先に【「アマゾンドットコムの客はどのサイトからやってきてるの？」米主要通販サイトへのリンク元を調べてみる】でウェブサイトの情報提供サービス【Alexa】のデータを元に、アメリカの主要通販サイトへ向けてどのようなサイトがお客を橋渡ししているのか(リンクで誘導しているのか)について表組みを行った。我々日本人としては、当然気になるのは日本の通販サイトでの状況。早速同じ手法で、日本の主力通販サイトについて調べてみることにした。 Alexaには各ドメイン毎に多種多様な視点からのデータを一般に公開している。その中で、「Clickstream(クリックした上での視聴者の流れ)」のうち、「Upstream Sites」のデータを元に表組みを行う。このデータは「上流サイト」を意味し、該当ドメインに来る「前」に、視聴者が見ていたドメインがユーザ数の多い順に表示されるというもの。原文は「Percent of t

あなたはヒトがモノを買う購買心理について、ご存じだろうか。この部分はビジネスを行ううえで非常に重要な要素となってくるので、とくによく理解してもらいたい。 「ヒトがモノを買う3つの理由」 について知っておく そこでまずは大きなポイントとなってくる、「ヒトがモノを買う3つの理由」について、しっかり頭に叩き込んでおこう。この3要素は、Webサイトにおけるセールスコピーライティングを行ううえで、絶対に忘れてはいけないポイントとなる。 1）ヒトは、「痛みから逃れたいがため」にモノを買う たとえば、就寝中の深夜に電話がかかってきて「今から来てくれれば車を抽選で1台プレゼントします」と言われても、疲れているから行かないと断る人が多いはずだ。あくまで抽選なのだし、そんなものに当選するはずもないと。 しかし、「あなたの車が盗まれそうだ」となれば、ほとんどの人が駆けつける。 人は「失うこと」つまり痛みのほうに

従来のWebマーケティングの手法で消費者に情報を届けることが困難になりつつある。利用者のネット活用の形態が常に進化しているからだ。ここで、新たな情報配信を担うものとして、ウィジェットが台頭し始めている。 メールマガジンやSEO（検索エンジン最適化）などを使った従来型のWebマーケティングでは、企業が消費者に正しく情報を届けにくくなっている。消費者が、インターネット上に溢れる情報から必要なものを積極的に選別していることが大きい。企業はこれまでの成功に頼るだけでなく、自らの手で新たなWebマーケティングの手法を作りだしていかなければならない。 ウィジェットを駆使したWebマーケティングやプロモーションは、そんな現状に一石を投じる手法になり得る。ウィジェットが「個人と企業をつなぐメディア」としての特性を備えているからだ。既存のWebマーケティングとは一線を画す特性を持つ「ウィジェットマーケティン

2009年9月14日、NECとカシオ計算機、日立製作所の3社は2010年4月に携帯電話端末事業を統合し、「NECカシオ　モバイルコミュニケーションズ株式会社」を設立すると発表した。市場変化により携帯電話端末業界の再編は急速に進んでいるが、なぜこの3社が事業統合することとなったのだろうか。その背景と今後について考察してみよう。 NEC主導でカシオ・日立の合弁会社を統合 9月14日の午後に突如開かれた緊急会見において発表されたのが、NEC・カシオ・日立の3社による携帯電話事業の統合である。少し前に3社の統合に関する報道がなされていたが、それが現実となった形だ。 すでにカシオと日立は、2004年から合弁会社「カシオ日立モバイルコミュニケーションズ」(CHMC)を設立し、携帯電話端末事業を統合している。販売されている携帯電話にはそれぞれのメーカーのブランドが付けられているが、実際に開発しているのは

Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同でPCの検索とモバイルの検索の比較調査を行った。また、本調査はボーダーズが提供するセルフ型アンケートリサーチシステム「アンとケイト」を使用して調査を行った。 富士経済の通信販売市場の調査結果報告書「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2008-2009 市場編」によると、インターネット通販市場は2010年に2.5兆円、モバイル通販も4000億円となり、通信販売（物販）全体の50％以上をネットが占めることになるという。 実際昨今の市場を見ているとeコマースサイトが乱立し、多様な商品が売られるようになっている。そこで今回は、インターネット通販のプラットフォームとしてのeコマースサイトが、どのように利用され、また利用者が現状のeコマースサイトをどのように感じているか調査した。 今回の「eコマースサイトの利用に関する調査」

近所に新規オープンしたチェーン店らしきラーメン店があまりにも酷かったのだけど、なんだか既視感があったので脊髄反射的にエントリ。 新規開店時に力をそそがないのはなぜ？ 単刀直入に申しまして、新規開店時に店員の質が低いというのはどうしてなんだろう？ 飲食店にとって、オープンしたてのタイミングは「1回試してみるか」という顧客を獲得するはずのビッグチャンスなハズ。にもかかわらず、そういったタイミングでオペレーションが混乱しまくっている現場は度々目にする。もちろん（オープン予定日に対する）時間的制約や（個人の向き・不向きに関する）人材的問題があることは良くわかるのだけど、それにしたってオペレーションや接客のレベルが低すぎる場合が多い気がする。 実際に今回のケースではこんな感じだった。 夜の12時くらいに入店 座席はカウンターのみキャパ30人くらい 厨房に5人、カウンターに1人、レジに1人（この時点で

総務省は9月9日、2008年度の放送事業者収支状況を発表した。広告収入の減少が響き、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が初めて赤字に転落した。 195社の最終損益合計は212億円の赤字。620億円の黒字だった前年度から大幅に悪化した。黒字だったのは88社と、全体の半数以下だった。 売上高は広告収入減少の影響を受け、前年度比5.3％減の合計2兆4343億円にとどまった。営業費用は3.2％減の2兆3928億円に減らしたものの、営業利益は57.9％減の415億円と大幅に減少した。 関連記事 TBS、最終赤字に転落へ　CM収入低迷、視聴率底上げへ TBSグループの持ち株会社・TBSHDの今期は最終赤字に転落する見通し。CM収入が想定を下回る中、視聴率底上げに向けて制作費をある程度確保する必要があるためとしている。 テレビ朝日、連結で最終赤字に転落へ テレビ朝日が業績予想を再び修正。連結でも最

今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が！ というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算（事業計画）って、どうやって（何を根拠に）立てているんですか？」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所（IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1）「ブログ･SNSの経済効果の推計」（PDF） 例2）「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文（PDF） 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して

日経新聞電子版のプレスリリースページ。各企業・団体の新製品、新サービスのプレスリリース（報道機関向け発表資料）など最新情報をまとめて掲載します。個別の企業名や業種での検索も可能で、原則、発表当日に掲載。

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

3つ目の新機能は、Traffic Statsメニューの中のサブメニュー、一番右側にある”Search %”で開くことができます。 ここでは、検索エンジンから来たトラフィックの割合の変動をグラフで見せてくれます。過去のどれぐらいの長さについて見るかは、下部のプルダウンで選択することができます。 検索エンジンからの流入割合 検索エンジンからの流入は、絶対数ではなくアクセス全体に対する割合(パーセンテージ)である点には注意してください。 この記事は移転前の古いURLで公開された時のものですブックマークが新旧で分散している場合があります。移転前は現在とは文体が違い「である」調です。(参考)記事の内容が古くて役に立たなくなっている、という場合にはコメントやツイッターでご指摘いただければ幸いです。最新の状況を調べて新しい記事を書くかもしれません