待って。その木は何で切ったらいいの？ ちょっと削りたいときはどうすれば？ 気になる…。 【全画像をみる】鋼鉄のように強く、しかもめちゃ軽い木材「スーパーウッド」が建築を変える？ 木材のように見えて、鋼鉄のように強い。そんな夢のような素材が、ついに市場に登場しましたよ。 メリーランド大学（UMD）の研究チームが天然木材の12倍の強度と10倍の靭性（壊れにくさ）を備えた木材の製造法を発見してから6年。ついにUMDのスピンオフ企業であるInventWoodが「スーパーウッド」の商業販売を始めたとCNNが報じました。 同社は、この新素材が将来的に鋼鉄やチタン合金と競合することを夢見ています。 鋼鉄並みに強いのに低コストなスーパーウッド2018年に科学誌Natureに掲載された論文で、研究チームは 「天然木材は低コストで豊富に存在する材料であり、何千年もの間、建築や家具の材料として使用されてきました

自民党総裁選で高市早苗新総裁が選出されたが、公明党が自民党との連立政権からの離脱を表明し、臨時国会での首相指名選挙をはじめ、先行きが不透明になっている。外交・内政の課題が山積する中、政治はどこへ向か…

自民党は、政治団体「NHKから国民を守る党」の斉藤健一郎参院議員と近く参院会派を組む方針を固めた。参院での多数派形成の一環で、新しい会派名は「自民党・無所属」となる見通し。関係者が15日、明らかにした。

5年に1度、人口や働き方、世帯の形などを調べる国勢調査が今月行われた。さまざまな政策を考える際のベースになる最重要の調査だけに、忙しい合間を縫ってアンケートの回答に努めた人も多かったのではないか。タレントの松平健さんを使ったにぎやかなトーンの広告も目を引いた。国勢調査は物価統計の代表格である消費者物価指数（CPI）とも深い関係があるのをご存じだろうか。国勢調査の調査区を土台として活用する形で、

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リコーは薄くて曲がる「ペロブスカイト太陽電池」の新製法の開発に取り組んでいる。印刷機に使われる「インクジェット」技術を駆使したのが特徴だ。インクを噴出するようにフィルムに材料を塗布することで製造コストを下げる。2030年度には約9万世帯の年間消費電力に相当するペロブスカイト太陽電池を生産できるようにする。リコーは同社のデジタル印刷機などにインクジェットの技術を搭載している。微少なノズルからイン

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）などの大手金融機関５社のトップは、都内で開催されたシンポジウムで、日本の国債格下げリスクについて「当面は低い」との見解で一致した。写真は高市新総裁。９月１９日、都内で撮影（２０２５年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［香港　６日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ - 高市早苗氏は、日本に強硬な保守主義的主張を打ち出す一歩手前まで来た。同氏は４日、自民党の総裁に選出された。約１週間後には日本初の女性首相に国会で選出されることが確実だ。彼女はしばしば自身をサッチャー元英首相になぞらえる。しかし、彼女に「鉄の女」の経済政策を期待する人は、ひどく失望するだろう。 サッチャー氏は高金利を支持する財政規律主義者だった。対照的に、高市氏は５人の党総裁候補の中で唯一、物価高への対応として、政治の師である安倍晋三元首相の超緩和的金融・財政政策への

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世界で洋上風力発電の開発中止が相次いでいる。2025年は8月までに10カ国・地域でコスト増を理由に合計発電容量22ギガ（ギガは10億）ワット規模の入札中止や延期、事業者の撤退が決まった。23〜24年の2年間の合計を超えた。開発コストの高騰は1〜2年続くとの見方もあり「脱炭素の切り札」としての期待は急速にしぼんでいる。欧州の調査会社ライスタッド・エナジーによると、1〜8月に資材費の高騰を主因に頓

世界初！日本企業がGPUを不要とする生成AI (LLM) の開発に成功。／2025年10月10日の都内イベントで先行発表IYP社は、GPUを必要とせず従来型LLMと同様に動作する、ビジネスに最も適したエージェントAI/SLMの開発に成功しました※1。この成果は、10月10日のNexTech Week秋で発表されます。 株式会社I.Y.P Consulting（本社：東京都中央区、代表取締役社長：崔晉豪、設立：2023年10月）は、GPU等の特殊な機材を必要とせず、従来型のLLMと同様の性能を発揮できる生成AI"SVG"の開発に成功したことを発表します。本成果は2025年9月18日、人工知能／機械学習分野で最も権威のある国際会議のひとつ、NeurIPS（米ニューラル情報処理学会）の本会議で正式承認(アクセプト)されました※2。 ※1 特許準備中　　※2 Shohei Ohsawa, Neur

自民党の総裁選の候補者が、こども食堂を訪問したのが悪い意味で話題になっていました。 今日は江戸川区の「NPO法人らいおんはーと 365日子ども食堂『ぬくぬく』」に伺い、現状等について、意見交換しました。 子どもたちにも楽しく、迎え入れていただき、少し早いですが、私の誕生日会まで開いていただきました。… pic.twitter.com/Mdg5MDGjfv — 茂木敏充 (@moteging) 2025年9月21日 シンプルに、政治家の大人が、子ども向けのNPO主催の食堂で、自分の誕生日を祝われる構図が歪に見えますよね。こども食堂って、誕生日を祝われない子どもも居るので、そこで、一般に裕福とされる政治家が誕生日を祝われるのは、かなりグロテスク。 さらに発展して考えると、主に子どもの貧困を背景として設立されている子ども食堂に、子どもの貧困を放置し続けてきた政権与党の幹部が訪問し、「居場所づくり

イスラエルへの圧力を目的としたパレスチナの国家承認を巡り、日本政府が米国側から承認を見送るよう要請されたことが分かった。複数の外交筋が12日、明らかにした。政府は来週にも態度を決める方向で調整する。

「対話でさぐる　共生の未来」　昨年秋に東京ミッドタウン八重洲カンファレンスで開催された朝日新聞社主催の一大イベント「朝日地球会議２０２４」のテーマです。ＳＮＳでフォローする作家さんの登壇告知ポストか…

再生可能エネルギーがついに｢いちばん安いエネルギー｣に2025.09.02 23:0034,818 Kenji P. Miyajima 再エネは燃料費がいらないから、初期投資が終われば電気代が安くなるはず。 ｢電気代が上がる一方｣｢再生可能エネルギーはコストが高い｣という認識は、世界的に見るともはや過去のものです。国連が発表した特別報告書は、太陽光や風力を含む再生可能エネルギーの急成長とコスト低下が、経済的に｢不可逆的な転換点｣を突破したと宣言しています。 今や再エネは、新規の化石燃料発電所よりも安価かつ迅速に導入できる、もっとも経済的合理性の高い選択肢になり、世界のエネルギーに対する投資を劇的に変化させています。誰にも止められない再エネの時代が到来したと言えそうです。 エネルギー革命は経済的に必然だった2025年7月、国連は『Seizing the moment of opportuni

(2025年7月15日、武蔵小山某所。参政党・幸福実現党・集団ストーカー啓発ポスターが一同に介する) [8/30 文章を一部変更しました] 先の参院選では、それまで争点として注目されていなかった外国人を巡る政策の是非が急浮上し、選挙期間中には政府が入国管理の厳格化を発表、これまで自民党に比して中道よりの立場を取ることの多かった公明党までもが同調する姿勢を見せ、現在まで様々な議論を呼んでいます1。 なぜこうした争点が大衆の注目を浴びたのか、という大きな議題についてはそこら中のメディアで論じられているので有識者の方々に譲るとして、ここでは陰謀論やカルト集団について観察している筆者からの視点について語ってみます。 今回の参院選において、党派として外国人政策を重視していた団体として主に挙げられるのは、参政党、日本保守党(国政政党)、ＮＨＫ党、日本誠真会、無所属連合、日本改革党、日本保守党(確認団体

【読売新聞】　読売新聞は７月２３日夕刊と号外、２４日朝刊で、石破首相（自民党総裁）が退陣する意向を固めたとの報道が結果として誤報となったことについて、取材メモの精査や担当記者への聞き取りなどを行い、経緯を検証した。参院選での自民党惨

欧州では発電会社が電力を販売する卸電力市場でマイナス価格が定着し、広がりつつある。顕著なのはスペインだ。ドイツのエネルギーコンサルタント会社エネルビスによると、スペインでは2025年1～5月に404時間分の電力がマイナス価格になった。マイナス価格は欧州の大部分に広がっている。マイナス価格の広がりは、再エネ投資を後押ししてきた欧州のクリーンエネルギー補助金が成功したことを反映している。25年に入