はてなブックマーク

そんな目標を掲げて、日本CTO協会内に「テックブランディング」ワーキンググループが発足したのは、2021年の秋頃でした。 そこから半年強。協会外の企業様の力も借りてアンケートや分析を行い、2022年5月に発表したのが「エンジニアが選ぶ開発者体験が良いイメージのある企業ランキング30」です。 そしてこの度、先のアンケート結果を更に分析して概要をまとめた「開発者体験ブランド力調査レポート2022」を発表。加えて法人会員様には限定で「上位30社の個別詳細レポート」を公開しました。 これまで「DX Criteria（※1）」などを通して、各社の“実態”を調査・分析してきたCTO協会が、新たに外からの目線ともいえる“ブランディング”に注目する理由とは。ワーキンググループの理事である今村さん（株式会社BuySell Technologies 取締役CTO）と、広木さん（株式会社レクター 代表取締役）に

Developer eXperience AWARD 2022 「Developer eXperience Award 2022」ランキング上位30社 一般社団法人日本CTO協会(本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会)は、新たな取り組みとして、技術者合計633名を対象に、ソフトウェアエンジニアをはじめとする技術者にとって各社が”開発者体験※”に関して、どれくらい魅力的な発信をしているかという「テックブランド力」を調査するためのアンケートを実施し、名前の挙がった上位30社のランキングを発表しました。また、各社をDeveloper eXperience AWARD 2022の受賞企業として表彰いたしました。 本調査は、激化するエンジニア採用市場において、技術者自身からの認知やテックブランド力に関する指標を作り世の中に公表することで、各社のエンジニア採用力強化の指針となる

日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 突然ですが情報漏洩時にかかる平均的な被害総額はいくらだと思いますか？ “Cost of a Data Breach Study 2020” によると答えは約4億933万円だそうです。コロナ禍におけるリモートワークの普及により、「情報漏洩を特定から食い止めるまでの時間が長くなる」、「被害の対応コストが増える」と回答した者は70%を超えており、情報セキュリティ対策の重要性が高まっています。最近では行政もセキュリティ強化に着目しており、日本政府は壁を一度突破されるとリスクが大きい「境界型」のセキュリティからゼロトラストアーキ

日本CTO協会は「技術」を軸に規模や業種の異なる様々な人や組織が集まっているコミュニティです。会員は本社団の活動内容、調査テーマについて参加、提案し、他の技術者・技術組織とともに成長する機会が得られます。ご興味のある方は法人会員向け申し込みフォームからお問い合わせください。 複雑化する傾向のある開発の現場で最適なテクニックやツールを選べていますか？ Infrastructure as Code (IaC)という言葉は、もはやソフトウェア・エンジニアリングに携わる人にとっては常識レベルに浸透してきていると言っても、過言ではないかもしれません。しかし実際のところ、どういう点に気をつけるべきなのか、具体策に悩んでいる人も多いのではないでしょうか？本記事ではコードとしてのインフラストラクチャ、そしてフィーチャートグルをどのように活用すればそれらのツール・テクニックの利点を生かせるのか、深掘っていき

今回から連載を始めるDX 解体新書。日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りしていきます。第一回は株式会社メルカリのCTOであり、日本CTO協会の理事でもある名村さんをゲストにお呼びして、DX Criteriaの活用方法を伺ってみました。 インタビューイ　名村卓（Suguru Namura） 2004年株式会社サイバーエージェントに入社後、アメーバピグ、AWA、AbemaTVなどの新規サービスの立ち上げに従事。2016年7月、株式会社メルカリに参画。US版メルカリの開発を担当、2017年4月、執行役員CTOに就任。一般社団法人日本CTO協会理事。 インタビュア　広木 大地 ( Daichi Hiroki） 2008年に株式会社ミクシィに入社。同社メディア開発部長、開発部部長、