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    “いつ”、“どの程度の規模”で、“どのくらい大きな声”で石破おろしが起きるのかを、自民党岩盤支持層は注目している

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     今日は先ずはこの記事から。

    石破茂首相、トランプ氏との会談は来年2月以降で調整 大統領就任前は見送り(産経)

     石破茂首相はトランプ次期米大統領との会談について、来年1月20日の大統領就任式前の日程は見送り、2月以降とする方向で検討に入った。就任式前後の訪米を模索していたが、初の対面会談は十分な準備の上で正式な会談として行う方が望ましいとの判断に傾いた。複数の政府関係者が30日、明らかにした。

     トランプ氏は今月15日に安倍晋三元首相の妻、昭恵さんと米南部フロリダ州の私邸で会食。16日の記者会見で「日本の首相に大きな敬意を持っている。彼が会談したいのであれば、私はここにいる」と述べ、就任式前でも会談が可能との考えを示していた。

     首相は24日の記者会見で、トランプ氏との会談について「北東アジア情勢について認識を一にするということは大事だ」と意欲を示しつつ、時期は未定としていた。


     ひと言で返せば、「じゃあ、G20終了後にフロリダを訪れ、トランプ氏との会談を模索していたというアレは何だったのか?」である。政敵であった安倍晋三元総理の妻、昭恵さんがトランプ氏と夕食を共にし、文字通り「風穴を開けて」きてくれたのに、その機会を利用しないセンスが理解できない。余程自信がないのか。

     石破自民の不人気具合…というより嫌われっぷりは相当なもので、小野田紀美氏(参院岡山)が昨年大晦日にXで「総裁選の総括」という投稿をしたのだが、小野田氏のような比較的人気が高い議員の投稿にも、かなり辛辣な批判のコメントが多く書かれている。私は「ひと言、頑張れ!」と投稿しておいたのだが、リベラル派の党員は別として、保守派の間には「石破を択ぶ自民党など…」という反発が相当強いのだ。そこに追い打ちをかけたのが、岩屋外相の訪中と、10年ビザ等の宥和策だ。

     このところ、自民党内から石破政権への批判が表立って出てくるようになった。産経新聞が伝えているが、大晦日の31日には青山繫晴氏がブログで「自民党の外交部会などの議論がゼロのまま中国側に約束した」と指摘し、拙ブログでも紹介した医療崩壊にも言及し、「党の岩盤の支持層だった国民は、決定的かつ致命的な憤怒を、石破茂政権に抱いているのが、ありありと伝わってくる」と書き込んだ。

     参議院議員の有村治子氏もXで石破外交と対中政策を痛烈に批判している。

    国際秩序を踏みにじる海洋進出を続け、日本国内の選挙にあからさまな内政干渉を試み、日本国民を脅すような不遜な態度を取る外交官を改めさせず、邦人を長期間拘束し解放しない中国に、このような融和的な態度を取る必然性が、一体どこにあるのでしょうか?

    暴挙を厭わぬ中国に対し、日本が融和的な態度に出て、それが国益として奏効した事案など、未だかつてあったのでしょうか?

    国民世論こぞっての賛意が得られないリスクを冒してまでも、外務省が実現しようとしている【それ以上の国益】とは、一体どのようなものになるのでしょうか?


     恐らくこれが保守派の反応を適切に反映した投稿だと思われる。

    小野田氏の有村氏


     いま、自民党には逆風が吹き荒れている。それはハナから石破内閣など推すつもりもないパヨク陣営を脇に置けば、青山氏の言う自民党の岩盤の支持層によってもたらされているものと言える。私は自民党支持層には属さないが、その私でも青山氏が言う「決定的かつ致命的な憤怒」を感じている一人なのだ。

     青山氏や有村氏に続く議員がどの程度いるかという点でも、自民党は判断されるはずだ。批判がこの程度で終われば、その程度の政党として認識されるだけの話だ。その程度の批判の物量で、党に自浄作用を働かせることなど、どだい無理な話なのだ。「いつ、どの程度のボリューム(議員数)で、どのくらい大きな声で“石破おろし”が起きるか」という点で、旧来の自民党支持層の動向も左右される。それができず、「」相変わらずの自民党」を地で行くなら、自民党の瓦解は止まらないだろう。

     すべての自民党議員と党員の危機感が求められるのは、今なのだ。


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    TBS「報道の日2024」に滲み出る悪意と印象操作

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     TBSが12月29日に「報道の日2024」という番組を放送したらしい。番組公式サイトを確認すると、朝の9時54分から午後4時30分まで生放送で6時間半もやっていたらしいので、Tverで視聴できないかと確認してみたら、結果はこれだ。

    報道の日2024


     「報道」という冠を付けた番組なのに、Tverで確認できたのはジャニー喜多川氏の性加害問題(23分)と、「岸・安倍3代と統一教会 “組織的関係”の原点」(22分)という、もう見飽きた見出しの2本のみだ。6時間半もやっていた割には、配信があまりにも作為的だ。もっとも、この2つを「TBSが本当に伝えたいこと」と理解すれば、これぞTBS!というチョイスなのかもしれない。

     公式サイトにMCとして紹介される膳場貴子と中田敦彦が並んで写る写真を見て、その時点で「無理だ」という拒否反応が出てしまうのだが、年末の忙しい時期、TBSに6時間半も付き合う人が周りにいたなら、「もっと良い時間の使い方はあるよ」とアドバイスしてしまっていたかもしれない。

     さて、その「報道の日2024」という番組で、極めて悪意に満ちたやり取りがあったそうだ。以下、デイリースポーツによる報道だ。ちょっと長いが、全文を引用する。

    膳場貴子「政権のメディアへの圧力は今も続いている」安倍晋三政権以降は「もっと狡猾、巧みにメディア操作」後藤謙次氏(デイリー)

     TBS「報道の日2024 TBSテレビ報道70年~8つの禁断ニュース」が29日、放送された。キャスターを務めた膳場貴子アナウンサーが「ときの政権が圧力をかけてくる。これは今も続いている」と話した。

     番組では「メディアへの政権の圧力」を特集。1968年に、報道番組「ニュースコープ」でキャスターを務めていた田英夫氏が、ベトナム戦争でアメリカが行っていた北爆を批判的にレポート。自民党政権から圧力がかかり、キャスター降板にいたったことを伝えた。

     そのあと、膳場アナは「ときの政権が圧力をかけてくる。これは今も続いている。昔の話ではないんですよね。今も緊張感のもとに、私たちは仕事をしているわけですが」とコメント。

     ジャーナリストの後藤謙次氏に「第2次安倍政権以降は、肌身で感じることがありましたよね」と尋ねると、後藤氏は「安倍さん以降は、露骨な感じじゃないけど、もっと狡猾というか、巧みなメディア操作というのがあって」と私見を述べた。

     「とりわけ安倍さんが駆使したのは、メディアの分断ですよね。テレビ局でも、このテレビ局には出るけど、ここには出ないとか。記者会見でもそうです。内閣広報官が司会で仕切って、質問する記者を当てるのも、政府側が握ると。これに対して、メディア側が押し込まれているのを押し返してないというのが、非常に大きな問題があって。メディアが一丸になることも必要ではないか」と安倍政権のメディア掌握術を語った。


     TBSが「報道」というと、そこには常に対象とする人物、団体などを悪魔化する印象操作が絡む。この「報道の日2024」の総合プロデューサーは曺琴袖という在日南鮮人の人物であり、安倍晋三という悪魔化する対象が共通なのは、自然の成り行きなのだろう。

    膳場貴子と中田敦彦


     田英夫を知る人はもう少ないと思うが、かつて菅直人も属した社会民主連合のチャーターメンバーで、後に社民党に移り、あの辛光洙釈放署名にも名を連ねた人物といえばわかりやすいだろう。田のキャスター降板のくだりは変態新聞の記者だった嶌信彦の著作によるものらしいが、読んでもいないし真相も分からないので、詳しくは言及しない。

     ただし、安倍総理の圧力については悪質な印象操作だ。そもそも、「〇〇から圧力があった!」と告発しても、彼らは証拠を出す必要がない。「圧力があった」と言ってしまえば、そこで終わり。圧力をかけたと言われた側の反論は許されないし、その機会も与えられない。要するに「言った者勝ち」なのだ。そして安倍晋三元総理に関しては、故人を告発するということで、「圧力」を書けたと言われた安倍氏には永遠に反論の機会はない。

     昨年5月に書いたエントリーで、古舘伊知郎が政治権力からの圧力について言及した部分を引用する。

    古舘アナといえば、04~16年まで、テレビ朝日系報道番組「報道ステーション」のMCを務めていたが、「09年に民主党が政権を取った以降の印象で言うと、結構大臣クラス、政治家から直で番組なりに電話がかかってきて『あのキャスター黙らせろ』とか、『すぐ謝罪しないと困る』とか言ってくる感じがあったんですよ。ええって思ってたんですよ」。

    12年に自民党が政権を取り戻し、第2次安倍内閣となったが「自民党は3年間観察したと思います。ちょっと洗練された。第2次安倍政権から。全然、直で来ないですよ。番組や僕なんかに。(抜粋)


     膳場や後藤謙次の言説は、この古館の主張とは真逆だ。どちらが真実を語っているかは、それぞれが判断すればよい。だが、報道特集やサンモニで滲み出る悪意に少しでも触れれば、答えは自ずと決まってくる。

     元旦に書いた朝日新聞と、今日書くTBS。どちらも「報道機関」というプラットフォームから退場してもらわねばならない。


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    令和7年の年明けに際して

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     令和7年が明けました。喪中なので「おめでとうございます」とは申し上げられませんが、今年もブログ「私的憂国の書」を宜しくお願いいたします。

     昨年のこの日、能登では大きな地震があり、今も多くの方が昔の生活を取り戻そうと、懸命に頑張っておられます。この災害に対する政府の動きは、悲しいほど遅かった。被災地を政治が支えるという近代国家のメカニズムが、能登では十分に発揮されてこなかったことは、極めて残念です。もちろん、支える主体となるのは国民です。阪神淡路や熊本、東北に対して抱いたモチベーションを、能登にも向けたいものです。

     さて、2025年はどんな年になるのか。ひとつの大きな変化は、20日後の米国におけるトランプ大統領の再登場であり、その強烈な個性に対する世界各国の駆け引きと対応といったところでしょうか。トランプ氏の再登場には、いくつかの混乱と対立が生じることでしょう。しかし彼は悪者ではなく、米国国民が民主主義というプラットフォームの基盤の上で決定した選択なのです。

     それを朝日新聞はこう書きます。

     胸騒ぎがする。波乱が起きる予感が。それが何かはわからない。いつにも増して先が見えない年が、明けた。

     不確実さの原因の最たるものは、米大統領に返り咲くトランプ氏だろう。

     「中国に高率関税を」「パナマ運河を米国に返せ」「軍を動員して不法移民を国外追放する」。本気か。はったりか。あえて世界を不安に陥らせる戦略なのか。


     波乱ならまだわかるが、「胸騒ぎ」とはなんなのか。辞書によると、胸騒ぎとは「心配ごとや凶事の予感などのために不安が高まり、胸がどきどきすること」とある。朝日はトランプ氏の再登場に「凶事」の意味も込めているのです。なんとも朝日らしい。

     そして朝日は、そのコンテクストから国内の政治に話を振ります。

     一見して不安定にみえる少数与党が、日本を変える好機ともなりうる。

     昨秋まで続いた自民「1強」時代は、あまりに多くがブラックボックスで決められた。安全保障やエネルギーなどの基幹政策ですら、有権者の目が十分に及ばぬところで変えられた。

     今年は与野党間の政策形成の過程がより可視化されるように、潮目を変えたい。有権者の側が変調や逸脱から目をそらさない。しっかりと声を上げる。強靱(きょうじん)な日本の社会を築く。そんな年にしたい。


     少数与党を好機と捉えるのは反自民、反権力を社是として来た朝日の歴史からくる本音です。しかし、国策がブラックボックスで決められたというのは朝日の言いがかりに他なりません。今の政治、国策をブラックボックスで決められるような環境にはありません。むしろ、それを「密室の政治」ばりにいうのは、メディアとしての取材力を糊塗していることにしかならない。

     有権者はしっかり声を上げています。そのプラットフォームが既存メディアからSNSにシフトしただけの話。メディアは批判しかしないから、そのことが有権者の政治離れを誘発している側面もあるでしょう。メディアとは媒介のこと。政治の現場と読者、視聴者の媒介が彼らの役割です。そのメディアが、政治に対する有権者の興味を繋ぎ止めるという役割を果たせていない。こんな言説をつづけていけば、彼らの淘汰は早まるだけです。

     グダグダ書きましたが、元旦の朝日社説ウォッチは恒例行事です。ご容赦ください。

     皆様にとってより良き一年になりますように。


    神宮にて



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    2024年の御礼、今年の政治と募る一方の危機感

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     2024年も残すところ今日1日。今年もブログ「私的憂国の書」をさまざまな形でご支援いただき、ありがとうございました。

     2024年は個人的にはあまり良い年ではありませんでした。7月の父の逝去がその象徴ですが、昨年からの皮膚の病が今も続き、1月に新型コロナ、6月に帯状疱疹、年の瀬の12月には記憶がないくらい久しぶりのインフルエンザ感染と、感染症に3度もやられました。年齢的なこともありますが、秋口に赴いた浅草の厄除け寺院には、まだ御礼参りができておりません。来年は健康面の改善を考えなくてはなりませんね。

     拙ブログのメインテーマである政治分野においては、2024年は最悪の部類に入の年であったと思います。このブログを始めるきっかけになったのは、2009年の鳩山政権の誕生ですが、ブログで「悪夢の自民党政権」の可能性に何回か触れたのは、岸田から石破に至る自民党政権に、同じような危機感を持つからです。

     左に振れ過ぎた国々の政治は、確実に保守化の揺り戻しの中にあります。イタリアのメローニがその最たる例で、他にもドイツの「ドイツのための選択肢」、フランスの「国民連合」など、守旧メディアが極右政党と呼ぶ勢力が勢力を拡大しています。米国におけるトランプ氏の復権が決定打でしょう。大統領選を戦うトランプ氏はメディアから総スカンを食らってもなお、勝利しました。相手のハリスがどうしようもない候補だったこともありますが、守旧メディアに支えられて来た左翼・リベラル政治の偽善に気づいてきた人が増えているのです。

     そんな中、周回遅れどころか2周も3周も遅れて、日本では左翼政権が跋扈している。それも自民党内の国益を無視した自己都合による選択です。唯一の軍事同盟国である米国を挑発するように、媚中の姿勢をあからさまにする石破政権。前駐豪大使の山上信吾氏は、この政権を「ルーピー鳩山2.0」と呼びます。自民党政権だから立民党に政権を渡すよりマシと言う時代は終わったのです。もちろん、立民党と言うのは選択肢としては最悪です。でも最悪でない悪もあることを、国民は自覚すべきと思います。

     昨日は伊勢神宮に参拝してまいりました。宇治橋を渡った先の空気にはやはり圧倒されます。個人的な邪念は排除し、「我が国を御守りください」と祈念してまいりました。


     今年一年の感謝と共に、良いお正月を迎えられますよう、お祈りしております。

    ブログ管理人 やす




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    高市氏と萩生田氏に求められる言動一致

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     岩屋外相の更迭を求める発信がXでトレンド入りし、投稿数が10万件を超える状況だそうだ。当然といえば当然だ。そもそも岩屋や村上誠一郎を閣僚に据えたこと自体がトンデモ人事であったが、その人事が結果を出し始めると、負の側面ばかりが出てくる。首相が負の存在であるから当然の成り行きなのだが。


     今年の政界、自民党の自爆的凋落とともに伸長したのが国民民主党である。立民に変わる野党第一党として、日本維新が期待された時期もあったが、地元関西の首長選で連敗するなど、このところマイナストレンドだ。しかも前原誠司を仲間に入れたところまでは良いが、その前原を事実上のトップに据えた人事は、はっきり言って致命的なセンスのなさだ。

     維新は「身を切る改革」がスローガンだったが、それで国民生活がどう変わるかと言う具体的イメージを持つまでには行きつかない。そこで国民民主が「手取りを増やす」と言い出し、こらがウケた。政治が変われば自分たちの生活がどう変わるか、そのポイントを、国民民主党は突いたのだ。

     やられっぱなしの自民党だが、これはトップがダメだから救いようがない。トップとは石破の他に幹事長の森山を指すが、森山は安倍派粛清の主導的役割を果たした人物で、彼がそのポストに居座るかぎり、やっぱり自民は左傾化していくのだ。先だっては高市氏が論壇誌で吠えたが、今度は萩生田氏が吠えている。

     萩生田氏は月刊誌正論で、今の自民党を「親父がプロ野球選手というだけでドラフトされたような政治家が増え、完全にリベラル化している」と指摘し、加えて戦闘宣言をしている。

    「(石破氏のような)滅茶苦茶な人たちがリーダーになると不快な思いをする人が大勢出ると分かった。吹っ切れた。総理総裁をしたたかに目指す。すぐにでも戦いたい」


     ちなみにこん文章は島田洋一氏のXから引用したもので、私はまだ正論を読んでいないことは自白しておく。

     総理総裁を目指すのは結構なことだが、党内で激減した安倍派、保守派が党内左翼に勝てる方法は、やはり国民の期待が誰にあるのかを見極め、その人を担いで、党内と有権者側の保守層を纏めていくことだ。いま誰のもとにまとまるかといえば、高市氏が中心に来るだろう。
     
     萩生田氏は政調会長の要職にあった時にLGBT法案を止められず、保守派の期待を大きく裏切っている。信用回復は茨の道だろうが、それもこれも、今後の彼の行動次第だ。今の自民、口先だけでなく行動が確認できて、初めて保守派から信用されるのだ。



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