株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区 代表取締役社長：加瀬典子）は11月4日、「スマホでのコンテンツ視聴に占める広告の比率調査」および「ブラウザーアプリによるWeb表示速度の調査」を実施し、その結果を取りまとめましたので、お知らせいたします。 新型コロナウイルス感染症流行の影響による外出自粛などによって、国内のインターネットのデータ転送量は、月によっては例年より約５割増加しました（米アカマイ・テクノロジーズ調べ、2020年4月）。インターネットのデータ転送量には、コンテンツのデータだけでなく広告のデータも含まれ、その広告データの通信料金も、ユーザーが負担していることになります。そこで今回、Webをスマートフォンから利用する際のデータ転送量のうち、広告データがどの程度の比率を占めているのかを調査しました。 調査は、スマートフォン（iPhone）のWebブラウザーでアクセスできる

ECサイトを無料で作るオープンソース5選＋3！ 自社ECサイト制作に必要なパッケージまとめ 38,131 views 良い企画書をマネることから始めよう！大手企業が行うプロモーションの企画書事例まとめ 16,680 views 今更聞けないマーケティングの基礎が勉強できる便利な５サイトまとめ 13,238 views 0.1秒の遅れが、1%の売上に影響する!? ページ表示速度の影響力と改善法まとめ 11,786 views 脱初心者！事業計画書の書き方やテンプレート配布サイト4選 11,335 views 売上アップに必要不可欠！販促企画書のアイデアを貰えるサイト5選 8,664 views あなたのサービスが広まる、エレベーターピッチ！ 7,625 views 困った時に使える14パターンの無料名刺デザインサンプルデータ 7,429 views WordPressの導入からデザイン、プラ

地方自治体サーベイ2017 調査概要 対象 都道府県および市町村のホームページサイト数：約1700集計日2019年10月15日 CDN利用(全サイト配信)：119サイト(7%)2017年に比べ17サイト増加 CDNシェアFQDN(サイト)単位ではIncapsulaがトップシェア、次にIIJ、J-Stream、その他 補足 CDN利用率は都道府県により大きく異なる。CDNを積極的に活用している県（岩手県、神奈川県、新潟県）では、都道府県のサイト(例：神奈川県)においてCDNが利用されており、市町村単位でのCDN利用率も高い。 現状として、 地方自治体のCDN利用については、市町村レベルでの取り組みではなく、都道府県レベルでの取り組みが必要 となっている。 CDNを使用している自治体ページ一覧 北海道札幌市青森岩手岩手県八幡平市、一関市、釜石市、久慈市、二戸市、大船渡市、奥州市、陸前高田市、滝

このDOER NOTEの記事で分析ツールとして紹介している、SimilarWeb。 昨今このSimilarWebの数字がどれほど確かなのかが、SNSで話題になっています。他社サイトのアクセスを取得できるので便利なんですが、そもそもどの程度数字が正確なのでしょうか？ 結論からいうと相当ぶれますし、100万PV以下のサイトだとSimilarWebを使った数字はあてになりません。 今回は ・SimilarWebはそもそもどうやってデータを取得しているのか？ ・おすすめのSimilarWebとの付き合い方 を整理したいと思います。 SimilarWebはどうやってデータを取得しているのか？ 先日こういったニュースがありました。 Firefoxの人気アドオン「Stylish」はユーザーのインターネット履歴をこっそり収集していた https://gigazine.net/news/20180705-s

Net Applicationsから2018年6月のデスクトップブラウザのシェアが発表された。2018年6月はInternet Explorerが大きくシェアを増やし、Chrome、Edge、Safariはシェアを減らした。Internet Explorer をバージョン別で見ると、Internet Explorer 11もInternet Explorer 8もシェアを増やしている。2018年6月はWindows XPはシェアを減らしており、ベースとなるオペレーティングシステムが減少したにもかかわらず、Internet Explorer 8が増加したというのは珍しい傾向と言える。 長期にわたって増加傾向を示しているChromeだが、2018年6月は減少した。MicrosoftはInternet ExplorerからMicrosoft Edgeへの移行を進めているが、Net Applica

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とフィードテイラーは6月25日、全国1788の自治体のウェブサイトにおける「常時SSL」（全体のウェブページがSSL/TLSの暗号化通信に対応していること）の対応状況調査の結果を発表した。常時SSLに対応しているのは37.4％にとどまることが分かった。 調査では、自治体サイトのトップページにSSLが設定されている場合を「常時SSL対応済みウェブサイト」と認定。トップページでの設定がなく、調査で「未対応サイト」としていても、中には問い合わせページなど一部で対応しているケースもあると説明する。 調査結果によると、常時SSLに未対応の自治体サイトは62.6％。常時SSLの設定率は都道府県では48.9％、

世界的なデジタル革命の進展の中、インターネット上の情報の真正性を担保する電子署名等のトラストサービスの重要性が増大しています。また、サイバーセキュリティの観点から、電子メール・Webサイトの改ざんやなりすましへの対策にも注目が集まっています。欧州では、2016年7月にeIDAS規則が全面施行され、トラストサービスの適合性評価の仕組みが制度化されました。 一方、我が国においても、クラウドを活用した電子契約サービス等が急速に普及する中、電子文書の真正性を担保する電子署名等の重要性が再認識されているところです。 JIPDECは、JCAN証明書の発行等を通じて、電子契約サービス等に用いられる電子署名の信頼性確保に取り組んできました。その結果として、多種多様な電子契約サービスが出現してきましたが、利用者（個人，企業等）にとっては、それらの信頼性に対する情報の不足が顕著となっています。すなわち、電子署

地方自治体Webサーベイ2017(暫定、速報版) 地方自治体サーベイ2016 地方自治体CDNサーベイ2019 調査概要 対象 都道府県および市町村のホームページ サイト数：約1700 集計日 2017年10月23日 CDN利用(全サイト配信)：102サイト(5.55%) 昨年にくらべ約10倍の普及率 CDNシェア FQDN(サイト)単位ではIncapsulaがトップシェア、残りのほとんどは国内CDN事業者がCDNを提供 SSL利用 SSL証明書シェア サーバソフトウェア IPアドレス・ネットワーク AS分布

政府機関のサイトで、異なるドメイン（インターネット上の住所）が乱立して使われている現状を踏まえ、政府が使用を促している専用ドメイン「go.jp」への統一・移行が進まず、全体の約3割にとどまっていることが6日、内閣官房への取材で分かった。 go.jpは政府機関しか取得できないが、「.com」「.net」など非専用ドメインは原則として誰でも取得できるため、酷似するドメインを使った政府機関の「成り済ましサイト」作成が可能。閲覧者が偽サイトを政府の真正サイトと誤信し、個人情報をだまし取られる「フィッシング詐欺」などの被害に遭う恐れがある。

Web制作で以前から気になっていたことについて、Twitter の投票機能でアンケートを取ってみました。 アンケートの実施期間は2017年1月〜8月です。 回答者の属性について Twitter のアンケート機能では「誰が回答したか」は質問者でも見ることかできません。 それぞれの質問の回答件数は100〜300件前後で、私のフォロワーの方が多いと思われます。 （ご回答いただき、ありがとうございます。） 私のフォロワーの方は東京の方が多いですが、Twitter アナリティクス によると、近畿、大阪、中部、福岡、東北など日本全国様々な地域の方がいます。 98% が日本在住の方です。 フォロワーの方の興味関心としては、モバイル、テクノロジー、Webデザイン、コンピュータープログラミングなどとなっています。 性別（推定）は 73% が男性、27% が女性となっています。 IE対応について Web制作者

By Sean MacEntee 通信の内容を暗号化することでセキュアなインターネット通信を実現するHTTPSへの対応が全世界的に進められています。セキュリティ関連の専門家であるトロイ・ハント氏はこの状況について、変化の動きが急激に大きくなるティッピングポイントに達したと指摘しています。 Troy Hunt: HTTPS adoption has reached the tipping point https://www.troyhunt.com/https-adoption-has-reached-the-tipping-point/ ハント氏はまず、2016年10月にネットのトラフィックをモニタリングしているMozilla Telemetryにおいて、HTTPS経由で送信されたページリクエストが全体の50%を超えたことを挙げて潮目の変化を示しています。 Yesterday, for t

Net Applicationsから2016年11月のデスクトップブラウザシェアが発表された。11月はChromeとFirefoxがシェアを増やし、Microsoft Internet Explorer、Microsoft Edge、Safariがシェアを減らした。Chromeのシェアは55%を突破し、引き続き増加する傾向を見せている。 MicrosoftはデフォルトのブラウザをMicrosoft Internet ExplorerからMicrosoft Edgeへ変更し、ユーザーに移行を促しているが、想定通りに進んでいない様子が見える。Microsoft Internet Explorerのユーザーの減少幅がMicrosoft Edgeのユーザー増加に結びついておらず、代わりにChromeやFirefoxへユーザーが流れている。

ニールセンは12月16日、2014年の国内インターネットサービス利用者数ランキングを発表した。各サービスのPCからの利用が前年から10％以上落ち込む一方、スマートフォンからの利用が最大6割増に。楽天やAmazonなどはスマートフォンユーザーがPCユーザーを超えている。 PCからの利用者の多いサービスのトップ5は「Yahoo！」「Google」「FC2」「YouTube」「Microsoft」。トップ10のすべてが前年比で2けたの減少率となっており、比較的PC利用の多い「楽天」（15％減）「Amazon」（14％減）などのECサイトや動画サイト「YouTube」（18％減）も大きく減少を見せている。 一方、スマートフォンからのネット利用者数は10月時点で約4400万人にのぼり、前年同期から約900万人増加。1位「Google」と2位「Yahoo！」はスマートフォンからそれぞれ月間約3400万

1995年のWeb黎明期に誕生したWebサーバの「Apache」は、当時の主要WebサーバだったNCSAを瞬く間に抜き去り、翌年には業界最大手のシェアを持つWebサーバソフトウェアとなった。20年近い年月を経てなおトップの座に居続けるApacheだが、この状況に最近になり変化が訪れつつある。 Netcraftが今年6月6日に発表した「June 2014 Web Server Survey」によれば、世界のWebサイト全体に対する最新調査において、MicrosoftのIIS（Microsoft Internet Information Services）で稼働するWebサイトの数がApacheに肉迫し、ほぼ拮抗状態となっている。 Apacheのシェアはここ数年減少の一途をたどっており、その減少分をMicrosoftが獲得し続けている形だ。直近の5月と6月のサイト数比較でも、Apacheのサイ

「Internet Explorer」（IE）の復活のときがやってきた。IEは何年にもわたって低迷していたが、Microsoftが取り組んできた刷新が功を奏して、市場での勢いを取り戻してきている。 Net Applicationsが数カ月前に発表した調査結果は、個人ユーザーによる日々の利用という測定基準で、IEが一定のシェアを奪っていることを示していた。今回、StatCounterが発表した最新のデータでも、IEの復活が裏付けられた。StatCounterはNet Applicationsと違って、ページビューを重視する測定方法を採用している。 Net ApplicationsがまとめたPCブラウザのデータでは、IEが徐々に市場シェアを取り戻している。 提供：Net Applications; chart by Stephen Shankland/CNET Net Applications

有限会社いろはの代表取締役兼経営コンサルタント・竹内謙礼が、「ネットで売れるもの売れないもの　増補改訂版」（日本経済新聞出版社）を8月2日に発売するにあたり、楽天リサーチを活用して、スマートフォンユーザー100名に対して、アンケート調査を行った。 同調査では、スマートフォンで一般的に表示される「PCサイト」と、スマートフォンの画面の大きさに合わせて表示される「スマートフォン専用サイト」と、どちらが活用されているのかを中心に尋ねた。 まず、「スマートフォン専用サイト」と「PCサイト」、どちらが使いやすいか質問したところ、「スマートフォン専用サイト」と回答した人が39％だったのに対して、「PCサイト」と回答した人が45％と、6ポイント上回る結果となった。「特に意識はしていない」と回答した“どっちでもいい派”の人が16％いることから、6割以上の人がスマートフォン専用サイトに対して利便性を感じてい

[対象: 全員] フォームを入力するときの離脱率、ECサイトで言えば“カゴ落ち”を減らすための1つの手段を今日は紹介します。 “Inline Validation”（インライン・バリデーション）がそれです。 インライン・バリデーションとはフォームを入力する際に入力項目が正しいかどうかをリアルタイムでチェックする仕組みです。 日本語での適切な言葉を見つけることができなかったので、「インライン・バリデーション」という用語をこの記事ではそのまま使います。 フォーム入力時のエラー通知でよくあるのが下のキャプチャのようにすべての項目を入力し終わって送信ボタンを押した後にページのトップにエラー内容が表示されるパターンです。 ポップアップでウィンドウが出てきてエラーを通知するパターンもありますね。 後からの通知はいちいちその場所に戻って直さなければなりません。 しかもページトップの表示されるので下にスク