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相互リンク先の「貯金生活。投資生活。」の過去の記事、「収入の下落に合わせて生活水準を下げることができるか？」とそのコメントを読み直してみました。 どちらかというと、収入の下落に合わせて生活水準を下げることができずに、生活を破綻させる人の方が多いので、そういう人に対するアドバイスとしては、意味のある記事といえます。 しかし、収入の下落に合わせて生活水準を下げていくことができれば、それでよいのかというと、それも間違いだと思います。コメント中で、元町愛さんが指摘されているように、それは「できること」であって、「しなければならないこと」ではないはずです。（実際には、「できること」すらできない人が多いので、話が複雑になるわけですが、基本的には、収入の下落に合わせて生活水準を下げていくことは、「できること」です。） そこで、単なるコストカットでなく、「攻め」の姿勢が必要となるわけですが、「攻め」の姿勢

lazyさんから、本ブログの以前の記事を読んで、家賃の引き下げに成功したというコメントをいただきました。過去の記事も読んでいただいているというのは嬉しいことです。 過去の記事は、借地借家法32条の借賃増減請求権を行使して、家賃の引き下げを試みようという趣旨の記事です。失敗しても家賃は据え置かれるだけなので、リスクはほとんどなく、やってみる価値はあるのではないでしょうか？ Lazyさんのブログによりますと、「ネットで調べた近隣の不動産物件の相場をチェックそれらを一覧にして平米あたりの家賃を出しました。私が借りている物件は一割ほど高かったので、その旨を文書にし、借地借家法の32条をコピペして貼り付け 参考資料を添え　減額請求してみました。 結果きっちり1割減額となりましたo(*^▽^*)o」とのことです。 私がこの方法を使用して減額請求に成功したのは、バブル経済崩壊から５年後くらいのことで、「

ご愛読ありがとうございます。記事の本数が多くなり、自分でも把握できなくなってきたので、アクセスが多い記事（一部、相互リンク先のブログの記事も混じっています。）をまとめることにしました。 注意：本ブログの記事を専門家による助言として使用しないでください。 Disclaimer: These articles are meant merely as a basic guide and should not be referred to as professional advice. 最新記事はここをクリック Last update:2010/8/25 ①海外投資を始めたいけれど、難しいそうで不安だという方 －このブログでは、ドルコスト平均法（積み立て）やETFなど誰でも利用できるツールを活用して、10年-20年という単位での長期運用に耐えられる投資戦略を身に付けることを目的としています。 参考