「検索」から「ソーシャル」へと。オンライン情報の接し方が様変わりしている。 デジタルパブリッシャー(メディア)のコンテンツと出会うのも、検索エンジンではなくてSNSを介する場合が増えてきている。米国を先頭に大半の国では、検索エンジンはグーグル検索が、SNSはフェイスブックが寡占している。ということは、グーグルからフェイスブックへと、メディアへの影響力がシフトしていこうとしているのかも。 この「検索」から「ソーシャル」への流れがモバイルシフトに乗じて加速化し、2年ほど前に米国では一つの転換期を迎えた。オンラインメディア（デジタルパブリッシャー）への外部トラフィックで、フェイスブックがグーグル検索に追い抜いついたからだ。米トラフィック解析会社Parse.lyが明らかにした。それ以降、両者の差は大きく開くようになり、一時、米メディアへの全流入トラフィックのうちの45%前後がフェイスブックから、3

ここ一週間、記事広告タイトルのPR表記や広告表記の有無の問題の議論が盛り上がっているようです。 起点になったのは、バズフィードによる人気ライターのヨッピーさんインタビュー記事。 ■「おもしろい広告」ってどうやって作るの？人気ライターのヨッピーさんに聞く インタビュー自体は非常に良いインタビューだと思うのですが。 この記事中で、ヨッピーさんが「記事のタイトルにもPRと入れろ」という人達に対する反論をしている発言に刺激される形で、ウェブ業界では有名な編集プロダクションのノオトの宮脇さんがFacebookで同意する言及をしたことが発火点になっています。 まぁ、正確に言うと、元々は確か昨年末に誰かが、ヨッピーさんはなぜ自分の記事広告の件名にPR表記をいれないのだろう、という趣旨の問題提起をしたのがきっかけで、宮脇さんと、ネットウォッチャーとして有名なおおつねさんを中心にした人達が平行線の議論になっ

[レベル: 初・中・上級] ユーザー体験を損ねる広告を掲載しているサイトに対して、Chrome ブラウザでは広告を一切表示しなくなるようにすることを Google は発表しました。 これにあわせて、サイトに掲載している広告に問題があるかどうかを調べるツールの提供を始めました。 背景 Google が、こうした決定を今回下した背景の1つに、ユーザー体験を損ねる広告の増加が挙げられます。 いきなり大きな音楽で再生が始まる広告や記事を見る前に強制的に見せつけられる広告のような不愉快な広告は誰しもが体験したことがあるはずです。 広告そのものは悪いものではなく、健全な経済活動です。 広告閲覧者と広告発行者の双方にとってより良いオンライン広告を提供するために Coalition for Better Ads という団体が組織されています。 Coalition for Better Ads は消費者に受

米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）

HOMETOP Creator's コラムマーケッターWebマーケッター人材業界・人事担当者必見！Indeedの中の人が登壇したフィードフォース主催「話題の求人検索サイトIndeed徹底解剖！」をレポート こんにちは！株式会社クリーク･アンド･リバー社の青木（@woodblu）です。クリエイティブ業界の人材領域における、マーケティング活動をしております。主なミッションとして、オウンドメディアを通じてクリーク･アンド･リバー社に会員登録、弊社運営の求人サイトから応募していただく、いわゆるリード獲得の最大化を担っています。 冒頭フィードフォース広報の金井さんから主旨のご説明。 そんな人材領域で、ここ数年影響力を拡大している特化型検索エンジンIndeed。皆さんご存知でしょうか？最近はマス広告や、エンジニアや事業責任者のインタビュー記事、イベント登壇など露出を高めています。今回はIndeedの中

根拠不明のランキングや商品比較によるステマ行為が、上場企業を含む一部のアフィリエイト業者によって横行していることがBuzzFeed Newsの調査でわかった。それらはSEOによって、検索結果上位に表示されている。 化粧品や健康食品をインターネットで検索すると、「おすすめランキング」「商品比較」が載ったサイトが上位に表示される。 この情報が正しいとは限らない。 ランキングの順位や比較内容は根拠が曖昧で、医療情報を含む説明文に出典は示されていない。著者や監修者の明示もなく、問い合わせ先もない。 そんなサイトが検索上位に来るのは、昨年問題となったDeNAの医療情報サイト「WELQ」に通じる手法を使い、検索エンジン最適化（SEO）をしているからだ。 報酬と引き替えに、景表法や薬機法、健康増進法などに抵触する恐れのある“やらせ”ランキング・比較を作らせ、SEOで検索上位に表示させる。いわゆるステルス

デイリーポータルZの林雄司さんと、ヨッピーさんに聞いた「コンテンツを作る・伝える・稼ぐコツは何ですか？」 馬場 美由紀（HTML5 Experts.jp編集部） こんにちは、HTML5 Experts.jp編集部の馬場美由紀です。HTML5 Experts.jp「Webの未来を語ろう 2017」の第三弾は、Webの未来を考えるコンテンツ編です。 毎回豪華なゲストをお招きして、聴講者を募り、白石編集長と一緒にお話を聞くイベント形式でお届けしてきたこのシリーズ。「メディア編」「コミュニティ編」に続く、コンテンツ編は大人気ライターのヨッピーさん、「デイリーポータルZ」編集長の林雄司さんという、超豪華なゲストにお越しいただきました！ ゲスト紹介 林 雄司さん 「デイリーポータルZ」編集長・ウェブマスター 1971年東京生まれ。ニフティ株式会社勤務。デイリーポータルZウェブマスター。主にインターネッ

「manekin」や「キラキラ☆ウォーカー」といった、ポイントサイトの偽キャンペーンが相次いで問題になってからおよそ1カ月半（関連記事）。一時は新規登録受付を停止していたこれらのサービスですが、「キラキラ☆ウォーカー」は既にサービスを再開、manekinについても、関係者によれば近々復活を予定しているとされています。 “偽キャンペーン”が問題視された「キラキラ☆ウォーカー」と「manekin」（manekinは現在新規受付を停止中） 今回のケースでは、牛角や吉野家といった企業の名前やロゴを無断で使用し、「吉野家牛丼15000円分食べ放題キャンペーン」といった“偽のキャンペーン”をうたっていた点が大きな問題とされていました。しかし、あるアフィリエイト広告関係者は次のように指摘します。 アフィリエイト広告関係者： 「彼らにはサイトを閉じる気もないし、今回も「1回言われただけならワンアウト」程度

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http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/110879/092300445/ ついに起こってしまったかという感じ。 この件については電通に同情する余地はなく、徹底的に膿を洗い出して欲しいと思う。 ただし「広告代理店は不正を働くものだからもっとノルマや監視を厳しくしてコストを下げてやれ」という方向に流れがいくことが個人的には一番怖い。この件は電通の組織的な問題だけではなく、広告業界全体の問題、ひいては企業の広報担当者やメディア関係者含む、広告に携わる全ての組織と人間が関係する問題だと思うから。 知らない人多いと思うけど、電通は日本のデジタル広告を扱う代理店の中では最も先進的な取り組みをやっていて規模も大きく、ここ最近M&A含めかなり強引にデジタル化を進めて、テレビ一辺倒の収益体制からの脱却を図ろうとしていた。 誓っていうけどおれは別に電通の回

みなさんこんにちは、人事部部長のそめひこです。 採用競争が激化するいま、優秀な人材を採用することが難しくなっていますよね。求人広告を出しても人が集まらない、転職エージェントに依頼したけどマッチする人材と出会えない……そんなお悩みを抱えている人事担当のかたも多いのではないでしょうか？ 広告もエージェントでもうまくいかないとき、次の手段としてはヘッドハンティングやスカウトなどがあります。しかし、これまで僕は「ヘッドハンティング＝とにかく人に声かけてガンガン会社に紹介していくもの」というイメージをもっていて、依頼したことがありませんでした。これは欧米のヘッドハンターのイメージが強いからだと思います。 でもそのヘッドハンター像はあくまで僕のイメージ。実際のはどうなのでしょうか？ そこで今回はその真相を知るべく、転職コンサルタントのプロフェッショナルバンクさんにヘッドハンティングのお仕事についてお伺

久しぶりにブログ更新します。 軽い内容で申し訳ないんですけど、ちょっと最近アフィリエイト業界で気になることがあって記事にしようと思いました。 昨年の末にアフィロックが行われて、たくさんアフィリエイターの方が参加されて、それにともなってTwitter界隈でもアフィリエイトをしている方が増えたように感じます。 Twitterでは数年前から「谷」と呼ばれるコミュニティがあって、そこで色々アフィリエイトについて有益な情報を発信されている方が多く、今回のアフィロックもその谷の中の方達が中心となって企画したイベントですので、アフィロック前後で多くの方が谷の存在を知り、Twitterを始めたり、交流を持ち始めたりと、新しいコミュニティになっているなーと感じます。 もちろん新しく交流を始めた方の中にも、すでに何年もアフィリエイトをされていて実績を出している方もたくさんいらっしゃると思いますが、今回は、今か

ヤフーの2015年10-12月決算に関しては、既に書きましたが、その中で「ショッピング事業はどうやって稼ぐのか？本当に儲かるのか？というものかと思いますが、これに関しては、答えが見え始めています。」と書きました。 そもそも、ヤフーショッピングが、「Eコマース革命」と称して、出店料、売上手数料を無料化した時以来、ずっとこの「戦略」スライドを使っています。要は、こういうことです。 出店料、売上手数料を無料化 => ストア数↑・商品数↑ => 競争激化 = 売り場が魅力的になる => 購入者数↑・流通総額↑ => 広告出稿↑ つまり、最終的には、EC店舗が出稿する広告で稼ぐ、ということですね。これは非常に分かりやすいストーリだと思いますが、一体どのくらい稼げるのか、という視点で少し詳しく見てみたいと思います。 ECモールの3つの収益源少し話がそれますが、ECモール（B2B2C型・C2C型＝フリマ

モバイル広告費がデスクトップ（PC）広告費を昨年初めて追い抜いた。続いて、ディスプレイ広告費が検索広告費を今年中に初めて追い抜く。このような大きな主役交代劇が米国のインターネット広告市場で演じられていることを、今週公表されたeMarketerの資料が語っている。 インターネット広告を長く牽引してきた検索広告が、今年中にもディスプレイ広告に首位の座を引き渡す。eMarketerの予測によると、それぞれの広告費の推移は図1のように変わっていく。 （データ：eMarketer) 図1　米国の検索広告費とディスプレイ広告費 ディスプレイ広告には一般のバナー広告だけではなくて、伸び盛りの動画広告やネイティブ広告、リッチメディア広告も含んでいるため、今後とも高い成長率を見込んでいる。2016年には321億7000万ドルに達し、300億ドルに届かない検索広告費を抜き去ると見ている。ただ意外だったのは、検

iOS 9のWebブラウザ「Safari」に搭載されて注目を集めた「コンテンツブロッカー」。この機能を利用し、Web上の広告を非表示にするアプリが続々と登場しています。iOS 9のリリースから1月半がたちましたが、その後関連業界ではどのような動きがあったのでしょうか。海外の記事から動向を探りました。 Web広告を非表示にできるiOS 9の「コンテンツブロッカー」　Appleの狙いはなにか？ 裁判は広告ブロッカーに有利？ 広告業界は広告ブロッカーの流行に歯止めをかけるべく、各国で裁判を起こしています。が、現在のところ業界にとって状況は芳しくないようです。 広告関連のニュースを専門に扱うAdvertisingAgeによると、欧州の巨大パブリッシャーである独Axel Springerは、コンテンツブロッカーを利用する「AdBlock Plus」アプリの開発元である独Eyeoを、自由競争と著作権に

世界のパブリッシャーが、フェイスブックの手のひらの上で踊らされてしまうのでは・・・。世界の有力なニュースメディアがこぞって、フェイスブックのモバイル端末対応のニュース配信サービス「インスタント・アーティクルズ（Instant　Articles)」に参加し始めたからだ。 図1　世界の有力パブリッシャーが雪崩現象のように、フェイスブックの新しいニュース配信サービス「Instant　Articles」と提携している。すでに350以上のパブリッシャーが契約している。ただし日本のパブリッシャー名が見当たらず、いまのところ蚊帳の外に。 フェイスブックは今年5月から、NYTimesやBBCなど選りすぐりの欧米ニュースメディアと提携して、インスタント・アーティクルズ（IA)の実験サービスを開始していた。そして今秋からは、より多くのパブリッシャーを加えて、iPhone ユーザーに向けてほぼ本番に近いサービス

今や世界で10億人以上が登録しているといわれるFacebookは、すでに1つの巨大なメディアフォーマットと言っても過言ではありません。Facebook上で再生されるコンテンツは多くの再生回数を上げて多くの広告収入をもたらしているわけですが、ここでFacebookはムービーをYouTubeから「盗む」ことで自分のコンテンツとして扱っているという構図が明らかになっています。数々のムービー作品をYouTubeで公開し、またいくつかの作品が「盗まれた」こともあると言う「In a Nutshell – Kurzgesagt」はそんな現状をムービーで解説しています。ナレーションは英語ですが、YouTubeで日本語字幕を表示することもできます。 How Facebook is Stealing Billions of Views - YouTube Facebookはサイト上で動画が1日あたり8億回再生