうせもみ消される』と思ってしまうのでは」と言う。この女性の経験は、財務省の文書改ざんなどに比べると、ささやかなものだったかもしれない。しかし、取材を続けると、公務員組織に共通する“掟（おきて）”が見えてきた。（文・写真：フリー記者・本間誠也／Yahoo!ニュース 特集編集部） 横浜市内の高台に立つ県立高校。石段を上がり、通用門を左折して20メートルほど歩くと、北校舎の裏側

に対する反論ってできますか？ 当方30代専業主婦子なしです。 旦那が休みでくつろいでいるところ、ちょっと手伝いをお願いしたら上記を言われました。 加えて「仕事は手伝ってくれないのに！」と。 旦那は稼ぎは充分あり、家事も一通り出来るので（専業の私よりはクオリティは落ちますが）別れても生活に困ることは恐らくなく、 むしろ無職で一人になる私の方が路頭に迷うことになります。 手伝いをお願いしたのは間違っていたでしょうか。

車の運転って難しすぎない？　なんで社会で許されてるの？ - 拝徳 http://tokunoriben.hatenablog.com/entry/2019/05/18/211416 最近必要にかられて免許を取ったんだけど、まさに同じようなことを感じた 自動車や、それを用いた交通の仕組みって、想像していた以上に性善説というか、 運転する人間の良識や適切な注意力にゆだねらているんだと思って正直ゾッとした ハンドルをちょっと切れば、アクセルをちょっと踏み込めば、すぐに死ねるし簡単に人を殺せる、 そこにシステムとして、フェイルセーフがほとんど効いていない感じがある （最近ようやく普及してきた自動ブレーキや車線逸脱防止システムで、多少フォローが入るようになったけど） 皆が教習所で習うように、常に適切な注意と判断と譲り合いの心を持って運用すればまだしも 現実は「制限速度+10kmがちょうどいい」だとか

牛丼屋といったら「松屋」、「吉野家」、「すき家」、 カレー屋といったら「ココイチ」、 ハンバーガーなら「マクドナルド」、 うどん・そば屋なら「箱根そば」……みたいなノリで 焼きそばといったら「○○○」だよな！ という、焼きそば専門の安く食える店を作ってほしい 祭りの屋台で出ている焼きそばくらいの味でいいから。 一食300円程度でさ。 みんな…焼きそばあんま食わないのか？

米Googleが、中国Huaweiとの取引停止を検討していると、米Reutersが5月19日（現地時間）、この件に詳しい情報筋の話として報じた。情報筋によると、Googleは今後、Huaweiに対するAndroidおよびGoogleサービスの技術サポートの提供や協力を中止するという。 続報：Google、Huawei端末へのサービス提供を一部停止　既存端末には影響なし Huaweiについては米商務省が15日、Huaweiとその関連企業に対して米企業が製品およびサービスの提供を規制すると発表している。 取引停止の詳細はまだGoogle社内で検討中だが、Huaweiが中国以外で販売するAndroid端末のAndroid OSのアップデートや、「Google Play Store」、「Gmail」などのGoogle製アプリの利用ができなくなる可能性があるという。オープンソースであるAndroid

ＮＨＫの「日曜討論」で、茂木経済再生担当大臣は日本経済の現状について「内需全体が腰折れする状況にはない」と述べ、ことし10月に予定どおり消費税率を10％に引き上げる考えを重ねて示したうえで、今の段階で新たな経済対策を講じる必要はないという考えを示しました。 そのうえで茂木大臣は「製造業の生産や輸出が仮に内需に影響してくるようだと、今後、よく見ていかないといけないが、世界経済の４分の１を占めるアメリカは絶好調で、圧倒的な成長をしており、今の段階で世界経済全体が腰折れする、日本の内需全体が腰折れする状況にはない」と述べました。 また消費税率の10％への引き上げについて茂木大臣は、社会保障の充実・安定化や教育無償化などに不可欠なものだとして、10月に予定どおり引き上げる考えを重ねて示したうえで「まずは先に成立した令和元年度の予算を速やかに執行していくことが最優先だ」と述べ、今の段階で新たな経済対