今から10年以上前のことです。ネット上にスレッドが立って、僕と柏木先生のどっちの作品かを当てるゲームみたいなことが流行した時期がありました。柏木先生の作品もだんだん笑わせる路線に変化し、２人の見分けが難しくなってきたのでしょう。 やがてどちらかを当てながら、それぞれの作品を批評されることが日常化しました。もちろん、批判や悪口もありましたが、８割以上は肯定的な意見で、とても嬉しく感じたものです。 一番印象的だったのは「こんな小説、俺にも簡単に書ける。楽な仕事でお金をもらっているな」という書き込みに対して「900字程度で完結する文章は難しいぞ。だったらお前、書いてみろ」と反論してくれた人が数人いたことです。 一方、批判された中で何度も出てきたのが「奈倉、親の前でこの作品を音読できるのか？」でした。確かに、それは厳しいものがありますね。 ただ、いろんなスレッドを読んでいるうちに、悪口というのは形

2024年08月27日20:00 「自分の好きな物を批判されると、自分が批判されている気がする」←これなんでやろな Tweet 1: それでも動く名無し 警備員[Lv.12][苗] 2024/08/27(火) 14:01:12.48 ID:WWLYs+Pr0 別に批判されてるのは自分の好きな物であって それを好きな自分が批判されているわけではないのに 三大男がこだわる料理「炒飯」「ペペロンチーノ」「麻婆豆腐」あと一つは？ 3: それでも動く名無し 警備員[Lv.5][苗] 2024/08/27(火) 14:03:00.70 ID:nZlnLP9L0 それだけじゃ済まなくて頭に血が昇って何も考えられなくなってまともな会話できなくなる奴が多すぎる 4: それでも動く名無し 警備員[Lv.12][苗] 2024/08/27(火) 14:03:13.90 ID:WWLYs+Pr0 「◯◯が好き」と

【読売新聞】　コロナ禍に感染対策やワクチン接種をＳＮＳで呼びかけたことで、ネット上で「金のために 煽 （ あお ） っている」などといわれのない 誹謗 （ ひぼう ） 中傷を受けた医師らが、発信者（投稿者）の責任を追及している。裁判

インターネット上のひぼう中傷の書き込みをめぐり、松本総務大臣は、事業者に対応の強化を求める法律の改正案を、ことしの通常国会に提出する方向で調整を進める考えを示しました。 SNSや掲示板など、ネット上でのひぼう中傷の書き込みをめぐっては、被害を受けた人が削除を求める際、SNSなどの事業者側への手続きがわかりにくいなどの指摘があがっています。 こうした中、松本総務大臣は16日の閣議のあとの会見で、「インターネット上における、ひぼう中傷などの違法、有害情報の流通は大変深刻な状況だ。総務省として、法改正も視野に必要な対応を進めたい」と述べ、事業者に対応の強化を求める法律の改正案を、1月26日に召集されることしの通常国会に提出する方向で調整を進める考えを示しました。 事業者に求める対応をめぐっては総務省の有識者会議で、事業者に対して、 ▽書き込みを削除する判断基準や手続きの指針を、あらかじめ公表する

河野デジタル相は、フジテレビ「日曜報道 THE PRIME」に出演し、迷惑動画のSNSでの投稿が問題となっていることについて、マイナンバーカードの認証機能を利用できるようにすれば、投稿者に年齢制限をかけることに役立つとの認識を示した。 河野デジタル相「いろいろなサービス（SNS）のアカウントを作るときに、マイナンバーカードで認証を最初するということにすれば、年齢制限をきっちり守ることができますから、そういうところにも、（マイナンバーカードが）役に立ってくると思う」 河野デジタル相は、「迷惑動画といっても、中には明らかに犯罪行為だというものもあり、その場合は、犯罪だということをきちんと認識してもらわないといけない」としたうえで、「おもしろ半分に動画にして載せることは、ずっと人生に影響してくる」と述べ、文部科学省などと協力し、ネットリテラシーの向上に向け、教育の分野でも指導していかなければなら

川崎重工業などが位置情報を使ったアプリで、にぎわい創出に向けた実証を行う三宮本通商店街＝神戸市中央区三宮町２ 川崎重工業（神戸市中央区）は、位置情報を使ったスマートフォン用アプリで、神戸・三宮の商店街のにぎわい創出を目指した実証事業に取り組む。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の電波が届かない屋内でも位置を把握できる同社の技術を応用。アプリを通じ、同じ店の見知らぬ客同士や店員が商品についてやりとりすることを想定し、商店街の活性化につなげる。（大島光貴） 川重はアプリを「Ｒｅａｌ　Ｄ　Ｙｏｕ（リアデュー）」と名付け、開発を進めている。通信用の電波を使って位置を特定できる技術を応用する。同技術では、操作する端末が建物のどの階のどの店舗にあるかを確認することができるという。 川重が想定するアプリのイメージは、商店街の店にいる客が「このＴシャツ、かわいい」と書き込むと、別の人のアプリの地図上にも、発信

地球が丸いことは常識なように思えますが、世の中には地球が平らであると主張する地球平面説を信じて疑わない人も一定数存在します。こうした地球平面説について論じた動画を大量に視聴した研究者が、陰謀論やフェイクニュースが広まる仕組みについて考察しました。 EXPRESS: Disinformation and Echo Chambers: How Disinformation Circulates in Social Media Through Identity-Driven Controversies - Carlos Diaz Ruiz, Tomas Nilsson, https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/07439156221103852 I watched hundreds of flat-Earth videos to learn how co

日本で３月に強い地震が発生すると、中国のインターネット上で「日本人死ね」などと災いを望むかのようなコメントが相次いだ。そうした声を即座に日本語や英語に翻訳する集団が登場、知られざる中国の世論が世界に発信された―。 反米や反日感情をあおる中国当局の国内向けの宣伝などを外国語で紹介し、交流サイト（ＳＮＳ）を通じて海外に知らしめる「大翻訳運動」と呼ばれる動きが中国の内外で広がっている。参加者は「中国共産党の世論工作の実態を暴き、世界に警鐘を鳴らす」と動機を説明。習近平指導部は「中国侮辱ウイルス」（中国メディア）と呼び、彼らを敵視する。（共同通信＝大熊雄一郎） ▽翻訳の威力 「ロシアの合理的な懸念は理解できる」。２月下旬、中国政府がウクライナに侵攻したロシアに寄り添う姿勢を示すと、インターネットには「ウクライナの美女を引き取ろう」「ウクライナ瞬殺だ」などとサッカー観戦のようなノリでウクライナを小ば

CryptoPunks launched as a fixed set of 10,000 items in mid-2017 and became one of the inspirations for the ERC-721 standard. They have been featured in places like The New York Times, Christie’s of London, Art|Basel Miami, and The PBS NewsHour. CryptoPunks launched as a fixed set of 10,000 items in mid-2017 and became one of the inspirations for the ERC-721 standard. They have been featured in pla

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【読売新聞】ＰＯＩＮＴ ■科学を装いつつ内実は科学とは違う疑似科学が世にはびこっている。最初から誤信させる意図があるものだけでなく、根拠が不十分な未成熟科学まで幅広い。 ■厄介なのは、統計を巧みに使い、ある種の意見が正しいと信じ込ま

若い作家はインターネットでの攻撃や全否定を恐れ、自主検閲しているのではないか。日本生まれの著名な英作家サー・カズオ・イシグロ（66）がBBCのインタビューで、懸念を示した。 「日の名残り」、「わたしを離さないで」などの作品で知られ、2017年にノーベル文学賞を受賞しているサー・カズオは、インターネットなどで世間に広がる攻撃的で否定的な空気を恐れる、「恐れの風潮」の中で、書きたいことを書かない人がいると警鐘を鳴らした。

フリゲ作者です。Vtuberに実況されて心が折れてゲームが作れなくなりました。 理由はVtuberが一瞬で大金を稼ぐのに、自分は何年もかけてゲームを作っても一円も入ってこないからです。 ゲーム実況自体は好きです。実況されてDL数が伸びるのは嬉しいし、配信のログを楽しく見させて頂いています。 でも大量のスパチャが飛び交う中、俺のゲームは投げ銭の設定してるに関わらず一銭も投げ銭入ってきません。 Vtuberは一瞬で、何万円もの金額を稼いでいる。そのゲームの製作者である自分は赤字を出しながら有給を使いゲームを作っているの、正直虚しくなりました。 有名Vtuberに何人も実況され、DL数もかなりあります。しかし誰一人としてVtuberや配信者で俺のゲームに投げ銭した形跡はありません。 Vtuberさん達へ、一回の配信で何万も儲けてるなら、全額渡せとは言わないからお気持ち程度の額でいいんで実況したフ

１月１１日、５人の死者を出したトランプ米大統領支持者による連邦議会議事堂乱入事件を受け、ソーシャルメディア各社が軒並みトランプ大統領のアカウント凍結に動く中、共和党議員や言論の自由擁護グループなどからは、保守派を封じ込めることで米国の二極化をさらに増長する恐れがあるという声が上がっている。写真は凍結されたトランプ氏のアカウント。ホワイトハウスの記者会見室で８日撮影（２０２１年　ロイター/Joshua Roberts） ［ワシントン　１１日　ロイター］ - ５人の死者を出したトランプ米大統領支持者による連邦議会議事堂乱入事件を受け、ソーシャルメディア各社が軒並みトランプ大統領のアカウント凍結に動く中、共和党議員や言論の自由擁護グループなどからは、保守派を封じ込めることで米国の二極化をさらに増長する恐れがあるという声が上がっている。 ツイッターは事件を受け、暴力を扇動するリスクがあるとしてトラ

総務省は11月24日、インターネット事業費の上限緩和を求めるNHKの申請について「一定の合理性がある」とする考えを示した。25日から意見募集を行う。 NHKは11月10日に、総務省に対しネット事業費の上限額を「年額200億円を超えない」に改めるよう申請した。NHKは現在、テレビ番組をインターネット上でも配信する業務を行っているが、総務省はネット業務に掛ける費用について「各年度の受信料収入の2.5％を上限とする」と定めている。 NHKの受信料収入は2018年度に7000億円を超え、19年度には7115億円となった。20年度の予算に当てはめるとネット事業費の上限額は174億円。東京オリンピックに向けた特別費用と合わせても194億円までで、200億円に変更すれば上限の緩和となる。 総務省はこれについて、「費用の上限の明確性」「費用の上限の適正性」という観点で検討したという。明確性を巡っては、20