『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

オーバーチュアスポンサードサーチ[公式ガイド] 使いやすくなったスポンサードサーチ®で ウェブサイトに客を呼び込もう！ 使いやすくなった「スポンサードサーチ®」の活用法をオーバーチュアの専門スタッフが解説する初の公式ガイド。 この記事は、第4章「キーワードを発想する　潜在顧客と自社を結ぶ検索語選び」の記事です。 よくある失敗例キーワードとウェブサイトの適合性で、しばしば次のようなケースが起こっています。 キーワード「ボールペン」に対して、URLのリンク先をトップページに設定していました。サイトを訪れたユーザーはトップページからお目当てのボールペンらしき商品が見つけられず、すぐにサイトを離れてしまいました。さて、ボールペンはどこにあったのでしょう？ 実は、メニューにあるオフィス・事務用品＞文具＞消耗品＞ボールペンの中にありました。 広告主は、「ボールペン以外の商品も見てもらって、あわせて買っ

Amazon.comが米国時間4月23日、2008年第1四半期の決算を発表した。エレクトロニクス製品や雑貨類の好調な売り上げも手伝って、予想を上回る好決算になっている。 オンライン小売り大手のAmazonはまた、第2四半期および2008年通期の業績見通しも明らかにした。いずれも現段階でのウォール街アナリストの予測を上回る強気の数字になっている。 しかしながら、Amazonの株価は同日の時間外取引で約4％値を下げ、77.77ドルとなった。 第1四半期、Amazonは前年同期比30％増の純利益1億4300万ドル、希薄化後の1株あたり利益に換算して34セントを計上した。売上高は前年同期から37％増加して41億3000万ドルとなった。 Thomson Reutersのまとめによると、ウォール街の事前予測の平均は、1株あたり利益が32セント、売上高が40億8000万ドルというものだった。 Amazo

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総合広告代理店及びネット専業広告代理店各大手3社合計のインターネット広告代理事業の1-6月売上げ動向を以下に示す。総合広告代理店大手3社として電通、博報堂DY、アサツーディー・ケイ（以下ADK）、ネット専業代理店大手3社としてサイバーエージェント、オプト、セプテーニ・ホールディングス（以下セプテーニHD）を対象企業とする。 参照データは、総合広告代理店については各企業単体のインターネット広告関連事業部門の売上データ、ネット専業広告代理店は各社連結のインターネット広告代理事業売上データ（各社開示資料）とする。総合代理店各社が開示しているインターネット広告関連事業の売上データの中には、一部サイト制作費が含まれているものもあり、各社によって定義が若干異なるが、トレンドとして把握する上においては、特に問題はないため、これら数値を併記して採用する。 まず、総合・ネット専業大手6社2007年1-6月売

前回、「検索させる広告はAISAS理論に適しているのか？」というコラムで、検索窓付き広告の問題点についてSEMに携わる者の立場から感じたことをお伝えしました。 ですが、こうした手法すべてを否定するつもりは毛頭ありません。実際に成功しているのではないかと感じるケースもあります（成功・不成功は広告主が判断することなので、第三者が断定できることではありませんが）。 それに、前回のコラムでは「成功するためにはいくつかの必須項目があるので、機会があればまた書かせていただきます」とお約束した手前、今回は筆者が考える検索窓付き広告を成功させるポイントについて述べさせていただきます。 まずは、こうしたプロモーションを成功に導くために、必要な要素を分解して考えてみましょう。 1.誘導広告--検索窓を掲載する広告自体にどれだけ魅力があるか 2.キーワード--検索窓に露出させるキーワードは適切なキーワードか 3

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マスメディアを通じた従来の広告の最も大きな目的は認知度の向上である。有力なメディアは読者や視聴者の目に広く広告を触れさせることができる点に強みがある。こうして、もともとそのブランドに予備知識がなかった人からもブランド認知を得ることができる。 これに対して、ウェブブランディングではアクセスしてもらうための何らかのフックが必要となる。その仕組みを構築することによって、早い時期からイノベーター（新製品を最も早い段階で購入する人）やアーリーアダプター（新製品を早い段階で購入する人）の認知を得ることができる。 ブランド論における基本概念 ブランドの価値を議論するとき、そもそもそのブランドは認知されているのか、ということが最初の入り口となる。認知されていなければ好感の対象にも購買意向の対象にもならない。 一般に認知度と好感度は正比例する。また、好感度と購買意向も正比例の関係にある。 これらのことから、

ウェブ経由で動画のコンテンツを見ることはもはや当たり前になっている。このことを「つまりは、テレビで見ていたモノがパソコンや携帯でも見られるようになったということだろう？」と考えて、おしまい…にしていないだろうか。 一方通行のテレビと、双方向のウェブでは、一見同一の動画コンテンツでも、その見られ方、広がり方が大きく異なる。しかも、ウェブでは時間は無制限、表現の自由度は広く、配信そのものにかかるコストもテレビとは比較にならないくらい小さい。 個人はもちろん、企業にとっても、ウェブはまさしく「自らのメディアを持てる」媒体だ。そこに「動画」という、分かりやすく、伝わりやすい方法が乗ったことで、企業は過去に体験したことがないくらい、社会に対して発信力を持ったことになる。自らの言いたいことを、影響力のある手法で自ら発信できる。それはとても大きなメリットがあり、同時に、間違った使い方をすれば非常に危険で