ホワイトハウスの晩餐会に出席した英チャールズ国王。「アメリカがいなければヨーロッパはドイツ語と日本語を話していた」というトランプ大統領の発言を、歴史を絡めたジョークにした。

3月下旬、Xでポストの自動翻訳機能が追加され、タイムライン上に各国のポストが混じって表示されるようになりました。そしてそこで起こったのが日米食べ物交流というか、米国のBBQ写真に対して「すげーー！！」という感嘆の声が溢れる飯テロタイムライン。 ここで我々は学びました。 日本の「バーベーキュー」と、アメリカのBBQは、違う料理である。 特にテキサスBBQと呼ばれる、テキサススタイルのもの。これは、肉を焼く…と見せかけて、10時間以上もじっくり低温で加熱することで肉の成分を変性させる、仕組みとしては煮込み料理に近い料理である、ということを知ったわけです。 知ったからには、食べてみたい。 食べてみたいから、作ってみたい。 でも、テキサスBBQは、バーベキューグリルを使って10時間！も火をくべひたすら焼き続ける料理です。日本の、しかも東京のこの兎小屋ひしめく住宅事情。いったいいつ、どこで、そんなこ

umdius labka @umdius @Write4Republic アンタこのまえ日本を51番目にしたいって言ってたじゃない！！！ 嘘だったんだ！！　ワタシに隠して浮気してたってことでしょ！！！！ ワタシとは遊びだったってワケ！？！？ 2026-04-15 19:53:12

【読売新聞】　【ワシントン＝阿部真司】米紙ニューヨーク・タイムズは７日、米国が対イラン軍事作戦に踏み切るまでの経緯を伝えた。トランプ大統領はイスラエルの説得で攻撃に傾き、政権内で明確に反対を訴えたのはバンス副大統領のみだったとしてい

ホワイトハウス南庭で記者団に応じるトランプ米大統領＝6日/Tom Williams/CQ-Roll Call, Inc./Getty Images （CNN） 合衆国憲法修正第25条を巡る議論が再燃している。 近年、議員らは憲法に定められた大統領解任のための手法を何度も取り上げてきた。2021年1月6日に連邦議会議事堂襲撃事件が起きた後、トランプ大統領の閣僚らは、当初多くの人が考えていたよりも真剣にこの選択肢を検討していたようだ。 トランプ氏を実際に解任するには、各省長官の過半数と副大統領の支持が必要になる。だが、現時点で閣僚の誰かがそれを検討している様子や、バンス副大統領が賛成する兆候はみられない。それでもトランプ氏が7日午前に「イランが合意しなければ今夜、文明全体が滅ぶ」と発言したことで、やや意外な顔ぶれから、同条項の発動を求める声が高まった。 トランプ氏はイランに突きつけた午後8時の

中国コーヒーチェーン最大手の瑞幸咖啡（ラッキンコーヒー）を傘下に持つファンドが、米国発祥の同業ブルーボトルコーヒーの店舗事業を買収することが5日わかった。複数の中国メディアが報じた。買収価格は4億ドル（約630億円）未満とみられる。中国のプライベート・エクイティ（PE）ファンドのセンチュリウム・キャピタルが、ブルーボトルの大株主であるスイスのネスレから一部事業を取得することで合意した。ブルーボ

【ワシントン=八十島綾平】トランプ関税の合憲性が争われた訴訟で米連邦最高裁は20日、相互関税など一連の関税を課す権限はトランプ米大統領にはないとする判決を出した。米憲法では関税を課す権限を連邦議会に与えていることを重視した。政権は看板政策の修正を余儀なくされ、企業の事業戦略にも影響を与える可能性が高い。判決は最高裁のロバーツ長官が書いた。既に徴収済みの関税を還付すべきかどうかについては明確に判

米ニューヨーク港に到着するためベラザノ・ナローズ橋の下を通過するコンテナ船。１月撮影。REUTERS/Brendan McDermid/File Photo ［１２日　ロイター］ - 米ニューヨーク連銀が１２日に発表した報告書によると、トランプ米大統領が輸入品に課した関税の９０％を米消費者と企業が負担していることが分かった。この結果は、関税は貿易相手国側が負担しているというトランプ政権の主張に反している。

最近、The Left’s Family Problem: Marriage and Kids Cratering Among Liberal Young Adultsという記事を見かけてグラフが気になったのでメモを残しておく。 まず先に述べておくと、この記事の著者（Brad Wilcox）および掲載している機関は、伝統的な結婚と家族形成を強く擁護し、幸福・繁栄・文明の基盤とする傾向を持ち、保守的な宗教・文化コミュニティや「家族第一」マインドセットを理想像として描く点で、明確に伝統保守的な家族観を推進している、ということは留意していただきたい。 ただしデータソースであるGeneral Social Survey (GSS)は、1972年からシカゴ大学のNational Opinion Research Centerがアメリカ成人を対象として実施している全国代表的な社会調査（主に態度、行動、

児童売春の罪で有罪判決を受けたのち拘留中に死亡した実業家のジェフリー・エプスタインは、数多くの著名人と交友関係があったことから、誰が「顧客」だったのか、何が起きていたのかについて調査が行われています。関係する調査資料は以前から定期的に公開されているのですが、ほとんどが黒塗りで役に立ちませんでした。ところが、この黒塗りが意味をなしていないことが分かりました。 Some Epstein file redactions are being undone with hacks | Jeffrey Epstein | The Guardian https://www.theguardian.com/us-news/2025/dec/23/epstein-unredacted-files-social-media Internet Sleuths Reveal Hack to Undo Epstein

アメリカのトランプ大統領は、関税による収入を財源とし、高所得者を除くすべての国民に2000ドル、日本円でおよそ30万円を支給すると明らかにしました。トランプ大統領は9日、自身のSNSに「関税に反対する人は愚か…

（ＣＮＮ） 米国のトランプ大統領と性犯罪で起訴され勾留中に死亡したジェフリー・エプスタイン元被告とが手をつなぐ彫像が２３日、首都ワシントンの国立公園、ナショナルモールに登場した。 「永遠の親友」と題された彫像の銘板には、「９月の友情月間を記念して」との文言が皮肉交じりに記されている。 トランプ氏がかつてエプスタイン元被告に送ったとされるバースデーカードにちなむ銘板も見られた。トランプ氏は当該のカードを書いたことを再三否定している。 トランプ氏とエプスタイン元被告の彫像は、「Ｔｈｅ　Ｓｅｃｒｅｔ　Ｈａｎｄｓｈａｋｅ」と名乗るグループが設置したと主張している。このグループによると、ナショナルモールでこうした彫像の一時的な展示を行うのはこれで３度目だという。 今回の彫像については、国立公園局が一時的な設置許可を出した。

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CULTURE CITY OF AMORPHOUS トランプを支持する（皮肉ではない）——連載：菊地成孔「次の東京オリンピックが来てしまう前に」26 2019.06.04 TUE 「2020年」に向けて、大なり小なり動きを見せている東京。その変化の後景にある「都市の記憶」を、音楽家/文筆家の菊地成孔が、極私的な視点で紐解く連載シリーズ第26回！ TEXT BY NARUYOSHI KIKUCHI ILLUSTRATION BY YUTARO OGAWA 特に世界政治に興味がある人々に聞きたい。あなたは合衆国大統領の中で、誰が一番好きだろうか？ え？ 好きとか嫌いとか、そんなん無いよ。好きってどういう意味？ いや特に難しい謎かけでは無い。「あなたの好きな大統領は？」と素直に聞いているだけである。政策とか大統領としての功績とかは一切関係ない？ あなたは誰推しであろうか？ まさかJFK? ディア

アメリカのトランプ大統領は、日本時間の22日午前11時すぎからホワイトハウスで演説し、「アメリカ軍はイランの3つの主要な核施設を標的とした大規模な精密攻撃を行った。われわれの目的はイランの核濃縮能力の…

U.S. Image Declines in Many Nations Amid Low Confidence in Trump President Donald Trump addresses a joint session of Congress at the U.S. Capitol on March 4, 2025. (Win McNamee/Getty Images) How we did this This Pew Research Center analysis focuses on public opinion of the United States and President Donald Trump in 24 countries across North America, Europe, the Middle East, the Asia-Pacific regio

【ワシントン=高見浩輔】起業家のイーロン・マスク氏は3日、トランプ米政権が7月にも成立を目指す減税延長法案を再び批判した。財政破綻を招くとして「この法案に賛成した者たちは恥を知れ」と糾弾した。政権を離脱してトランプ米大統領との溝はますます深まっている。マスク氏はX（旧ツイッター）の投稿で「申し訳ないが、もう我慢の限界だ」と切り出した。「豚肉（利権）が詰まった法案」と無駄な支出の多さを表現して「

【5月17日 AFP】米国土安全保障省（DHS）は16日、移民が米市民権をめぐって競うリアリティー番組への参画を同省が検討しているとの報道内容を認めた。 報道内容について問われると、DHSは「企画は承認も却下もされていない」とし、「各提案は却下または承認される前に、徹底的な審査プロセスを経る」と回答した。 トリシア・マクラフリン広報担当次官は声明で、「この国では愛国心と市民としての義務を復活させる必要がある。型にとらわれない企画も喜んで検討する」と述べた。 米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）によると、カナダ系米国人のロブ・ワーソフ氏が企画したこの番組で、参加者は自分こそが最も米国人にふさわしいことを証明するために対決する。 ワーソフ氏は、「これは移民版『ハンガー・ゲーム』ではない」「『負けたら船で国外追放する』という話ではない」と説明しているという。 「ハンガー・ゲーム」とは、テ

アメリカのトランプ大統領は、今後導入する予定の半導体を対象にした関税措置について、「来週中にも発表するつもりだ」と述べ、近く関税率を表明する考えを示しました。 また、スマートフォンなどの電子機器への関税措置については大手メーカーなどと協議したうえで内容を発表するとしています。 アメリカのトランプ大統領は13日、大統領専用機内で記者団に対し、半導体を対象にした関税措置について「来週中にも発表するつもりだ」と述べ、近く関税率を表明する考えを示しました。 また、相互関税の対象からは除外し別の関税を課すとしているスマートフォンなどの電子機器については、大手メーカーなどとも協議したうえで、関税措置の内容を近く発表すると明らかにしました。 そして、「一定の柔軟性を示さなければならない」と述べ、一部の製品を対象から除外する可能性も示唆しました。 スマートフォンなどの電子機器への関税をめぐっては、中国など