■経営方針説明会に登場した“アニメ”5月19日に発表されたソニーからソニーグループへの社名変更と、同社のファイナンス事業の完全子会社化は、20年5月決算発表シーズンで特に大きなニュースでした。ニュースの核心は家電・AV・カメラ・モバイルなどを映画や音楽、ゲーム、金融と並べ、エレクトロニクス事業を祖とするソニーがメーカーの看板を下ろしたことでしょう。あらゆるジャンルを抱えるコングロマリットであることを示しました。 大きなニュースに隠れて目立たなかったのですが、アニメ関連にも大きな動きがありました。同日に社長兼CEO吉田憲一郎氏が行った「2020 年度経営方針説明会」にて“アニメ”が、大きくピックアップされたことです。 説明会では主要各事業の戦略に触れましたが、そのひとつに“アニメ”がありました。他の事業は“ゲーム＆ネットワークサービス”“音楽”“映画”“エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリュー

サインインした状態で「いいね」を押すと、マイページの 「いいね履歴」に一覧として保存されていくので、 再度読みたくなった時や、あとでじっくり読みたいときに便利です。

アイテム 1 の 2 　１２月２０日、上半期に２０年ぶりに過去最高の営業利益を達成したソニー。その目覚ましい復活劇を支えるゲームと半導体事業のなかで、とりわけ注目を集めているのが半導体部門の８割を稼ぎ出すイメージセンサーだ。写真はソニーセミコンダクタソリューションズの清水照士社長、１１月撮影（２０１７年　ロイター/Toru Hanai） [1/2]　１２月２０日、上半期に２０年ぶりに過去最高の営業利益を達成したソニー。その目覚ましい復活劇を支えるゲームと半導体事業のなかで、とりわけ注目を集めているのが半導体部門の８割を稼ぎ出すイメージセンサーだ。写真はソニーセミコンダクタソリューションズの清水照士社長、１１月撮影（２０１７年　ロイター/Toru Hanai） ［東京　２０日　ロイター］ - 上半期に２０年ぶりに過去最高の営業利益を達成したソニー<6758.T>。その目覚ましい復活劇を支える

ビットコイン投機が本業のメタプラネット、賭け金数倍プッシュのために株主を財布にMSワラントによる約1163億円の株券印刷

４月２８日、ソニーは２０１８年３月期の連結営業利益は前年比７３．２％増の５０００億円となる見通しだと発表した。吉田憲一郎副社長兼最高財務責任者（ＣＦＯ、写真）はＰＳ４について「プラットフォームとしての収穫期を迎えている」との認識を示した。写真は２０１６年５月撮影（２０１７年　ロイター/Thomas Peter） ［東京　２８日　ロイター］ - ソニー<6758.T>は２８日、２０１８年３月期の連結営業利益は前年比７３．２％増の５０００億円となる見通しだと発表した。前期に赤字だった半導体と映画事業が大きく改善するほか、ゲーム事業も順調に推移する見通し。

ソニーは、経営の効率化の一環としておよそ７０００億円の売り上げ規模があるデジタルカメラやビデオカメラの事業を来年４月に分社化すると発表しました。 ソニーは、エレクトロニクス部門について、独立性を高めて経営を効率化させるため、事業ごとに分社化する方針を打ち出し、おととしにはテレビ事業を、去年は映像・音響事業を分社化しています。 今回の分社化もその一環で行うとしていて、これによりエレクトロニクス部門のすべての事業が分社化されることになり、ソニーはかつて業績悪化の大きな要因となっていたエレクトロニクス事業の立て直しを本格化させる方針です。

カメラ付きの方を予約していたので発売日の夜に受け取った。Moveは予約せず売ってたら買おうと思ってたけど売り切れてた。 箱が凝ってる。セットアップガイドはシンプルで良い。ケーブルに一々番号のタグ付いてるし色々な考えを感じる。 ユニットとHMDのケーブルのコネクタに付いてる記号が○×△□なのは分かりやすいしPlayStationらしさがでてる。ユニットとHMDは下図のコネクタで接続するが、これの位置が悪い意味で絶妙。座ってるときは床に付くけど、立つと浮く。ユニット側のケーブルは太くて、HMD側のケーブルは細い。太さ2倍ぐらい違う。ノイズ対策とか取り扱いやすいようにこうしてるんだろうけど、ユニットから直接HMDに繋げられれば嬉しかった。床に付くケーブルは断線しても交換出来るようにという考えだろうか。 置き場所を考えていなかったが、ユニットだけじゃなくHMDも置けないと困るので結構スペースは必要

ソニーは２４日、２０１７年３月期連結決算（米国会計基準）の業績予想を発表し、熊本県内にある半導体の製造拠点が被災した影響で、本業のもうけを示す営業利益が１１５０億円分、押し下げられるとの見通しを明らかにした。 ソニーは４月２８日に１６年３月期連結決算を発表した時点では、地震の影響が見通せないとして１７年３月期の業績予想の開示を見送っていた。 今回発表した業績予想では、営業利益は熊本地震の影響で１１５０億円押し下げられるものの、「プレイステーション４」を中心とする好調なゲーム事業が押し上げ、前期比２・０％増の３０００億円を確保できるとしている。 売上高は３・８％減の７兆８０００億円、税引き後利益は、前期に計上した株式の売却益などがなくなる影響で４５・９％減の８００億円を見込んだ。

ソニーとはてなは3月30日、新しいニュースサービスと広告商品の共同開発・販売で協業すると発表した。ソニーのAndroidアプリ「ニューススイート」と、はてなのソーシャルブックマーク「はてなブックマーク」（はてブ）をベースにした新サービスを今夏ごろに公開する。 ソニーの「ニューススイート」は70カ国で展開し、インストール数は約4300万台、月間ユーザーは700万。同アプリとはてなのサービス開発力、コミュニティー運営ノウハウを組み合わせ、新しいオンラインニュースコミュニティーサービスを共同展開する計画だ。 新サービスに先駆け、ニューススイートとはてブアプリ（iOS／Android）に同時掲載できるインフィード形ネイティブ広告商品を共同開発し、4月からはてなが販売する。はてブのネイティブ広告として拡散力を保ちながら、ニューススイートの多数のユーザーへのアプローチが可能になるという。 関連記事 は

リスクマネジメント意識が高いスシロー、中居正広さんの流れ弾で広告から消した笑福亭鶴瓶さんを再考のうえ許す

３月１１日、ＳＣＥのアンドリュー・ハウス社長は、年内に米国で動画ストリーミングサービスを開始すると明らかにした。写真は２０１４年９月１８日のロイターとのインタビュー時に撮影。（２０１５年　ロイター／Yuya Shino） ［１１日　ロイター］ - ソニー<6758.T>は、年内に米国で動画ストリーミングサービスを開始する見通し。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が１１日報じた。 ソニー・コンピュータエンタテイメント（ＳＣＥ）のアンドリュー・ハウス社長はＷＳＪとのインタビューで、クラウド型テレビ「プレイステーションヴュー（ＰＳ Ｖｕｅ）」のサービスを、まずニューヨーク、フィラデルフィア、シカゴの３都市で、２週間以内に開始することを明らかにした。

１２月２５日、ソニーのパソコン事業が独立したＶＡＩＯは、来年１月からスマートフォン事業に参入すると発表した。ＶＡＩＯのロゴマーク。２月撮影（２０１４年　ロイター/Yuya Shino） ［東京　２５日　ロイター］ - ソニー<6758.T>のパソコン事業が独立したＶＡＩＯ（長野県安曇野市）は２５日、来年１月からスマートフォン事業に参入すると発表した。

１２月２４日、ソニー・ピクチャーズエンタテインメントは映画「ザ・インタビュー」をネット配信すると明らかにした。写真は同作品のポスター。コロラド州で２３日撮影（２０１４年　ロイター／Rick Wilking） ［ロサンゼルス　２４日　ロイター］ - ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（ＳＰＥ）は２４日、北朝鮮の金正恩第１書記の暗殺を題材にした映画「ザ・インタビュー」について、２４日から米グーグル GOOGL.O 傘下の動画共有サイト「ユーチューブ」などを通してネット配信することを明らかにした。 「ユーチューブ」のほか、グーグルのコンテンツ配信サービス「グーグルプレイ」、米マイクロソフト MSFT.O の家庭用ゲーム機「Ｘｂｏｘ」を通してレンタル、もしくは購入が可能になる。このほか、ＳＰＥが同映画のために立ち上げたウェブサイト（　www.seetheinterview.com　）からも入手

The best of CES 2025Presenting our 12 finalists, plus the winner of our best in show award.

セブン＆アイ・ホールディングス がコンビニエンスストア専業体制を鮮明に打ち出した。スーパー事業への外部資本導入の前倒しなど、これまで「物言う株主」の圧力で進めてきた改革を加速し、カナダ小売大手アリマンタシォン・クシュタールの買収提案に対抗する。しかし、そのコンビニ事業が国内外とも鈍化。国内で新業態を展開したり、海外事業の利益率を向上するなど、企業価値の向上につながる施策を同事業で実行できるかが試される。 経済category日銀の「経済・物価情勢の展望」（展望リポート）の重みが増している。金融政策の正常化局面に入り、展望リポートに政策の先行きに対する日銀の考え方が集約されるようになったからだ。１０月の展望リポートでは、米国経済をはじめとする海外経済や金融市場を巡る不確実性についての記述や、政策判断にあたっての「時間的な余裕」といった文言が表記されるかが焦点となる。 午前 5:15 UTC

コミュニケーションが生まれるツイートまとめツール

「ドローン」と呼ばれる無人飛行機を世界的なＩＴ企業などがビジネスの現場で実用化しようという動きが相次ぐなか、大手電機メーカーのソニーがドローンの実用化に向けた開発に乗り出したことが明らかになりました。 「ドローン」を巡っては、アメリカの「アマゾン・ドット・コム」が荷物の新たな輸送手段にする計画を打ち出すなど、世界的なＩＴ企業を中心にビジネスに活用しようという動きが活発になっています。 関係者によりますと、このドローンについて、ソニーが実用化に向けた開発に乗り出したことが明らかになりました。 ソニーは、デジタルカメラなどに使われる目の役割を担うセンサーで世界トップのシェアを握っていて、この技術をドローンに活用し、人の目視では確認しづらい老朽化したトンネルや橋などのインフラを点検したり、農作物の生育状況を調査したりする用途を検討しています。 ドローンがもたらす経済効果は「空の産業革命」とも呼ば

今年２月７日、東京都港区の本社２階大ホールで開いたクオータリーミーティング。「ソニーのエレクトロニクスの厳しさは、ネットワークの時代に主役になれなかったことが背景にある」――。幹部社員５００人を前に、インターネット子会社、ソネット社長から最高戦略責任者（ＣＳＯ）に就任した吉田憲一郎・現最高財務責任者（ＣＦＯ）は、ソニーの弱点を突いてみせた。 吉田ＣＦＯの現状認識はこうだ。テレビやラジオの「放送の時代」、ＣＤやＤＶＤ、ブルーレイディスクなど「パッケージの時代」、いずれもソニーは主役だったが、２００３年からアップルが「ｉＴｕｎｅｓ（アイチューンズ）」を導入して状況は一変。ｉＰｏｄやｉＰｈｏｎｅで、デジタルコンテンツをネットワーク配信する「ネットの時代」に、ソニーは主役の座から滑り落ちた。