我が家のH30年家計支出実績と年金生活収支バランスの推定
- 2018/12/27
- 13:59
まだ１週間ほど残っていますが、我が家の2018年(H30年)の家計収支決算をまとめて見ました。
家計の収支決済は、年末12月（税制上の区切り）と年度末3月（会社員の就職や退職、学生の入学卒業の区切り）の２種類必要です。
特に、家計の３大出費の１つ、教育費は、子供が大学に入って卒業するまでの期間は必ず4月から3月までの単位ですし、また会社員の収入源の給与は、
会社員の就職（4月）、退職（3月）、再就職（4月）など、4月から3月の1年が家計簿上の単位、しかも、再雇用延長は1年単位、給与額はその間一定、となっています。
ということで、家計簿の支出実績と収支統計は、いつも12月（年）と3月（年度）として、２種類まとめています。
年度締めは、
年度締め（3月から12月の統計）
2014-2015年度（H26-H27）
7. 自分の家計簿データによるリタイヤ時の収支バランスの推計(1) (2017.4.26)
8. 自分の家計簿データによるリタイヤ時の収支バランスの推計(2) (2017.4.29)
２016年度（H28）
38. 年金で車乗ってられるか？の結論 ー収支バランスの見直し (2017.6.1)
2017年度 （H29）
269. ２月までの収支 まだ１ヶ月あるけれど年間収支も(2018.2.26)
300. H29年度の年間収支 とりまとめできました(2018.4.4)
2018年度 (H30) (半年分から推定)
424. 2018年前半の家計統計でました ー自分の家計簿データによる年金生活の推計(2018.9.30)
で報告しています。
一方の年毎のまとめは、2017年分を、2017年の10月に暫定版を、12月に収支総額をまとめています。
年締め（1月から12月の統計）
2016年-2017年 (H28とH29暫定版)
173. 最新 リタイア時の収支バランスの推計 (2017年10月集計の暫定結果) (2017.11.3)
2017年総額のみ
207. 退職後４年、赤字1800万円 巨額な支出の連続に対して、安心していられる理由 (2017.12.23)
さて、２０１８年ももう終わり。
今年はどうなったでしょう。
まず総額から。
退職後５年間の財政収支は、表の通りとなりました。
収入は主に給与と年金。順調に減少し昨年は400万円ほどになりましたが、今年は給与がさらに減額(週７日から週5日勤務へ）したのに対して年金が増額（65歳となり満額支給開始）したのでトータルは少し増えました。
なお、表の収入には退職金（2014年３月退職）は含まれていません。
給与は、退職後、再雇用嘱託となり１年目はフルタイム、２年目はパートタイム（月16日勤務）、３年目後半はパートタイム（週２日勤務）、４年目はパートタイム（月７日勤務）で、５年目は月５日勤務）で、それなりに下がります。
年金は１年目は厚生年金基金からわずかな部分が支給され、２年目からは厚生年金（報酬比例部分）と厚生年金基金が支給され、５年目途中から65歳、満額支給となりました。
今年、4月から子は就職し、再び同居を始めました。教育費は3月で終了。4月から同居に伴う実費を徴収しています。これも加算すれば私の収入はもっと増えます。
支出は、私の生活費と子の教育費（大学進学の教育費、生活費含む）、それに自動車の購入費、私の旅費です。
退職後、子が東京で大学に通い始めましたので、子の教育費（生活費、アパート代など全て）を負担していましたが3月で終了。また年によって、自動車の購入費、２年目からはじめた旅行の費用も入っています。
昨年は「４年間で赤字額は1800万円近くまでに達しました。」と書きましたが、これは計画経済。今年の赤字額は「85万円」、教育資金の支出が終わったのでこれだけですみました。
旅費が144万円の支出でしたので、これを除く「生活費」は十分黒字でした。
詳細は以下の通り。
社会保険・税は、43万から39万に若干減少。
教育ー学費は大学に収める学費は無し、生活費も3月までの３ヶ月、それに
引越費用などなので、438万円から一挙に減って105万円に。
一方、基本的な生活費の支出ですが、4月から子が再び同居を始めたので、各項目も増えました。
食費は4月から一人増えたので10万円増、光熱水道費は29万から40万円に増えました。（水道代など倍になりました）
交通通信費は私の車が車検の年、支出が45万から66万に増えました。
ただし、基本、食費と光熱水道費、通信（携帯）は親が支払い、子が実費をあとで負担、他は別会計としています。だから、食費、光熱水道費は実質増えていません。
老後の年金生活の推計ではこれらを差っ引き補正しています。
2018年の実績から、年金生活を推定して見ますと、可処分所得の年間支出は215万円。税社保費用を含めても251万円となり、いつも通り、年金で十分やっていけるという結論は変わりませんでした。
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