オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内

JA（2000年代）「田んぼの野焼きをやめろ。土壌改良効果はない。トラクターのほうが効果的。」 農家「さて、野焼きするか～」 JA（2010年代）「田んぼの野焼きをやめろ。意味ないぞ。法律で決まってる。自治体や警察にも言っとくからな。」 農家「さて、野焼きするか～」 JA（2020年代）「田んぼの野焼きをやめろ。意味ないから。お前らヨボヨボの爺婆だろ。燃え死ぬぞ。」 農家「さて、野焼きするか～」

どひさん @soilchemooon スマート農業、まさに「実験いらないでしょ？工学の進んだ技術でやれば、時代遅れの農業なんて現地で簡単にできるでしょ？」みたいな感じでやられてて、大量の討ち死に(ほぼ全滅)がでてる感じ。 2022-06-15 21:19:42

農業と切っても切れない存在・肥料 農業の歴史は肥料の歴史でもあります。 人類はより多く、より美味しく、より栄養のある食物を育てるために肥料を使い、研究して新たな肥料を開発してきました。 詳しく書けば本が一冊書けるくらいの膨大な歴史がある分野ですが、6000字程度に簡単にまとめていきます。 １. 肥料のはじまり 農業の起源は約1万2,000年前頃と考えられています。 農業が始まった地域は肥沃な土壌が河からもたらされる大河の流域。ナイル川中下流域、チグリス・ユーフラテス河流域、揚子江の中・下流域、インダス川下流域を中心として、農業技術はユーラシア大陸・アフリカ大陸各地に伝播していきました。 農業文明が発達すると都市が生まれ、神殿や住宅、農具の需要が増えるため、大量の木材が必要になってきます。都市は河川上流の木を大量に伐採。川を使って運搬しました。木材資源が枯渇してくると、森林が蓄えていた水分が

韓国で、日本のサツマイモ「べにはるか」が無断で栽培され、広く流通している実態が明らかになった。既に韓国ではサツマイモ栽培面積の４割を同品種が占める。日本の農産物輸出の有望な品目・品種であるだけに、国内産地からは海外に売り込む際、競合することを心配する声も上がっている。 韓国への流出は、同国の農業者らが日本の産地を視察した際、「べにはるか」の種芋を無断で持ち帰ったのが原因とみられる。２０１５年ごろから南部地域の全羅南道海南郡で栽培が始まり、１８年には同国のサツマイモ栽培面積（２万７５３ヘクタール）の４割に達している。 現地で「べにはるか」は５キロ当たり１０００～２０００円と、日本産の日本国内での価格より安く出回っている。短期間に栽培が拡大したのは、韓国の公共機関である地方技術センターが組織培養を進め「海南１号」として、安価な苗を提供したことが背景にある。 同国で種子を管理する機関である国立種

日本で開発されたとみられるブドウやイチゴなど36品種の農作物の種や苗が、開発者が知らずに中国や韓国のネット通販で販売されていた可能性があるという、民間の調査結果がまとまりました。農林水産省は、輸出に深刻な影響を及ぼしかねないとして、開発者に海外でも品種登録を行うよう促しています。 発表によりますと、日本で開発されたブドウやイチゴ、イネなど、737品種の農作物の種や苗について、中国と韓国のネット通販での販売状況を調べた結果、開発者が知らずに販売されていた可能性がある品種が36に上ったということです。 このうち、ブドウの「シャインマスカット」は中国と韓国の合わせて37のサイトで、イチゴの「紅ほっぺ」は中国の28のサイトで販売されていた可能性があるとしています。 農林水産省によりますと、正規に販売された種や苗の海外への持ち出しは規制されていないため、海外で栽培されたり、できた農作物が輸出されたり

JA全農＝全国農業協同組合連合会は、大手旅行会社のJTBと提携し、新型コロナウイルスの影響で仕事が減った観光業界の人たちに、副業として担い手不足に悩む農業の現場で働いてもらう、新たな取り組みを始めることになりました。 こうした中、JA全農は、JTBと提携して、農業の担い手を確保する新たな取り組みを始めることになりました。 具体的には、JTBが新型コロナウイルスの影響で仕事が減っている全国のホテルやバス会社などから人材を募り、副業として農業の現場で働いてもらう仕組みで、今月からまず大分県で始める計画です。 JA全農にとっては担い手不足の農家を支援できる一方、JTBは取引先の支援に加え、農家から受託料を得られ、収益にもつながります。 JA全農の伊名岡昌彦上席主管は「双方にメリットのある取り組みで、観光業界の人たちが働きやすい環境を整えていきたい」と話しています。 JTBの福岡高事業部長は「お互

佐賀県が２０年ぶりに開発し、県内で栽培されているイチゴの新品種「いちごさん」で、苗の盗難が相次いでいる。「いったい、だれが何のために？」。関係者は、動機や目的が見えないとして一様に困惑する。苗は農家に広く行き渡り、戸外で管理するため、有効な対策も取りにくいのが実情だ。

種苗法改正を巡って、いろいろな人の声を聞くようになった。私は以前、自家採種に関する本の編集に携わったこともあって、この方面には決して無関心ではない。けれど、法制度に関してはその本の著者グループの間でさえ温度差があり、私のようなシロウトがあまり踏み込んではいかんのだろうという感覚もおぼえた。現行の制度を変えるべきかどうかはともかく、現行の制度でさえ、問題点がないわけではないことも理解できる。なので、改正するのであれば、それはきちんと有識者が議論して、正しい方向性で改正されるべきであり、そういうことであれば、いまさら私がどうこういうことでもなかろうと、近頃では距離をおいていた。 種苗法にかぎらず知的財産関連の制度では、それをタテにとったグローバル企業の世界戦略との関連性が必ずとりあげられる。細かい話をすると長くなるので一言で乱暴に端折ってしまうとそういう世界戦略は概ね人類にとって好ましいもので