ヒトの皮膚や骨髄から、神経や筋肉、肝臓などの多様な細胞に変わる幹細胞を効率的に抽出し、増殖させる技術を開発したと、東北大の出沢真理教授や京都大の藤吉好則教授らが19日発表した。「Muse(ミューズ)細胞」と名付けられたこの幹細胞は、マウスへの移植実験では損傷を受けた部分を修復する働きがあり、腫瘍はできなかったという。論文は米科学アカデミー紀要電子版に掲載される。 山中伸弥京大教授らが皮膚などの細胞に数種類の遺伝子を導入する方法で開発した新型万能細胞「人工多能性幹（iPS）細胞」は、移植後に腫瘍ができる危険性がある。ミューズ細胞の技術が確立され、安全性が十分確認されれば、再生医療を実現する上で、iPS細胞と並ぶ有力手段になると期待される。 ヒトの骨髄に、骨や筋肉などに変わる「間葉系幹細胞」があることは以前から知られ、国内外で再生医療応用に向けた研究が進められている。しかし、増殖させたり、目的

2010年03月29日 コーラの多量摂取で、精子の量が減少か。 デンマークの徴兵検査に出頭した若年男性2,554人を調べたところ、コーラ（0.5L）を週15本以上飲む少数のグループ（78人）では、精液中の精子の濃度と精子数が低かった。論文はAmerican Journal of Epidemiology電子版に2010年３月25日掲載された。 デンマークには徴兵制があり、原則18歳で徴兵に適格かを審査するための検査に呼び出される。大学に進学している場合などは、審査の時期を遅らせることができる。今回の研究は、この検査に出頭した若年男性に協力を依頼して行なった。協力率は31％だった。 評価項目は、精液の量、精液中の精子の濃度、精子数、移動性のある精子の比率、形態が正常な精子の比率の５項目だった。 その結果、コーラ（0.5L）を飲まないグループと比べて、週に１−14本飲むグループでは、上記

人の新型万能細胞「ｉＰＳ細胞」を体外で培養し続けると、遺伝子の一部が増えたり欠損したりする異常が起きるとの研究結果を、東京大病院の小川誠司特任准教授と東大医科学研究所の中内啓光教授らがまとめた。　がん細胞でみられる塩基配列の繰り返しなどの遺伝子異常もあり、将来ｉＰＳ細胞による治療では、こうした異常のない正常細胞を使う必要があるという。１８日から広島市で開かれる日本再生医療学会で発表する。　研究チームは、１１人の体細胞から作製されたｉＰＳ細胞４２株の遺伝子を調べ、一部の遺伝子が増えたり欠損したりする異常が１２株で見つかった。６〜６３回植え継いだ株だった。人間の体内では免疫機能などによって異常な細胞は排除されるが、体外培養ではそうした仕組みが働かず、異常なｉＰＳ細胞が増えるらしい。

兵庫県佐用町の佐用共立病院で２００８年１２月から１か月余の間に寝たきりの入院患者６人（当時９９〜７５歳）が相次いで肋骨(ろっこつ)を骨折した問題で、県警捜査１課と佐用署は１１日、患者１人に暴行して骨折させたとして、同病院の看護師羽室(はむろ)沙百理(さおり)容疑者（２６）（佐用町山脇）を傷害容疑で逮捕した。 ６人全員に対する犯行を認めており、「職場の人間関係に悩んでいた。イライラして、しゃべれない人ばかり狙った」と供述しているという。 発表によると、羽室容疑者は０９年１月１３〜１９日、肺炎で入院中の女性患者（当時８５歳）の胸部を両手で圧迫するなどして、肋骨１２本を折った疑い。 ６人は男性１人、女性５人で、いずれも一般病室に入院。０８年１２月８日、６人のうち当時８５歳だった別の女性患者の呼吸の異常に主治医らが気づき、骨折が判明した。さらに翌年１月１９日までに５人の肋骨骨折が見つかった。

７月に本格施行される改正臓器移植法の運用を検討する厚生労働省の臓器移植委員会（委員長・永井良三東京大教授）は８日、臓器提供についての意思表示カードを持つ人が、提供を希望する臓器ごとに「○」をつける現在の記載方法を変更し、「×」をつけられた臓器以外は提供に同意したと判断することにした。 　改正法では、本人の意思が不明な場合、家族の同意だけで臓器を提供できるようになる。現在は、本人が提供の意思を意思表示カードなどの書面に残していることが必要だが、書面は必ずしも必要でなくなる。記載方法を改める背景には、法改正の趣旨を踏まえ、提供を拒む意思を明らかにした人以外は、すべての臓器の提供に同意していると見なす考えがある。 　提供を拒否したい人は従来と同様、拒む意思をカードで表明できる。約１億２千万枚配布された現行カードは改正法施行後も原則的に有効になる見通し。ただ、心臓が止まった後の臓器提供だけ同意して

※高額療養費制度（一定の自己負担限度額を超えた費用が給付され、医療費負担が軽減される制度）による給付は考慮されておりません。 出典：アフラック初回請求者調査「2004年3月」 公的医療保険がカバーしてくれる範囲は？ ガンの治療費のうち、健康保険など公的医療保険の対象となるのは、診察、検査、処置、投薬、手術、入院といった通常の医療（保険診療）についてです。一方で、前述の先進医療については、通常の医療の部分しか公的医療保険の対象とならず、先進医療の技術料の部分は全額自己負担となります。また、民間療法については、自分自身の判断で行っているわけですから、公的医療保険の対象とはなりません。 さらに、治療費以外の費用で大きなものに「入院時の差額ベッド代」があり、これも公的医療保険の対象外です。差額ベッド代については、病院側の事情で個室に入る場合は、全額が自己負担となることはありませんが、自分自身の希望

奈良県大和郡山市の医療法人雄山会「山本病院」（廃止）で肝臓の手術を受けた男性患者＝当時（５１）＝が死亡した事件で、手術を執刀した法人理事長の山本文夫容疑者（５２）＝業務上過失致死容疑で逮捕＝が、腫瘍（しゅよう）摘出の手術中に、「これちゃうかな」などと言いながら、複数の肝臓片を切除していたことが９日、病院関係者の話で分かった。　患者はこの過程で大量に出血。山本容疑者は一応の止血処理をして閉腹すると、「飲みに行く」と言い残して外出したという。県警は、山本容疑者が経験も知識もないのに執刀したことが、患者の死亡につながったとみて手術の実態解明を急ぐ。　病院関係者によると、山本容疑者は手術中、１センチ程度の肝臓片を切除しては、「（腫瘍と）ちょっと違うな」とつぶやき、“試行錯誤”を繰り返したという。出血が止まらなくなると輸血用血液を発注して手術を続け、最終的に約３センチの肝臓片を切除。縫合すると病院か

ロンドン（ＣＮＮ）　植物状態と診断された患者らに質問を投げ掛け、脳の反応を機能的磁気共鳴画像法（ｆＭＲＩ）で調べる研究で、一部の患者に意識のある兆候が見られた。英ケンブリッジ大とベルギー・リエージュ大の研究者による共同チームが４日、研究の成果を発表した。 チームは３年間にわたり、植物状態にあるとされる患者２３人を対象に研究を実施。「あなたのお父さんの名前はトーマスですか」など、「はい」「いいえ」で答えられる項目を尋ね、ｆＭＲＩで脳の活動の変化をみた。 健常者の脳をこの方法で調べた場合、質問に対する答えと１００％一致する反応が得られる。チームの研究では、全体の１７％に当たる４人の患者が、質問に反応を示したという。 特に、２９歳のベルギー人男性の脳からは、はっきりと「はい」「いいえ」に相当する変化が読み取れた。この男性は２００３年の交通事故で頭部に重傷を負い、こん睡状態に。外界との交流が一切途

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■編集元：ニュース速報板より「被害総額1000億超　WHOと製薬会社の死ぬ死ぬ詐欺に日本政府も騙される」 1 はさみ(福島県) :2010/01/20(水) 08:18:24.55 ID:1J4QR8O/● ?PLT(12346) ポイント特典 新型インフル　輸入ワクチン実需なし　１１２６億円無駄に？ 厚生労働省が欧州の二つの製薬会社から輸入することを決めた新型インフルエンザ用のワクチンについて、医療機関の需要はほとんどない状態であることが十九日、本紙が行った四十七都道府県への聞き取り調査で分かった。　 輸入予定のワクチンは成人換算で九千九百万人分で、総額千百二十六億円。 厚労省は二十日付で都道府県から輸入ワクチンを希望する医療機関の数などの報告を受けるが、現時点での需要を「ゼロ」「発注見送り」としたのは二十六都府県に上った。国産ワクチンも余剰気味の状況を受け、このうち需要調査そ

全身の筋肉が徐々に弱くなるデュシェンヌ型筋ジストロフィーの患者の細胞から、異常な遺伝子を修復したｉＰＳ細胞を作ることに、鳥取大の香月康宏助教らが成功した。 正常な筋肉細胞を移植する治療につながる成果で、８日付米国遺伝子治療学会誌電子版に発表した。 この病気は、筋肉の構造を保つジストロフィンというたんぱく質を作る遺伝子が欠損し、１０歳ごろから歩行が困難になる。ジストロフィンは、筋肉の種類ごとに計１８種類ものたんぱく質を作り分ける大きな遺伝子で、修復が難しかった。 香月助教は、人の染色体から作製した人工染色体を利用。ジストロフィンを組み込んだ人工染色体を患者の皮膚細胞に入れ、ジストロフィンが正常に機能することに成功。さらにこの細胞から作ったｉＰＳ細胞で、正常なジストロフィンを持つ筋肉細胞ができることを確認した。 筋ジストロフィーの治療法開発を巡っては、京都大が今年３月、正常なマウスのｉＰＳ細胞

◇３０億から１億円に 中性子を活用したがん治療研究施設として県が筑波大や東京大とともに推進してきた「いばらき量子ビーム医学利用研究センター」（東海村）に対し、ハコモノ建設の削減を図る鳩山政権が「成果が出るのに時間がかかる」とクレームをつけ、計画存続自体の雲行きが怪しくなってきた。事業主体となる独立行政法人「科学技術振興機構（ＪＳＴ）」は４日、当初３０億円が見込まれた予算を最終的には１億円まで削ると通告。県は推進する２大学と協議に入り、計画中止も含め根本的な見直しを余儀なくされた。 同センターは、自民党政権下の緊急経済対策「地域産学官共同研究拠点整備事業」の一つ。政権交代後の１０月、文部科学省は事業費６９５億円のうち４３２億円を削減する方針を提示。全国４５施設が対象となり、存続の危機を感じた県は同センター予算を１８億円に減額し再申請した。 同センターでは、小型加速器の中性子源を用いたがん治療