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売上高総利益率 売上総利益は売上高から売上原価を差し引いて計算した利益で粗利とも呼ばれます。 売上総利益は、儲けもおおもと、競争力の源泉を意味します。 この売上総利益を売上高で除したものが売上高総利益率です。 売上高総利益率は業種等により大きく異なる 売上高総利益率は高ければ高いほどその会社が高付加価値の商品を販売しているといえます。ただし、少ない利幅の商品を大量販売することで利益の絶対額を増やすという戦略もとりうることから売上高総利益率は一概に高ければ高いほどよいというわけでもありません。 会社の最終目標はあくまで税引後当期純利益の最大化であり、売上高総利益率（会社側からみた値入率）はその会社が採用している競争戦略に過ぎません。 なお、売上利益率は業界や業種によって大きくことなるため比較の際には同業他社平均と比較する必要があります。

決算書の入手（国内上場会社の場合） 最も簡単な決算書の入手の仕方は、EDINETで公開されている有価証券報告書を閲覧することです。 EDINETとは、金融庁が行政サービスの一環として運営している有価証券報告書提出会社の有価証券報告書のデータベースです。EDINETでは企業が公開している有報の検索・閲覧・ダウンロードが全て無料で行えます。 ただし、有価証券報告書は情報が詳細すぎているため、必要な情報にたどりつくのにやや手間がかかり、また複数の会社の情報を比較する際にはデータを印刷する必要があったりと手間がかかります。 そんな場合には書店で販売されている会社四季報を購入することもおすすめです。会社四季報には会社の決算情報等がコンパクトに凝縮されているため、複数の企業の決算情報を比較する際に非常に便利です。（無料で閲覧する方法もあります。その方法については後述しています。） ちなみに有価証券報告

安全性分析の指標として定番の流動比率について初心者はもちろんのこと、財務分析上級者、会計実務家も「なるほど！」と思わせる内容目指して解説してみました。 ちなみに流動比率は世間一般的に間違って理解されています。例えば、流動比率がプラスであれば短期的な支払能力に問題がないなどと書かれている書籍やサイトは非常に多いです。しかし現実には、流動比率はプラスになるのが当たり前でマイナスになっているとしたらもうかなりヤバい会社かそもそも事業の構造が特殊な会社しかありえません。 つまり、流動比率は純粋にその会社の支払能力を判断する目的としてはかなり欠点が多い指標だと言えます。しかしなぜだか日本人にはかなり好まれている印象です。シンプルだからかなっと思いますが。 それでは早速解説に入っていきましょう。 流動比率とは 流動比率（Current Ratio）とは、次の算式で計算される通り、分子の流動資産が分母の

総資産利益率をかんたん財務分析診断シートで表示 8箇所数字を入力するだけで重要財務分析指標10種類を自動計算してくれる財務分析診断シートです。ダウンロードはこちらから無料で可能です。 ROAとROEどちらが重要か 株主重視の経営のもとでは株主利益の最大化が命題とされるため、株主資本である自己資本を分母にするROEがROAより重視される傾向にあります。 しかし、ROEは借入金を増やして自己資本比率を下げることで意図的に高く見せることができるという欠点があります。 自己資本比率は、高ければ高いほど、会社の安定性・安全性という観点からは優れています。したがってROEは、株主資本の効率性を図る指標としては優れていますが、有利子負債の増加リスクと背中合わせであることから万能な指標と考えるのは少し危険です。 つまり、財務レバレッジをかけることで操作的に上昇させることができるROEは、指標の信頼度という