セッションの開始前から会場は緊張感にあふれ、もちろん座席はほぼ空席なし。 登壇したスピーカーはリラックスして、笑顔で開催時刻を待っていました。 2017年9月14日13時25分。 司会の紹介のあと、スピーカーの各務浩平氏（SNC社）は静かに話し始めました。 セッション名は「そのDMP、成果出せていますか？3年運用して感じた様々なウソとホント」。 45分後の14時10分にセッションが終わるまで、スライドを撮影しようとするシャッター音は途絶えず。 情報によればスライドは約100枚。一部のスライドは撮影自体禁止もあり、また一部のスライドは独断と偏見と危険性により公開を見送ります。 撮影に成功した約60枚のうち、厳選した39枚を公開させていただきます。 なお、なんらかの事情により、この記事が公開できなくなったときは、事前の告知なく非公開となります。予めご了承ください。 SNSでの公開可能という説明

胴元の日本取引所、世間にバレる前から東証職員のインサイダー取引に関する調査委員会を設置して動いていたことを事後報告

マンガ雑誌の発売前に人気マンガの内容の一部をインターネットのサイトに載せたとして、沖縄県などの男女のグループと秋田県の男が著作権法違反の疑いで逮捕されました。警察によりますと、このうち、秋田県の男は、サイトを閲覧したことによる広告収入で少なくとも３億５００万円を得ていたということです。 また、秋田市中通のウェブデザイナー、堀田井良史被告（３１）も６日までに逮捕・起訴されました。 警察によりますと、このうち上原容疑者ら３人は、ことし７月までのおよそ１年間にわたり、集英社が刊行するマンガ雑誌「週刊少年ジャンプ」で連載中の人気マンガ「ＯＮＥＰＩＥＣＥ」などの画像データをスキャナーで読み取ったうえで、発売前にインターネットのサイトに載せたとして著作権法違反の疑いが持たれています。 ３人は正規の発売日の前に販売を行う「早売り店」と呼ばれる店で雑誌を購入したということです。また、サイトを閲覧したことに

【家電批評公式】乾電池のおすすめランキング12選。アルカリ単三電池の人気製品を比較【2024年】 一時期は充電池に代替されることが多かったアルカリ乾電池。現在は長期保存性が再評価され、防災グッズとしても注目されています。でも種類が多く、選び方が分からない方も多いはず。そこで今回、雑誌『家電批評』が定番から安い製品まで、アルカリ乾電池の人気製品を比較テスト。口コミじゃ分からないおすすめランキングを紹介します。

NISSANの大ヒット車種、NOTEのCM。 車のCMってことで、カット割りや合成、撮影ロケーションなんかを鑑みても結構なお金がかかっているであろうこのCM。橋のカットどうやって撮ったんだろう。あと美人のイヤリングって何でデカいんだろう… さておき聴いて欲しいのはこれ。 マジかよNISSAN。言い逃れできんでしょこれ。 言いたい事は色々あるけど、キーを変えただけで全くカモフラージュ気すらない堂々とした盗作っぷり、さすが上場企業といった所。 音楽をはじめとするほとんどの芸術には、オリジナリティに特許のような明確なガイドラインがない。なのでしばしば「パクった」「パクられた」と本人同士やファン同士でモメたりする。 しかし何でもそうだけれど、無から突然着想を得てものを作る事なんかほぼ不可能で、音楽なんかは特に模倣したり参考にしたりするころから誰もが自分オリジナルの作品を作り出すわけで、あまりにも"

ここ一週間、記事広告タイトルのPR表記や広告表記の有無の問題の議論が盛り上がっているようです。 起点になったのは、バズフィードによる人気ライターのヨッピーさんインタビュー記事。 ■「おもしろい広告」ってどうやって作るの？人気ライターのヨッピーさんに聞く インタビュー自体は非常に良いインタビューだと思うのですが。 この記事中で、ヨッピーさんが「記事のタイトルにもPRと入れろ」という人達に対する反論をしている発言に刺激される形で、ウェブ業界では有名な編集プロダクションのノオトの宮脇さんがFacebookで同意する言及をしたことが発火点になっています。 まぁ、正確に言うと、元々は確か昨年末に誰かが、ヨッピーさんはなぜ自分の記事広告の件名にPR表記をいれないのだろう、という趣旨の問題提起をしたのがきっかけで、宮脇さんと、ネットウォッチャーとして有名なおおつねさんを中心にした人達が平行線の議論になっ

[レベル: 初・中・上級] ユーザー体験を損ねる広告を掲載しているサイトに対して、Chrome ブラウザでは広告を一切表示しなくなるようにすることを Google は発表しました。 これにあわせて、サイトに掲載している広告に問題があるかどうかを調べるツールの提供を始めました。 背景 Google が、こうした決定を今回下した背景の1つに、ユーザー体験を損ねる広告の増加が挙げられます。 いきなり大きな音楽で再生が始まる広告や記事を見る前に強制的に見せつけられる広告のような不愉快な広告は誰しもが体験したことがあるはずです。 広告そのものは悪いものではなく、健全な経済活動です。 広告閲覧者と広告発行者の双方にとってより良いオンライン広告を提供するために Coalition for Better Ads という団体が組織されています。 Coalition for Better Ads は消費者に受

米国のインターネット広告は相変わらず絶好調だ。 IAB（the Interactive Advertising Bureau）とPwC(Pricewaterhouse Coopers）から公表された恒例の“IAB internet advertising revenue report”によると、昨年（2016年）のネット広告売上が725憶ドルとなり、前年比で21.8%も増えた。今年にも、ＴＶ広告を追い抜く勢いである。 このネット広告で最大の課題は、グーグルとフェイスブックの2巨人による寡占があまりにも進んでいることである。Digital Content NextのJason Kint氏がはじいたデータによると、図1に示すように、グーグルとフェイスブックによるネット広告売上の合計が、2016年に517憶ドル（＝376憶ドル+141憶ドル）に達した。これは米国のネット広告売上高（725憶ドル）

根拠不明のランキングや商品比較によるステマ行為が、上場企業を含む一部のアフィリエイト業者によって横行していることがBuzzFeed Newsの調査でわかった。それらはSEOによって、検索結果上位に表示されている。 化粧品や健康食品をインターネットで検索すると、「おすすめランキング」「商品比較」が載ったサイトが上位に表示される。 この情報が正しいとは限らない。 ランキングの順位や比較内容は根拠が曖昧で、医療情報を含む説明文に出典は示されていない。著者や監修者の明示もなく、問い合わせ先もない。 そんなサイトが検索上位に来るのは、昨年問題となったDeNAの医療情報サイト「WELQ」に通じる手法を使い、検索エンジン最適化（SEO）をしているからだ。 報酬と引き替えに、景表法や薬機法、健康増進法などに抵触する恐れのある“やらせ”ランキング・比較を作らせ、SEOで検索上位に表示させる。いわゆるステルス

「manekin」や「キラキラ☆ウォーカー」といった、ポイントサイトの偽キャンペーンが相次いで問題になってからおよそ1カ月半（関連記事）。一時は新規登録受付を停止していたこれらのサービスですが、「キラキラ☆ウォーカー」は既にサービスを再開、manekinについても、関係者によれば近々復活を予定しているとされています。 “偽キャンペーン”が問題視された「キラキラ☆ウォーカー」と「manekin」（manekinは現在新規受付を停止中） 今回のケースでは、牛角や吉野家といった企業の名前やロゴを無断で使用し、「吉野家牛丼15000円分食べ放題キャンペーン」といった“偽のキャンペーン”をうたっていた点が大きな問題とされていました。しかし、あるアフィリエイト広告関係者は次のように指摘します。 アフィリエイト広告関係者： 「彼らにはサイトを閉じる気もないし、今回も「1回言われただけならワンアウト」程度

同じように「別にエグいシーンがメインじゃないのに広告で歪めて紹介されている漫画」があればコメントで教えてください。 私は広告が好きなので、「広告なんかなくなればいい」ではなく、「もっと見て幸せになる広告が増えればいい」と思います。

Fringe81株式会社は2021年10月1日より、Unipos株式会社として生まれ変わりました。 コーポレートミッションを「感情報酬を社会基盤に」と新たにし、ピアボーナスをさらに発展させ、感情報酬を社会実装して社会の基盤とすることを最上位の目標として掲げ、邁進して参ります。 5秒で自動的に切り替わります。切り替わらない場合は以下のボタンをクリックしてください。 Unipos株式会社サイトへ

レオ・バーネットという広告会社をご存じだろうか。元はアメリカ・シカゴを発祥の地として、今は世界各国に支社を持っている。 わたしはこの会社のことを、パトリシア・ジョーンズとラリー・カハナー著「世界最強の社訓―ミッション・ステートメントが会社を救う」という本の中で知った。この本では主に米国企業が約40社選ばれ、その社訓や経営理念などが、簡単な解説とともに紹介されている。大企業も小企業も、製造業からリテールまでカバーされている中で、レオ・バーネット社だけは、抜群に異色だった。多くの企業が、Mission Statement だとかManagement Policies といったテーマのもと、きれいな言葉を論理的に説明口調で並べているのに対し、この会社だけはひどく直截的だった。いわく、

電通の新入社員が自殺して、超過勤務による労災が認定されたという出来事が、メディアで連日取り上げられている。若くして人生を諦めてしまった女性社員の無念と、ご家族の心痛と、友人や同僚たちの動揺を思うと、僕の心も穏やかではいられない。 僕は二〇〇一年に電通に入社し、十五年目で退職するまで関西支社に勤めていた。だから、去年の新入社員だった彼女とは勤務地も違えば、ほとんど入れ違いになっているため直接の知己ではない。だから、彼女の個人的なことに関しては何も知らないので、語るべきを持たない。 しかし、電通という会社、広告業界という特殊な世界については、少し知っていることがある。 この件に関して、加えてこの春に話題になっていた五輪招致にまつわる贈賄疑惑、続くインターネットの空広告の不祥事についても、電通を擁護する気はない。 但し、まず明確にしておきたいのは、電通はメディアの支配者でも、日本国の影の主権者で

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http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/110879/092300445/ ついに起こってしまったかという感じ。 この件については電通に同情する余地はなく、徹底的に膿を洗い出して欲しいと思う。 ただし「広告代理店は不正を働くものだからもっとノルマや監視を厳しくしてコストを下げてやれ」という方向に流れがいくことが個人的には一番怖い。この件は電通の組織的な問題だけではなく、広告業界全体の問題、ひいては企業の広報担当者やメディア関係者含む、広告に携わる全ての組織と人間が関係する問題だと思うから。 知らない人多いと思うけど、電通は日本のデジタル広告を扱う代理店の中では最も先進的な取り組みをやっていて規模も大きく、ここ最近M&A含めかなり強引にデジタル化を進めて、テレビ一辺倒の収益体制からの脱却を図ろうとしていた。 誓っていうけどおれは別に電通の回

Former Autonomy chief executive Mike Lynch issued a statement Thursday following his acquittal of criminal charges, ending a 13-year legal battle with Hewlett-Packard that became one of Silicon Valley’s biggest…

みなさんこんにちは、人事部部長のそめひこです。 採用競争が激化するいま、優秀な人材を採用することが難しくなっていますよね。求人広告を出しても人が集まらない、転職エージェントに依頼したけどマッチする人材と出会えない……そんなお悩みを抱えている人事担当のかたも多いのではないでしょうか？ 広告もエージェントでもうまくいかないとき、次の手段としてはヘッドハンティングやスカウトなどがあります。しかし、これまで僕は「ヘッドハンティング＝とにかく人に声かけてガンガン会社に紹介していくもの」というイメージをもっていて、依頼したことがありませんでした。これは欧米のヘッドハンターのイメージが強いからだと思います。 でもそのヘッドハンター像はあくまで僕のイメージ。実際のはどうなのでしょうか？ そこで今回はその真相を知るべく、転職コンサルタントのプロフェッショナルバンクさんにヘッドハンティングのお仕事についてお伺