この１，２年ぐらいの間に僕が読んで、とても良かった経済の本をリストアップしておきます。 経済学の教科書 『クルーグマン ミクロ経済学』 ポール・クルーグマン 、 ロビン・ウェルス (東洋経済新報社) 『クルーグマン マクロ経済学』 ポール・クルーグマン 、 ロビン・ウェルス (東洋経済新報社) さすがにクルーグマンは文章がうまく、ついつい読みふけってしまいます。懇切丁寧な経済学の教科書です。 Economics, Paul R. Krugman, Robin Wells (W.H.Freeman) 原著を読みたい人はこちら。 Macroeconomics, N. Gregory Mankiw (Worth Publishers) こちらは日本語訳がまだ出ていないようですが、マクロ経済学の非常にいい標準的な教科書です。極めて簡潔に大事なポイントがまとめられています。さすがマンキュー先生です。

というような勉強会や審議会のようなものに立て続けに参加させられ、思うところも多かったのでダイジェスト風に。明日は朝っぱらから日帰り出張なので手短になるのはご勘弁。 ●　国債とか 「復興国債は市中で消化できる規模でまず発行」とか言ってて、やはり「市中でこなせる金額が分かってればボンドトレーダーは苦労せんだろボケカス」という応酬が為されて微笑ましいわけです。どっち陣営がどっち陣営だったかは自粛。日銀大量供給と包括緩和と簡単には言うけれど、順番を間違うと共倒れになるんだよ。 で、やらかしがあるわけですね。 福島原発問題で揺れる東京電力、社債は日銀の購入対象に (1) http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=jp09_newsarchive&sid=aZwUJHw_MnLo たぶん、日銀の揮発性のオペというものを市場からも内部からもきちんと理解していない面

オッケー、やりかけベスター終わったぜ。 cruel.hatenablog.com 終わったんだが…… ワタクシいま、なんとも言えない喪失感と怒りの混在するワナワナ感にうちふるえておりますわよ、まったくちょっとアルフレッドくん、これ一体何ですのん？ というわけで、中身にあわせて邦題かえました。 アルフレッド・ベスター『ローグとデミ：はちゃメタ♡恋のだましあいっ!』(pdf 1.8MB) だってホントにそういう話なんですもん。プンプン。訳し終わっての脱力感、ちょっとわかっていただけます？ おいベスター、てめえ、これが遺作でいいのかよ！ いまからでも生き返って、最後にドーンと力を見せてくれよ(涙) 失望と絶望と恐怖にうちふるえたい人は……あ、でも内部利用のみのファイルだから読んではいけませんよ。なお、読まずにこの邦題が不当だと思ったら、好きに変えてくれていいよ。ワードのファイルが以下にあるから。

ブータンに来てから、ずっと違和感を感じていることがあります。 それは、ブータン人のお金の使い方です。 ブータンは、GNH(Gross National Happiness:国民総幸福量)を国の指標として掲げる、幸せの国として知られていますが、経済的な側面をみれば、貧しい国でもあります。 ブータン人の給料はどれぐらいかというと、だいたい三層に分かれていて、 農家・レストランなどの従業員：月収6千円-2万円程度 ホワイトカラー・公務員など：月収2-4万円程度 一部のお金持ち(大手旅行会社・建設会社経営者)：月収数十万円。多い人は百万円以上 という感じではないかと思います。日本の10分の1ぐらいの感覚です。(ちなみに私はブータン政府の公務員であるため、2に含まれます。日本に帰るとお金がないです) 正直、格差は大きな問題です。特に農村部と都市部の経済格差は深刻です。農村部に仕事がない。でも格差の問

教鞭をとるプリンストン大学(ニュージャージー州)の研究室で取材を行った　〔PHOTO〕サミア･カーン(クルーグマン教授･以下同) 今年後半、二番底の可能性がある/日銀が「インフレなどとんでもない」と言い続ければ、日本は破産する/消費税アップのタイミングはこの大不況真っ只中の時ではない。日本はアメリカより深刻な不況にあることを理解すべきだ/財政赤字の問題を優先させれば、デフレ･スパイラルを加速させるだけである。 菅首相は一刻も早く消費税アップに向けた議論を始めたがっている。しかし、舌鋒鋭い「闘う経済学者」はこう言った。「急ぐ必要はない」と。財政再建よりも先に、日本がまずなすべきこととは―。 インタビュー/松村保孝(ジャーナリスト) 世界的な不況はこれからが本番 「日本は、アメリカよりも深刻な不況に直面しているということを、理解すべきです。もちろん、アメリカ以上に歳入を増やす必要もあります。

14日のロンドン市場では、ついに1ドル＝80円台に突入したが、私が資産を運用している大手の外資系銀行のファンドマネジャーからかかってきた電話は「円建て資産を売りませんか」だった。私が「実質実効為替レートでみると、円はまだ安い。この先まだ上がるんじゃありませんか？」というと、彼は「目先は80円を切るかもしれないが、われわれは今が（ドル円の）底値圏とみています」。 名目為替レート（ドル/円 左目盛）と実質実効為替レート（2005年＝100 右目盛） それはなぜか、という私の質問に対する彼の答は明快だった。たしかに図のように、インフレ率などを勘案した実質実効レートでみると、今の円相場はここ15年の平均程度だ。しかし彼によれば「それが日本経済の実力なんですよ」。名目レートで円が強いように見えるのは、アメリカの物価が15年間に30％以上あがったのに対して、日本はほぼゼロだったためで、購買力でみた円の

この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "ファイブフォース分析" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2013年11月) ポーターのファイブフォース分析[1]（ファイブフォースぶんせき、英語: Porter's Five Forces Framework、5F）とは、マイケル・ポーターが提唱した、業界における競争状態を明らかにするための手法である[2]。 [3] ポーターの著書『競争の戦略[4]』で広く学会やビジネス界に知れ渡った。 「売り手の交渉力」「買い手の交渉力」「競争企業間の敵対関係」という3つの内的要因と、「新規参入業者の脅威」「代替製品・サービスの脅威」

「貯蓄から投資へ」と言われて久しく、私自身も投資は行っているのだが、中にはまるで博打のようにFXや株に安易に入ってくる人がいる。 そういった人たちが揃って口にするのが「B・N・F（ジェイコム男）」である。 160万円の元手を、わずか8年で200億円以上にしたという個人投資家で、未だに「証券会社の広告塔で実在しない」という説もあるほどのアイコン的な存在だ。 もしかしたら自分でも……　ちょっと近づくくらいは…… その気持ちは分からないでもない。私だって人の事は言えない。 実際にやってしまった人がいる以上、不可能とは言い切れないが、これがいかに現実離れした数字かを再検証したい。 ■160万→200億がどれだけすごいか 「元本を一定期間複利運用したとき、将来いくらになるかを計算する」のに「終価係数」というものを使う。 現在の日本では、どんなによくても金利1％が限界だろう。それを元にすると…… 8年

かつてこのブログで、日本人は市場における自由競争と政府によるセーフティネットの双方に対する信頼が低いという話を取り上げたことがありました。このような傾向は、主要国では日本だけに見られるようです。 「不可解な世論」について考えてみる - Baatarismの溜息通信 この話を取り上げていた経済学者の大竹文雄氏は、近刊の「競争と公平感」でも真っ先に（第一章第一節で）この問題を取り上げています。 競争と公平感―市場経済の本当のメリット (中公新書) 作者: 大竹文雄出版社/メーカー: 中央公論新社発売日: 2010/03/01メディア: 新書購入: 19人 クリック: 460回この商品を含むブログ (107件) を見る この本の中で、大竹氏は日本に市場競争と政府による再分配政策の双方を嫌う特徴が生まれた原因として、お互いをよく知り監視してきた狭い社会でのみ助けあいをしてきたためではないかと推測し

伊藤元重先生のご提案。 消費税10％で日本を救う法 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20090114-00000001-voice-pol ：そこで、1つの政策のアイディアを考えてみた。この政策を実行できるかどうかは別として、こうした方向で政策を考えたらよいというアイディアである。まず、3年後から消費税を10％にまで引き上げると決定する。これから景気は2、3年は悪そうだから、3年後からの消費税の引き上げであれば、それまでに駆け込み需要が期待できる。消費税を10％に引き上げれば12兆5000億円ほどの税収が見込める。その2年分程度、つまり25兆円を現在、ケインズ政策として将来の日本をよくするための投資に回す。これによってケインズ政策としての景気刺激策が期待される。： 日本人の健忘症はすざまじいが、実際には「三年後景気回復したら（してなくても）

あまり話題になってるのを見たことが無いので紹介してみる。 多分、世界で最も広く読まれているであろうミクロ経済学の入門教科書 H.R. VarianのIntermediate Microeconomicsを素材に、つくられた経済学英語例文集が、この『経済学英語ハンドブック』（名古屋大学高等教育研究センター）である。 Intermediate Microeconomicsの最初の６章をターゲットに、各章から重要用語を５つ選び出し、各用語ごとに英文例を、Varianのこの本やその他の経済学の英文教科書から拾い出して和訳を付けた《だけ》のものなのだが、どうして今まで誰も思い付かなかったの？　思い付いても何でやらなかったの？　と言いたくなるような成功事例なのだ。 大学での授業を変えた（？）ともいわれる、あの『ティップス先生』シリーズ（http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/su

慶應義塾大学大学院経営管理研究科准教授／小幡績 不況に陥っている日本経済に対して、日銀が無策であると、ことあるごとに批判される。ほとんどの経済学者、エコノミストは、日銀に対して批判的で、デフレを解消するために、穏やかなインフレを起こせと主張している。米国経済学者のポール・クルグマンが、日本は、リフレ政策、すなわち穏やかなインフレを意図的に起こす政策を採るべきだと90年代末に主張したのは有名であるし、これと同じような主張を日本の多くの学者が行っている。私は、これらの意見に反対である。なぜなら、インフレになっても、いいことは一つもないと考えるからである。 リフレ政策を主張する学者達の議論を整理しよう。インフレになると景気が良くなる理由は、まず、所得移転である。すなわち、お金を貸している人から、借金をしている人へ所得が移転する効果である。10億円を銀行から借りている企業は、インフレになり、価格水