人生というのはいろいろあるけれど、いい歳で一文無しの無職になるというのは、わりと辛いことだ。もっとつらいこともたくさんあると思うけれど、 それでも辛いことには違いない。 人生はいつだって今が一番つらい 生活をするにはお金がかかる。 お金を稼ぐためには働かなければならない。 僕の会社はもうないのだから。 新卒だった前回とは違う、30過ぎからの再就職。 状況はかなり悪い。甘ったれた弱虫の僕にはとても辛い。 おまけに、僕は2年と勤め人をやらずに起業したのでろくな職歴がない。 「働かねば」と思って、ネクタイを締めてスーツを着るまで1年以上かかった。 その間のことは「辛かった」としか覚えていない。詳しく思い出そうとすると頭痛と吐き気がしてくるので、ここでは割愛させてもらいたい。 そんなわけで、僕はもう一度仕事を探した。実を言うと、僕は知覚過敏が強いのでネクタイがとても苦手だ。それでもネクタイをして、

ゼクシィ @whitezexy 営業出身の社長が「会社の業績が悪い。まずコスト部門の技術部を全員解雇する」と言い出し、「どうせ転職できないだろうしチャンスをくださいと泣きついて来たら許してやるか」という腹積もりだったらしいが、それを聞いたエンジニアが全員辞めて新たに立ち上げたのが弊社です。 #本当にあったIT怖い話

日本のIT業界の関係者は、自分たちの業界が建設業界によく似ていると思っている。さらに心ある人は「ITはハイテク産業のはずなのに労働集約型の建設と同じだから、日本のIT業界はダメなんだ」と嘆く。確かに多重下請け構造は建設業界にそっくり。米グーグル（Google）や米アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）などの巨大プラットフォーマーが主導し、知識集約型あるいは資本集約型の産業として進化を続ける米国のIT業界と比べて、ため息をつくしかない。 しかし、建設業界の人から言わせると「冗談じゃない！」ということらしい。以前、大手ゼネコンのCIO（最高情報責任者）から聞いた話だが、この人はIT業界の多重下請け構造のひどさを知ったとき、あきれ果てたという。IT業界で大手ゼネコンに相当する大手SIerが元請けとなったプロジェクトでも、設計やプロジェクトマネジメント（建設業では施行管理）がいい加減だし、

2018年現在、就活の現場は過去類を見ないほどの超売り手市場と化している。企業にとって新卒、第二新卒は「お客様」。中小や零細、ベンチャーに至っては30歳未満というだけで大歓迎という企業が見られるほど「就活インフレ」が巻き起こっている。 そんな中、当事者である若者たちの仕事への姿勢に疑問の声も……。彼らは“モンスター新入社員”などと呼ばれることもあるが、入社即日で辞めることや、1～2か月で退社することに対して全く躊躇が見られない。では、実際に若者は今の超売り手市場をどう思っているのだろうか。 今年7月、第二新卒として某大手企業に入社した中島悟さん（24歳・仮名）は、会社の営業姿勢に疑問を抱き、配属1か月目で退職届けを提出した。 「僕も、働きたくて就職してるので辞めたいわけではないんです。ただ、面接で聞いていた仕事内容と実際の働き方に相違があったので今回は退職することを決断しました」 就職後は

新生銀行、ユニ・チャームなどが相次ぎ「解禁」 日本企業の間で「副業解禁」の動きが広がってきた。新生銀行が大手銀行としては初めて「兼業」と「副業」を4月から解禁。就業規定を改めて、正社員や嘱託社員約2700人が、本業と並行して異業種の仕事に就くことを認めた。また、ユニ・チャームも同様に4月から「副業」を解禁した。すでにソフトバンクが昨年11月に解禁、コニカミノルタも昨年12月に副業を認めた。このほか大企業では日産自動車や花王、リクルートなどが副業OKの会社として知られるが、ここへ来て一気に「副業」を認める会社が目立ってきた。 「働き方改革」を掲げる安倍晋三内閣は、昨年来、「副業・兼業」の推進に旗を振ってきた。今年1月には厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」をまとめたほか、同省が示していた「モデル就業規則」から副業禁止の規定を削除した。従来は「許可なく他の会社等の業務に従事しな

米Uberは11月8日、“空飛ぶタクシー”「uberAIR」の実現に向け、2020年に米ロサンゼルスで飛行実験を行うと発表した。4人乗りの小型航空機を使った交通システムを、28年ごろに商用化する計画だ。無人交通管理・無人航空システムについて、米航空宇宙局（NASA）と契約したことも発表した。 uberAIRは、垂直に離着陸でき、騒音も少ないという4人乗り「電動垂直離着陸車両」（eVTOL）を活用し、人口密度の高い都市で運航する計画だ。まず米ダラスで、次にロスで実験する。 ロスに20以上の離着陸の拠点を持つSandstone Propertiesとの協業し、ダウンタウン、サンタモニカ、シャーマンオークスの乗客にサービス提供する計画だ。 クルマで蓄積してきたUberのデータに基づいてシステムを構築。「渋滞を減らし、乗車時間を短縮できるため、将来的には温室効果ガスの排出量も削減する」とアピールし

４月１６日、５８０億円もの仮想通貨の流出が起きた「コインチェック」が、ネット証券大手の「マネックスグループ」の傘下に入り、抜本的な出直しを図ることになりました。１月末に発覚した巨額流出から２か月半。この間、金融庁は「利用者保護」と「仮想通貨育成」を両立させる難しさに直面し、異例の対応を余儀なくされました。 （経済部記者 大江麻衣子） 都心が未明から雪に見舞われた２月２日。東京・渋谷のコインチェック本社に、金融庁の検査官が次々と入っていきました。５８０億円にも上る巨額の仮想通貨流出から、わずか１週間。金融庁が業務改善命令を発出後、わずか４日という異例のスピードでした。 「検査官を急いで出してくれ！」 前例がない仮想通貨交換会社への立ち入り検査。金融庁では、コインチェック問題を受け、システムやマネーロンダリングに通じた検査官らが各部署から急きょ召集され、緊急の検査班が結成されていたのです。 金

「今日はユニクロなんですよ」。自身を指差して、横田増生さんは接客で鍛えた「ユニクロスマイル」を浮かべた。ポイントは口角の上げ方なんだとか。 「プライベートでは、ユニクロは着ないですね。洋服とか気にしないから、何年も同じ服。見るに見かねて妻が服を買って来るぐらいなんです。でも、今回は取材を受ける度に違うユニクロの衣装を着ようと思って。おんなじだと悪いから衣替えしようと。1インタビュー、1コーディネート」 週刊文春で発表され、大きな反響を呼んだユニクロ潜入レポートからおよそ1年。横田さんは10月27日、連載をベースに内部の労働実態などをまとめた新刊『ユニクロ潜入一年』（文藝春秋）を発表した。多くのメディアから取材申し込みがあったというから、各媒体の写真にもご注目いただきたい。 横田さんは、ユニクロだけでなく、アマゾンやヤマト運輸などにも潜入したことがあるエキスパートだ。新刊では1章を割いて、柳

以前に多くの反響を頂いた、”Uber ファウンダー Travis Kalanik 驚異の失敗歴“でもご紹介した、FailConが今年も開催された。 通常カンファレンスは成功者からのノウハウやコツを教示してもらう事が多いがFailConではスタートアップ時に必ず伴う苦い経験の体験者を招き自身のストーリを元にその立ち直り方を紹介し”失敗から学ぶ”のが目的である。 今年はメインテーマを”Pre-Launch (起業前)”と”Post-Launch (起業後)”に分け、合計17名のスピーカーがそれぞれの会社のフェーズに合わせたケーススタディーのプレゼンテーションを行った。 その起業後の話しの中でも、会社の成長期に関するストーリーが大変興味深かった。 プレゼンのタイトルもずばり”私がもっと早くクビにするべきだった5人” プレゼンターは最近Microsoftへのバイアウトを成功させたYammerのUX

「嫌な予感がします」大分前ですが、得意先のある部署からシステム開発の相談を受けました。 内容を聞いて「あ、嫌な予感…」と思いました。 数年前に流行ったけれども、最近は評判が悪いと私が認識していたものだったからです。 調査しました感覚でモノを言うのは苦手なので、見積もりの傍ら調査をしました。他企業でそのシステムがどう事業に貢献しているかの調査です。 集客に関するものなので、コネと頑張りで数値を集めることが出来ましたが、実はコレは結構大変でした。とても仲の良い会社さんなので良かれと思って頑張りました。 それは役に立たなそうでした結果、そのシステムは事業に貢献していないと判断できるデータが出てきました。 また、ビジネスを取り巻く環境の変化にそのシステムが対応出来ていないことも客観的に説明が付く状況でした。 とても良くやれば上手く行くこともあるかもしれません。が、それは最終回で逆転しなければ敗ける

5年ほど前からベトナムで増えはじめた、IT分野でのオフショア開発案件。 日本で受注した案件を、ブリッジエンジニア（2カ国間の窓口となってチーム内に指示を出すエンジニア）を立てて、ベトナム現地で開発。その人件費の安さにより大幅なコスト削減を実現するという事業形態で、今やIT業界では多くが「ベトナム」と聞けば「オフショア」と連想するのではないだろうか。 ベトナムでは「オフショア疲れ」が起こっている？ ベトナムの発展とともに、平均賃金や物価を含めた開発コストが増大し、徐々にその「旨み」が減りつつあるオフショア開発だが、今でもその魅力を求めて現地へ視察にやってくる日系企業は後を絶たないという。しかし――。 「ベトナム人エンジニアの一部には、オフショアに対して疲れが見えはじめている」 そう答えてくれた人物は、日本とベトナム、ミャンマー、インドネシアの東南アジア3カ国に拠点を構える人材紹介会社G.A.

unmochi.doorkeeper.jp こちらのお話を聞いてまいりましたー。 簡単ですがまとめー。 「ぼくがかんがえたさいきょうのモチベーションを維持するための環境づくり」 ハイロウテック しおばらひろあき様 モチベーションがなぜ重要か？ 科学的管理法（能率学） －＞ 「生産性は報酬と環境で管理」 <= 本当にこれでいいのか？ ホーソン実験 エルトン・メイヨーら「心理的要素が生産性に大きな影響を与える」 リリースが完了するとなぜモチベーション維持が難しい？ 動機づけ要因 ⇔ 環境要因 リリース後 = 「達成」が完了された状態 承認欲求の充足が別に必要になる（モチベーションの前段階） なぜ「承認欲求」が満たされないのか？ 満たされた状態 = 褒められる 満たされない状態 = 無視・無関心（個人・組織間・コミットメントへの） 個人への無関心（例：○○さんと話したことない） 組織間への無関心

他社社長が盛り上がってるみたいなんですが、そこの言説だけが広がっていってもアレだなぁと思ったので、単に自分がやってきた経験値とかを書いてみた。銀の弾丸欲しい。 お前誰よ 零細ITシステム会社経営 従業員5人、エンジニア数だと6人（私自身が含まれる） 会社は設立して4年弱 自社サービスを作っているが、今のところの収益構造は受託・SESが100% 10年ぐらい名古屋でコミュニティ活動に関わってきている（ただし、ここ2年ぐらいは忙しすぎて、ほぼ勉強会に行けてない） 色々やってきて至った基本的な考え方 会社という組織を前提とするのであれば「雇用契約」による利害関係で考えるのがシンプル。 会社は利益を上げたい 利益を上げる手段としては、良いエンジニアが必要（それだけではないが、この話題の本筋ではないので割愛） 良いエンジニアを育むには学習が必要 目的は利益であって、エンジニアの勉強は手段。エンジニア

「人手不足が原因の倒産件数」は4年前の2.9倍に増加――。人手不足の問題が各方面で顕在化する中、そんなショッキングな数字を帝国データバンクが7月10日に公表した。しかし、データを取りまとめた同社・産業調査部の加藤達朗氏は、この結果を比較的冷静に受け止めている。 「事実として、足元の人手不足による倒産件数は4年前の2.9倍に増えている。ただ、全体の倒産件数に対する比率はまだ大きいとはいえない」 同社のまとめによると、2017年は上半期（1～6月）の人手不足による倒産件数は49件と、前年同期比で44.1％増となった。集計を開始した2013年以降では初めて40件を超え、2半期連続で前年同期よりも増加した。だが、同じ時期の全体の倒産件数が4247件であることと比べると、その割合は1割にも満たない。 業種や規模を見ても、影響は拡大しつつある とはいえ、今回の結果を楽観視できるかといえば、そういうわけ

今世紀最大の上場劇、NTT株の再来――華々しい惹句につられて、郵政株に手を出した人はいま後悔しているだろう。まさかの巨額損失に追い込まれた巨象の実情を、元最高幹部がすべて明かす。 私は最初から反対だった 「私が現役だった頃は、郵便局では1円でも懐に入れたら懲戒免職になっていました。サラ金に手を出した職員がいれば、それも解雇した。 郵政公社時代からの職員には、国民の大事なおカネを預かっていることへの強烈な自負がありました。だから、おカネに関する不祥事には非常に厳しく対応してきたのです。 それが、どうしたものでしょうか。いまの日本郵政は4000億円もの損失を計上したにもかかわらず、長門正貢社長をはじめ経営陣は誰一人として、まともに責任を取ろうとしていません。巨額損失の元凶である西室泰三・元社長にいたっては、一切お咎めなしです。 彼らが失った4000億円は、もとはと言えば国民からお預かりした大事

写真上の本　ロジャー・ローウェンスタイン著「なぜGMは転落したのか---アメリカ年金制度の罠」（日本経済新聞社）を読みました。　この本は　GMが破綻（2009年6月1日）する半年前に“While America Aged”という原題で米国にて発刊されたもので　本年２月に日本語訳されています。 著者の結論を簡単にまとめると　以下のようなものです。 GMを破産の崖っぷちに追い込んだ最大の元凶は　巨額の会社負担を伴う手厚い企業年金制度と医療費（健康保険給付）である。　半世紀にわたる経営者・労働組合・政府という三者の無策と妥協によって膨れ上がった退職者へのコスト（レガシーコスト）即ち「退職者に対する年金と医療費の支払い」はGMの利益を食い尽くし　債務超過へ転落させた。 上記の「レガシーコスト」とは　過去に取り決めたこと（過去のlegacy「遺産」）が現在になって発生している負担や費用のことで　退職

就職活動の時期なので、圧迫面接の話がツイッターでたくさん回ってくる。 友人は圧迫面接を受けた。散々な言われようで、資格や学部をバカ、それに人格にも随分言及されたそう。 そして最後に 担当者「何か質問とかある？」 友人「御社による今回の面接は、今後一消費者として参考にさせていただきますがよろしいですね？」 →こわばる担当者、出る内定、蹴る友人。 — でる夫＠教皇インモケンピウス (@Schaschatter) 2017年6月16日 就活解禁だからか圧迫面接話よく回ってくるね。面接終わるまで待たずに「こんな失礼な会社結構です。もっと他のいい会社に入るので帰ります」と帰った友人には謝罪と共に内定が出たらしい。当然他社に就職。学生の対応力を見たくてと言っても、学生もそんな無駄な時間を過ごす必要はないんだよね。 — うえ (@1nmr) 2017年6月16日 多くRTされるものはほとんど同じパターン