この有料記事は、5月29日をもちまして、販売を終了させていただきました。ご愛読いただいておりますお客様にはご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解のほどお願い申しあげます。なお、5月29日までにご購入いただいた記事は、以下ページからお読みいただけます。 神田敏晶のページ 1961年神戸市生まれ。ワインのマーケティング業を経て、コンピュータ雑誌の出版とDTP普及に携わる。1995年よりビデオストリーミングによる個人放送「KandaNewsNetwork」を運営開始。世界全体を取材対象に駆け回る。ITに関わるSNS、経済、ファイナンスなども取材対象。早稲田大学大学院、関西大学総合情報学部、サイバー大学で非常勤講師を歴任。著書に『Web2.0でビジネスが変わる』『YouTube革命』『Twiter革命』『Web3.0型社会』等。2020年よりクアラルンプールから沖縄県やんばるへ移住。メディア出演、コ

みんなが嘆いているのに、うちのパソコンは今日も元気にWindows7 更新を勧められたこともない。通知も来ない。 1人だけポケットティッシュを配られなかった気分。 プリントが一枚足りなかったときの気持ちにも似てる。 本当にWindows10なんてあるのかな

すまほん!! » 通信・モバイル » 携帯会社・料金プラン » ワイモバイル、「無制限」謳い販売したWi-Fiルーターに、突如「3日間1GB制限」を掛けて炎上。 Y!mobileが、昨年発売のWi-Fiルーター「Pocket WiFi 305ZT」に対して、突如として「3日間1GB制限」を適用したことを、国内ブログ「鈴の音情報局」が伝えました。 このルーターは、500円/500MBの通信量追加が何度でも無料で行える「CA対応Pocket WiFi使い放題キャンペーン」が適用できるため、通信が実質的に無制限であることを謳って販売されており、価格.comでも75製品中1位の人気商品となるなど、かなりの高評価を得てきました。 ところが4月以降から突然、3日間の通信量が1GBを超えた場合、通信速度制限が掛かるようになったそうです。価格.comでは製品の評価は急激に低下。星1のレビューが急増。Twi

【寄稿記事】 ここ数日、Android 4.3 Jelly Bean以前のOSを搭載した全てのスマートフォンのサポートが早々に打ち切られたという誤解が広まっています。そのきっかけになったのは、13日の以下の記事だと思われます。 Google、古いAndroidのサポート終了か　9億台で脆弱性放置の恐れ - ITmedia ニュース Google公式発表と情報元のブログには、バージョン4.3以前のAndroid OSのサポートを終了するという情報は見当たりません。しかし、3000回以上ツイートされた上記記事の内容は不正確ではないものの、記事タイトルが古いAndroidのサポートを全て終了させるかのような表現となっています。そのため、多くの読者が勘違いさせられてしまったようです。 そして15日、この誤解に基づいていると思われるヤフーニュース個人の記事が、絶大な影響力を誇るYahoo!トピックス

Chris Duckett （TechRepublic） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2014-07-07 15:06 電子フロンティア財団（EFF）は、バージョン3.1以降の「Android」搭載スマートフォンでWi-Fi接続の履歴が漏えいしていることを発見した。デバイスの画面がオフのときにWi-Fi履歴が外部に漏れるという。 原因は、Linuxや一部のBSDでよく使用されるWi-Fiツール「wpa_supplicant」のバグにある。問題を発見したEFFはブログ記事で、ユーザーの位置情報の履歴をAndroidの挙動から特定されてしまうおそれがあると述べている。 「この位置情報の履歴とは、ユーザーのスマートフォンが過去に接続したワイヤレスネットワークの名称である。これらの情報から、ユーザーが訪れた場所を特定されることが多い。たとえば、家（「TomのWi-Fi」）や職場（「XYZ社

セキュリティ機器メーカー、ファイア・アイの日本法人でCTOを務める三輪 信雄氏（写真1）は、「マイクロソフトは、同社製品のゼロデイ脆弱性に対する攻撃が日本国内だけで見つかったときは修正プログラムをすぐに提供しない。このため、国内企業のゼロデイ脆弱性に対応するための費用が海外に比べて大きくなっている」と指摘した。2014年5月28日に開催したファイア・アイのプライベートカンファレンスの講演で、サイバー攻撃の最新動向を紹介するなかで取り上げた。 三輪氏は、Internet Explorer（IE）を例に挙げて、「もしIEのゼロデイ脆弱性に対する攻撃が米国で見つかったら、マイクロソフトは1週間程度で修正プログラムを提供する。ところが、日本だけで攻撃が見つかった場合は、1カ月以上かかる」という。2013年8月に見つかったIEのゼロデイ脆弱性は、国内の官公庁をはじめ、複数の機関や企業が攻撃を受けてい

「84％」は大げさな値では無い先日総務省が発表した「青少年のインターネット・リテラシー指標など」では、2013年6月から7月にかけて高校一年生を対象に行った、インターネット関連の各調査結果が明らかにされている。その中でも目を留めたのは「スマートフォンの保有率」(厳密には「保有するインターネット接続機器」)が84％という値である。 ↑ 保有するインターネット接続機器(複数回答)調査期間、そして調査方法(インターネット経由に寄るものでは無い)を見るに、ほぼ高一全体の現状を示していると考えて良い。「保有」に関する詳しい定義の説明は無いため、「所有権・使用権合わせて本人保有」以外に「兄弟・家族との共用」「所有権は保護者にあるが、借り受けて使っている」などのパターンがありうるが、ともあれ「自分で保有している」と自称できるほどの頻度で使えるスマートフォンが手元にあることに違いは無い。 元々類似の他調査

「スマホ（＝スマートフォン）のソーシャルゲームにはまって、平日は10時間、休みの日は18時間、食事と風呂以外ずっと。友達もみんなやってて、最近はパズドラ（パズル＆ドラゴンズ）。長時間続けようと思ったら課金が必要。結構、みんな使ってるみたい。何万人もいるプレーヤーのうち僕は12位が最高。優越感はハンパなかった。勉強がそんなにできるわけではないし、特別イケメンでもないけど、ネット上では特別の人。SNSもできたから、他のプレーヤーと交流もできて、『神ですね』とか言われる。Skypeでも毎日、他のプレーヤーとチャット…。オフ会では新幹線に乗って僕に会いに来る人までいて、敬語を使われたりする。だから順位を保つのには必死。毎日頑張ってゲームするんですが、一方で必死でバイトをして、一度に1万円以上つぎ込んだこともあります」（高校3年生、男子）――。 「高1のころはグリーとかアメーバ、最近はLINE（写真

トレンドマイクロは2013年5月23日、Windows XPで動作する同社セキュリティ製品のサポートを、Windows XPのサポートが終了する2014年4月9日以降も継続することを明らかにした。個人向け製品は2015年12月31日まで、企業向け製品については2017年1月30日まで、パターンファイル（定義ファイル）を提供するとともに、問い合わせなどにも対応する。 日本マイクロソフトによるWindows XPのサポートが終了すると、Windows XPに新しい脆弱性が見つかったとしても、セキュリティ更新プログラム（パッチ）は提供されなくなる。このためトレンドマイクロでは、Windows XPユーザーに対して、新しいOSへの移行を推奨している。 しかしながら、サポートが終了する2014年4月9日の時点では、移行が完了していないユーザーがいると予想されるとして、それ以降も、Windows XP

ソニーの家庭用ゲーム専用機「PS5 Pro」、パソコンみたいに融通が利かないのにソニーレート1ドル155.8円換算の約12万円(税込)で販売

米Microsoftは4月16日（現地時間）、Android版Outlook.comをアップデートしたと発表した。Google Playから無料でダウンロードできる。 ユーザーインタフェースが大きく変わり、フォントもWindows 8風になった。メール一覧でのスレッド表示、フラグの設定／クリア、1タップでの迷惑メール設定などの新機能が追加された。 また、フォルダ内のメールを、未読メールやフラグ付きメールでフィルタリングできるようになった。 MicrosoftはAndroid版Outlook.comアップデートに関する公式ブログ投稿で、米Googleが1月30日にExchange ActiveSync（EAS）のサポートを終了したことに触れ、「Windows PhoneやiOSその他のモバイル端末での最高のモバイル体験はExchange ActiveSyncで可能になるが、EASのサポートが

今年1月に世界でユーザー1億人を突破した、無料通話・メールアプリ「LINE」。そのLINEを運営するNHNジャパンは4月1日、社名を「LINE株式会社」に変更した。同時に会社分割を行い、新設会社のNHNジャパンが、旧NHNジャパンのゲーム事業を承継した。 これまでLINEはNHNジャパンの一事業との位置づけだったが、今回の社名変更によって、名実ともにLINEに特化した運営形態となる。新生NHNジャパンは、パソコン向けオンラインゲームが主体の「ハンゲーム」のみならず、今後は海外を含めた独自ブランドのスマートフォン向けゲームの展開を強化する。 今、インターネット業界で最も高い注目を集めるLINE。運営元の旧NHNジャパンは未上場企業のため、証券取引所が定める決算情報の開示義務がない。しかし、社名変更と会社分割を行った同じ日に、国が発行する機関紙としての役割を担う「官報」で、前年度（2012年1