2007年10月28日 12:00 二酸化炭素を吸収する植物から作られ、石油や石炭などの化石燃料と異なり容易に増産が可能なことから「地球に優しい新液化エネルギー」として注目を集め、世界各地で大増産が続けられているバイオエタノール。そのバイオエタノールの本家ともいえるアメリカで、今その効用に対して疑問視する意見が相次いでいる。主原料のとうもろこしの価格急落がきっかけで、これまで多方面で語られていた「？」の思いが一斉にふき出した形となっている。今回参照したUSA TODAY紙ではこの現象を「世界的な反動(反撃)を受けているバイオ燃料(Worldwide backlash hits biofuels)」と評している(【USA TODAY】)。 ●「バイオエタノールは地球に優しい」への疑問符 「ブームが来た、そしてその反動が来ている(First came the boom. Now, the ba

エラー内容 以下のいずれかの理由により、該当するコンテンツを表示することができませんでした。 コンテンツの公開が終了した。コンテンツが削除された。 指定したURLが間違っている。その他、やむをえない事情があった。 ご不便をお掛けして申し訳ございません。 何卒よろしくお願いいたします。 イザ！ イザ！トップへ戻る

日本大学生物資源科学部農芸化学科の研究グループが、藻類から遺伝子を取り出し、陸上植物に組み込んで成長を促進させることに成功したらしい(リリース文、論文)。陸上植物の明反応に最も良く適合するタンパク質を水中植物である藻類から突き止め、その遺伝子(シトクロムc6)をシロイヌナズナに組み込んだところ、化学エネルギー分子が2倍になり、光合成産物であるデンプンやクロロフィルなどの成分が増し、葉や根は大きく、 背丈は野生株の約1.3～1.5倍に生長したとのことだ。何となく藻類というのはノリっぽいが、水中植物の遺伝子で陸上植物の光合成が活発になるというのは 興味深いところです。

プロジェクト名は「オーシャン・サンライズ計画」・東京水産振興会発の「海藻からバイオエタノール年間400万トン」構想詳細判明 2007年05月15日 19:35 先に【「海藻からバイオエタノールを400万トン/年生産」水産振興会構想発表・2013年から実証事業開始】で報じた、【東京水産振興会】による「海面上に大きな海藻養殖場を作り、その海藻でバイオエタノールを量産する計画」について、主要マスコミに提供されたプレスリリースの提供を受けることができた。そこでここでは、先の記事を補完する点や以前参照した記事では分からなかったポイントをいくつかまとめてみることにしよう。 ●プロジェクト名は「オーシャン・サンライズ計画」 リリースによると当計画の正式名は「オーシャン・サンライズ計画」。平成18年度水産バイオマス経済水域総合利活用事業可能性の検討(財団法人東京水産振興会)に関する委員会で検討されている、

元記事によると海面に浮かべた網でアカモク(ホンダワラ科)やコンブなどの海藻を、海中に浮かせた巨大な網にタネや苗を植えて養殖し、工場も洋上に建造。その工場で海藻を材料としてバイオエタノールを生産するという。 この仕組みでは原材料の調達コストが現在バイオエタノールの主要材料であるとうもろこしやさとうきびなどの穀物と比べると安く、新たな技術開発も少ないため、ハードルは比較的低いとされている。また、食糧との競合も避けられるので、現在すでに影響が出ている価格全体の引き上げなど、食糧方面での悪影響も防げるメリットがある。 試算では日本の領海と排他的経済水域(EEZ)をあわせた海域約447万平方キロメートルのうち1～2％を用いるだけで年間1.5億トンの海藻を養殖でき、この海藻から400万～500万キロリットルのバイオエタノールが生産できるという。これは現在の日本国内のガソリン使用量の約1割にあたるとのこ

NHKニュースによると、オレンジ果汁の価格高騰のため、大手飲料メーカーは来月から相次いで果汁100%のジュースを値上げするという。世界的に需要が急増しているバイオエタノールの原料確保のため、オレンジの世界的産地ブラジルでサトウキビへの転作が進んだ結果らしい。 地球温暖化対策や環境保護の高まりから、バイオエタノール車等バイオマス燃料の原料として注目されているサトウキビが、果汁100%ジュースの値上げという影響ももたらしたようだ。なおハリケーン被害で100%果汁ジュース、一斉に値上げへ(asahi.com)という報道もある。2つの原因が重なったのだろうか? タレコミ子としては午前中は水筒のお茶、午後はローソンの果汁100%ジュース1L(ただし濃縮還元)を飲んでいるので、今から値上げが心配。

2007年04月01日 19:30 ワンセグやPCブラウザ、フルメロなど携帯電話の総合情報端末としての機能充実は留まるところを知らない。また【@IT「ケータイでプロジェクタ、TIが試作機をデモ」】にもあるように、携帯電話にプロジェクタ機能を搭載する会社まで出てくるなど、今後もIT系機器のさまざま機能が追加されるだろう。そこで大きな問題になるのが携帯電話の電池問題。機能が増えれば増えるほど電池消費量も増え使用時間も短くなる。とはいえ大昔の軍用携帯電話や通信衛星のように核電池を使うわけにもいかない(笑)。そんな問題を解決するかもしれない技術が、先日アメリカのセントルイス大学の教授らによって発表された。その名も「砂糖電池」と呼ばれるものだ(【トリガー記事:ITmedia】)。 【サイエンスニュースオンライン】ではこの「砂糖電池」こと「生体燃料電池」について【あなたの携帯、ジュースが不足してない?

東京海洋大、三菱総合研究所を中心としたグループが、ガソリンの年間消費量6,000万klの3分の1に相当する2,000万klのバイオエタノールを海藻から生産するという途方もない計画を立てているらしい。 ホンダが麦ワラから、キリンビールが麦芽カスからバイオエタノールという話題もあったが、これは政府が2030年度に国産バイオ燃料を600万kl生産という数値目標を掲げていることが大きい。そこで今回の計画であるが、日本海中央の大和堆に大型の網を張り、繁殖力の強いホンダワラを養殖し、特殊な装置で海藻を糖に分解してエタノールを生産し、タンカーで運ぶというものらしい。 海藻の主成分はフコイダンとアルギン酸で、フコイダンを分解する酵素は見つかっているが、アルギン酸はまだということですぐ実用化というわけではなさそうであるし、そもそも大和堆でそんなことやって大丈夫なのかという素朴な疑問がわいてくるが、頑張ってほ

2007年01月29日 12:30 先日政府がバイオエタノールを用いた「バイオマス燃料(バイオ燃料)」の普及に向け、政府が新法を制定する検討に入ったと報じられた(【参照:日経新聞】)。これは先に【エタノール燃料の普及促進のため、政府が法改正などを模索】などでも報じているように、昨年から検討されてきた課題の一つで、ようやく政府も本格的に動き出したことになる。そこで昨今の「バイオ燃料」に関する動きを少々まとめてみると共に、関連銘柄(企業)をピックアップしてみることにしよう。 「バイオマス燃料」とはサトウキビや廃材などの植物を原料とした「バイオエタノール」とガソリンの混合燃料のこと。アメリカやブラジルなどでは普及しており、特にブラジルはバイオマス燃料の先進国として知られている。一方日本では一部で試験導入されているに過ぎず、この分野では出遅れ感がある。 例えば「揮発油等品質確保法」で、エタノール混

2007年01月26日 06:30 電気製品の普及や居住環境の変化で日本では「ダッシュ村」などごく一部でしか見受けられなくなった「かまど」だが、その兄弟分たる土製のかまどが、アフリカで大活躍中だという話が[このページ(Sankei Webなど)は掲載が終了しています]で報じられていた。ローテクでさまざまなメリットが現地の状況にぴったりなのだという。 かまどをアフリカなどに普及しているのは、岩手県出身でケニア在住の食物栄養学者、岸田袈裟氏。1994年からかまど作りをはじめ、これまでに10万世帯以上に普及したという。現地ではこのかまど、「エンザロ・ジコ」(ジコとはスワヒリ語で「かまど」を意味するという)と呼ばれ、現地の主婦の家事労働を軽減し、資源節約にも一役買っている。 これまで現地で使われていた火による調理法で使用されていたのは、キャンプなどでよく用いられる「石を3つの足にして支えてマキをく

1969年、米国の大手ソフトウェア会社の一社員として市場調査のために初来日したビル・トッテン。日本こそパッケージ・ソフトウェア販売の有望な市場であると確信、幹部に進言したものの受け入れられず、退社して自ら汎用パッケージ・ソフトウェア「ASI-ST」の販売権を手にいれ、1972年、資本金100万円、トッテンを含む社員6名で、その製品名にちなんだ日本初のパッケージ・ソフトウェア販売専門会社「アシスト」を設立しました。 創業以来、日本企業で働く人々を情報技術を通じて「アシスト」することを使命に掲げパッケージ・ソフトウェアを販売していたトッテンが日本市場を閉鎖的とする米国からの指摘に対して、アメリカの日本叩きは敗者の喧噪だと主張する『日本は悪くない』を上梓したのが1990年。これ以降主に日米問題を中心とした10冊を超す著書を出版し、講演活動なども行っています。 京都に在住、趣味は読書と菜園。

2007年01月06日 11:30 【Fuji Sankei Business-i】によると、世界最大のワイン生産地であり同時に消費地でもある欧州連合(EU)が、過剰生産気味のワインをバイオ燃料(バイオエタノール)に転用する動きを見せている。生産農家から余剰ワインを買い取ったEUが、バイオエタノールの原料として転用するというものだ。 ワインは近年オーストラリアやチリ、アルゼンチンや南アフリカなど、ワイン新興国の攻勢もあり(消費者にとっては値が下がり選択肢も増えるなど良いことずくめではあるものの)EUのシェアが低下。生産過剰に直面している。元記事によるとEU加盟国のフランス・イタリア・スペイン・ポルトガル・ギリシャ産のワイン計6856万リットルを1月10日までに入札、これらを蒸留して、工業用のバイオエタノールに換えるという。 EU内でもワイン消費量が毎年7500万リットル(0.65％)ずつ減