photo by commercial-archive.com ますます多様性を見せている広告業界ですが、近頃各所で物議を醸している広告があるとの噂…。それは「ドナーになって、セクシー美女の体の中に入りませんか？」というもの。まさにモラルギリギリと言える広告ですが、みなさん的にはあり？ なし？ Katrien Bottez, Peter Ampe : Executive Creative Director Katrien Bottez, Peter Ampe : Creative Director Katrien Bottez : Art Director Peter Ampe : Copywriter photo by commercial-archive.com これはDuval Guillaumeという広告会社が、ベルギーの男性向け雑誌「P-magazine」用に作った

「正妹（美女）」ブームが吹き荒れ、WEB上でさまざまな人気投票が行われている台湾で、今度はなんとランジェリー姿限定の人気投票が登場！ フツーの女の子の下着姿が鑑賞できるとあって、人気投票終了後も上位入賞者のオンラインアルバムには、多数のネットユーザーがアクセスしています。 「Yahoo! TAIWAN」が主催し、大手下着メーカーの協賛で2月から開催された「第1回網路内衣節」。その活動の目玉の一つが、女性ネットユーザーたちがランジェリー姿をオンラインアルバムにアップし、人気投票で入賞者を決めるオンライン人気投票でした。 台湾ではこれまでにさまざまな美女人気投票が行われてきましたが、一般女性によるランジェリー姿の人気投票は極めてまれ。エントリー者は自分の下着姿を撮影し、大手ブログポータル「無名小站」上のオンラインアルバムに公開しなければならず、どれだけの応募があるのか予測できませんでしたが

昨年夏、北京五輪でボランティアスタッフの若者たちと雑談したとき、「一番嫌いな国はどこか」と聞いたことがあった。「日本」と「韓国」との回答が多かったことは予想通りだったが、「（北）朝鮮」と答える人も多く、日韓に負けないほど中国人に嫌われていたことが意外だった。　日本が嫌われるのは「歴史を反省しない」が主な理由で、韓国は「漢方薬を自国の発明にするなど文化を盗んでいる」などが原因らしい。北朝鮮が嫌われたのは「うそをつくこと」と「援助に感謝しないこと」だという。　公式メディアは「血で固められた友情」をもつ北朝鮮を批判したり、マイナス面を取り上げたりすることはない。だが、北朝鮮が６カ国協議などで各国との約束をほごにし、最大の援助国の中国にも不誠実な態度をとり続けてきたことは、すでに外国のニュースやネット情報などを通じて多くの中国人に伝わっている。　６日付の人民日報は「人工衛星の発射に成功と朝鮮が発表

中川昭一財務・金融担当大臣のローマ先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）での記者会見の醜態ぶりにはショックで呆れかえるだでなく、世界に日本の恥をさらすという本当に悲しいものだった。 マスコミも何で今頃言い出したんだと批判されてるが、中川は普段からどちらかというとアル中ぎみで酒癖が悪い。当初表向きに釈明したような、風邪薬や腰痛の鎮痛剤のせいかといえば、確かにアルコールと薬の相乗効果でおかしくなることはあるだろう。だが記者会見でのあの様子は薬の作用といった程度の低いものではなく、どう見ても泥酔だ。そうなると、飲ませた同行記者らの問題もあるし、そのまま会見させた財務省の責任は重い。もう無理だと判断がついたはずだから、体張ってでも止めなければいけなかった。 これだけでも日本の国益をもの凄く損ねたが、これに事態は止まらない。あれだけ言われている今の100年に一度の経済危機の状況下。だからこそ

≪切迫感に欠ける麻生総理≫　世界はおそらく、今、第二次世界大戦後最大の同時不況に突入している。先進国の２００９年の成長率は軒並み、マイナスになることが予測され、その予測も時を経るにしたがって下方修正されている。現在は日米欧ともマイナス２％程度の減速が予期されているが、さらに下がる可能性も決して低くない。　日本は欧米と異なって金融危機の直撃を受けていないので、アメリカなどに比べて危機感が強くない。麻生総理も「１００年に１度の危機」とは言っているが、それ程の切迫感は感じられない。景気対策はいちおう打とうとしているものの、オバマ新大統領の総額８２５０億ドルのパッケージに比べると大きく見劣りのする対策である。　たしかに、大手銀行がほとんどすべて国家管理下に入ってしまったアメリカや危機が拡大しつつあるヨーロッパに比べると日本の金融機関は相対的には健全だし、今のところ公的資本の注入もなされていない。ま

旅行客らに電子渡航認証システム（ＥＳＴＡ）の説明が記されたリーフレットを配布する全日空の客室乗務員＝成田空港（平田浩一撮影） ビザなしで短期滞在で米国に入国する際、事前にインターネットで申請して承認を受ける「電子渡航認証システム（ＥＳＴＡ）」が来年１月１２日から導入され、申請が義務化されるのを前に、日本航空や全日空の客室乗務員らが１８日、成田空港を利用する旅行客らにリーフレットを配り、新制度をＰＲした。　ＥＳＴＡの対象はビザなしの９０日以内の短期滞在者。専用のインターネットのサイトに住所、名前、逮捕歴の有無などを記して申請し、問題がないと判断されれば承認されるシステムだ。平成１３年９月の米中枢同時多発テロを受けて制定された米国法に基づき導入される。米当局は渡航の７２時間前までの申請を推奨している。　外務省などがホームページで紹介しているものの、現状では大半の旅行者が新制度を知らず、「周知不

【ワシントン＝渡辺浩生】米政府から約１５００億ドル（約１４兆円）の支援を受けた米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ（ＡＩＧ）は２５日、エドワード・リディ会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の今年と来年の年間報酬を１ドルとするなど役員報酬の制限策を発表した。救済金融機関に役員報酬の制限を求めていたニューヨーク州のクオモ司法長官は「他の会社もウォール街の現実に目を覚ますよう促したい」と決定を歓迎した。　リディ会長は今年と来年のボーナスも返上、退任した際の退職慰労金も受け取らないとしている。上位経営幹部７人も今年のボーナスを返上し、来年まで昇給をなしとする。　ＡＩＧは４００億ドル（約３兆８０００億円）の公的資金注入を含む総額１５２５億ドルの政府支援を受け再建中。９月に就任したリディ会長は報酬制限の目的を「支援を再建に生かすというわれわれの義務を認識させるため」と説明した。　約３０年前の１

自前で食えない社会主義　佐藤栄作内閣が朴正煕政権との間に日韓国交回復正常化を実現したのは、戦後２０年を経た１９６５年のことだった。翌６６年から、私は韓国へよく出入りするようになった。その年私は中公新書『朝鮮戦争』（現在は中公文庫）を世に問い、幸いそれは日韓双方で多くの読者を得た。韓国では海賊版が横行した。　さて、当時韓国と北朝鮮の力関係はどんな状況にあっただろうか。南北の経済比較となれば、今日韓国が圧倒的優位にあるのは天下周知である。北の「ウリシク（われわれ式）社会主義」はいつまで経っても、外国の援助なしに自前で食ってゆくメドさえ立たない。　とはいえ、いまから４０年前、１９６０年代後半から７０年代初めにかけてのころには、北は軍事力の面で韓国の大きな脅威であったばかりでなく、経済力でも韓国を上回っていたのである。　韓国の指導者たちも北の優位を率直に認めながら、「数年先を見ていてください。われ

カンヌ映画祭「インディ・ジョーンズ」 ワールドプレミアにて、スピルバーグ監督、 プロデューサーのジョージ・ルーカス、 ハリソン・フォードら ［サンクトペテルブルク　23日　ロイター］　22日、ロシア全土で808スクリーンという、ハリウッド映画としては同国史上最大の規模で公開された「インディ・ジョーンズ／クリスタル・スカルの王国」に対して、ロシア共産党が怒りをあらわにしている。 米ソ冷戦下の1957年を舞台に、秘宝クリスタル・スカルをめぐって考古学者インディ（ハリソン・フォード）と邪悪なKGBエージェント（ケイト・ブランシェット）が争いを繰り広げるというのが今作の内容。 それに対して、「ソ連の共産党員が57年にクリスタル・スカルを追いかけてアメリカ中を走り回っていたわけがなく、まったくの嘘であるばかりか、あたかもソ連が一方的に問題を引き起こしていたかのように描かれている」「ハリソン・フォード