Appleが今年中に「折りたたみiPhone」を投入するとの見方が強まっています。海外では折りたたみスマホのユーザー数は増えており、特に中国ではApple以外の大手メーカーから多数の製品が販売されています。それに対して日本では折りたたみスマホの普及度はまだ低いのが実情です。なぜ日本だけ温度感が違うのか。海外、特に中国の折りたたみスマホ市場の状況と、Apple参入がもたらすインパクトを追いました。 中国では「当たり前の製品」 つい先日、4月14日にOPPOが折りたたみスマホ「Find N6」の日本での販売開始を発表しました。本体価格は31万8,000円とかなり高価な製品です。日本ではサムスン電子やグーグルが数年前から折りたたみスマホを投入していますが、ほとんどの製品は20万円以上。最近ではnubiaの「nubia Fold」が10万円台後半で販売され、製品種類も増え、買いやすい価格のモデルも

Appleのパソコンに出会ったのは、大学生の時だった。Macintosh IIfxという当時としてはかなり高価なマシンが研究室に鎮座してて、MS-DOSとUNIXしか使ったことのない俺はその一貫した操作性に衝撃を受けた。で、98ノートしか持ってなかった俺は、アルバイトをしまくってMacを買った。最初に買ったのはCollarClassicって一体型のマシンで、その後もずっとずっとMacだった。Windows95が出た時も「こんなのMacOSのパクリだよ」とディスりまくっていた。周囲のいろんな人にMacを勧めまくった。今思うと痛い人間である。 それが変わったのはWindows2000が出たくらい。職場で導入したPCに入ってたそれは、触っててびっくりするほど優秀なOSで、当時肥大化して不安定の極みだったMacOSとは雲泥の差だった。周りの人はみんな薄くて軽いWindowsマシンを持ってて、俺の持

Appleは12月初旬から、iOS 18のまま利用することを選択したiPhoneユーザーに対し、代わりにiOS 26をインストールするよう促してきました。まずiOS 18のアップグレード表示を目立たなくし（詳細記事）、現在ではiOS 26を実行可能なデバイス上での新しいiOS 18アップデートの提供を停止しました。 iOS 18.7.3: MacRumorsiPhone 11以降の場合、iOS 26.2と同時にリリースされたセキュリティアップデートが存在しても、Appleは新しいiOS 18バージョンを提供していません。AppleはiOS 26.2のリリース時にiOS 18の新しいアップデート表示を停止し、iOS 18のままのユーザーがデバイスのセキュリティを維持するにはiOS 26.2へのアップグレードを強制しています。 少し前まで、iOS 18のままセキュリティアップデートを受け続ける

変更には、アプリの配信や決済処理、スマートフォンソフトウェア競争促進法がもたらすプライバシーやセキュリティ上のリスクを低減するための新しい保護機能など、デベロッパ向けの新たな選択肢が含まれます カリフォルニア州クパティーノ Appleは本日、スマートフォンソフトウェア競争促進法を遵守するため、日本でのiOSアプリに影響を与える変更について発表しました。これらのアップデートでは、代替アプリマーケットプレイスでのアプリの配信や、Appleのアプリ内購入以外によるデジタル商品やサービスのアプリ決済処理など、デベロッパ向けの新たな選択肢を提供します。これらの変更において、Appleは同法によってもたらされる新たなプライバシーやセキュリティ上のリスクを低減し、最良かつ最も安全な体験を日本のユーザーに提供するべく取り組んできました。 代替アプリマーケットプレイスや代替アプリ決済に関するスマートフォンソ

Macrumorsによると、Appleは日本時間11月5日にiOS 26.2 Betaを公開し、日本でのサードパーティのアプリストアの利用を解禁しました。 12月の正式リリース以降、AltStore PALなど複数の外部ストアからアプリをインストールできるようになります。 EU圏内ではiOS 17.4以降で導入されていましたが、日本でもついに対応です。 サードパーティ製のアプリストアでは、FortniteなどApp Storeでの配信が止められたアプリを利用できますが、これらのストアでは、Appleによる最低限の審査を行い、その審査に通過したアプリのみインストール可能です。 これは日本政府が今年12月19日までに全面施行する「モバイルソフトウェア競争促進法 (スマホ新法)」によるものです。これにより、日本国内でも本格的にサードパーティストアが使用可能になります。 Appleはこれに合わせて

米アップルは、同社初となる低価格ノートパソコン市場への参入に備えていることが、事情に詳しい関係者の話で明らかになった。価格を抑えた「Mac」を開発することで、米アルファベット傘下グーグルの「Chromebook（クロームブック）」やエントリーレベルのウィンドウズPCから顧客の取り込みを狙う 製品が発表されていないとして匿名を条件に述べた同関係者によると、新型ノートパソコンは、学生や企業、一般ユーザー向けに設計されており、主にウェブ閲覧や文書作成、軽いメディア編集を行うユーザーを対象としている。アップルはまた、ノートパソコンの操作感覚を好むとみられるiPadの見込み客にも訴求していきたい考えだ。 新端末のコードネームは「J700」。現在アップル内で積極的にテストが進められており、国外のサプライヤーでは初期生産の段階に入っている。来年上期に発売を計画しているという。 アップルの広報担当者はコメ

iPhone 17 Proを見て思った。Appleはジョブズと決別したのだと…2025.09.20 12:30258,079 中川真知子 ついに発売されたiPhone 17シリーズ。大幅なデザインチェンジが発売前から話題でしたが、実際はどうだったのでしょうか。 正直にいいます。iPhone 17 Proの箱を開けた瞬間、私はセンチメンタルになりました。 だって、Appleがスティーブ・ジョブズと決別したのを突きつけられたような気がしたから。 Photo:中川真知子もちろん、ネガティブな印象ばかりではありません。シルバーは想像よりはるかに美しく、高級感が漂っていました。 パッと見は違和感しかない背面のデザインだって、機能を優先したからこそであり、使っているうちに慣れてくるのでしょう。 スポーティーとヤンチャさを融合したようなデザインは、ストリート系ファッションやアウトドアファッションにマッチ

iPhoneしか電波が入らない店あるから 仕事で使うならiPhone一択だろな

ドナルド・トランプ大統領が2025年4月2日に発表した「相互関税」により、海外からアメリカに製品を輸入する企業は最大50％の関税を政府に納めなければならないため、Appleが関税回避のためにiPhoneを満載した飛行機をわずか3日間で5機も飛ばしたことが報道されるなど、関税の影響が特に大きいメーカーらは対応に追われています。同様の動きとして、AppleはiPhone以外にも多くの高額製品を関税発動前に輸入すべく奔走していたほか、Dell・Microsoft・Lenovo・HP・ASUSなども緊急対応に踏み切っていたことが、日経新聞の英字紙・Nikkei Asiaによって報じられました。 From Apple to Samsung, Trump's tariffs force supply chains to adapt -- fast - Nikkei Asia https://asia.

米連邦政府のキャロライン・リービット報道官は4月8日の記者会見で、米Appleが現在は主に中国で製造しているiPhoneを米国内で製造できるという見解を示した。 この記者会見では、中国への関税を同日24時1分から引き上げることも発表した。現在、iPhoneの大部分は中国で組み立てられている。 リービット氏は記者からの質問に対し、トランプ大統領が米国での製造業の雇用を増やしたいと考えており、高度な技術やAIなどの新興分野においても米国が主導権を握るべきだと強調した。 同氏は、トランプ大統領はiPhone製造が米国に移転できるタイプの技術だと考えているのかという質問に対し、「もちろんです。米国にはiPhoneを製造するための労働力があり、資源があると大統領は確信しています」と述べた。 また、Appleが米国に5000億ドルという巨額の投資を行っていることを挙げ、「Appleが米国で製造できない

東京・銀座のアップルの直営店からパソコンを割引価格で購入し、禁止された転売を行っていたとして、中国籍の５１歳の容疑者ら７人が逮捕されました。 警視庁は容疑者らのグループがおよそ１億３０００万円分のパソコンやタブレット端末を不正に購入し、転売で利益を得ていたとみて捜査しています。 逮捕されたのは中国籍で埼玉県川口市に住む趙麗容疑者（５１）で、ほかに製品購入役のアルバイトなどいずれも中国籍の容疑者６人も逮捕されました。 アップルは、学生などを対象にパソコンやタブレット端末の割引販売制度を設けていますが、購入条件として１年以内の転売を禁止しています。 警視庁によりますと趙容疑者らは、去年５月、東京・銀座のアップルの直営店で、転売の目的を隠したままノートパソコン１１点、３１３万円相当を割引価格で購入したとして、詐欺の疑いが持たれています。 警視庁は趙容疑者が主導するグループが各地の店舗でおよそ１億

iPhone SE 4の予想販売価格と5つの新機能に関する噂〜税込78,000円？ iPhone SE 4の販売価格は500ドル以下（78,000円以下）になるとの噂があると、Wccftechが取り上げています。 この予想販売価格について元ソースであるyeux1122氏は、日本の通信関係からの情報と述べています。

「ピザボックス」とも呼ばれるAppleのコンピューター「Macintosh LC III」で、Appleがコンデンサを逆向きに取り付けていたことがわかりました。ソフトウェア開発者のダグ・ブラウン氏が実際に分解して確かめました。 Downtown Doug Brown » The capacitor that Apple soldered incorrectly at the factory https://www.downtowndougbrown.com/2024/11/the-capacitor-that-apple-soldered-incorrectly-at-the-factory/ Macintosh LC IIIは1993年初頭から1994年初頭まで生産されたモデルで、主に教育市場をターゲットにしていましたが、以前から「コンデンサが逆である」といううわさがインターネット上で流

■DMVのテスト走行許可を取り消しアップルはDMVから2017年に、セーフティドライバーありでの自動運転車のテスト走行許可を得ており、2025年4月まで有効であった。しかし同社は2024年9月25日にDMVへ連絡し、テスト許可証の取り消しを行った。その後、許可は9月27日付で正式に取り消された。これにより、自動運転プロジェクトが完全に終了したということになる。 DMVから許可を受けた企業は、登録台数や走行状況などの報告が義務付けられている。 アップルは2017年に車両3台を登録し、2018年1月には27台、同年5月に55台、同年7月に66台、同年9月に70台と着実に登録台数を増やしていった。走行距離は、2017年（2016年12月～2017年11月）に838マイル、2018年に7万9,754マイル、2019年に7,544マイル、2020年に1万8,805マイル、2021年に1万3,272マ

Google: すべてが遅い、昇進も遅い、コードクオリティ高め、ボトムアップ、待遇は普通Apple: 一番一体感が無く謎に包まれがち、トップダウン、待遇は普通Facebook (Meta): プロジェクト進行が速い、昇進速い、コードクオリティ低い、ボトムアップ、待遇は良いAmazon: プロジェクト進行が速い、昇進遅い、コードクオリティ低い、トップダウン、待遇は普通Microsoft: プロジェクト進行が遅い、レベルたくさん、コードクオリティ低い、トップダウン、待遇悪い

Published 2024/05/29 21:56 (JST) Updated 2024/05/29 23:52 (JST) 政府は、マイナンバーカード機能のスマートフォンへの搭載を巡り、米アップル「iPhone（アイフォーン）」に対応させる方向で調整に入った。岸田文雄首相とアップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）が近く電話会談し、合意する見通し。複数の関係者が29日、明らかにした。国内で大きなシェアを持つアイフォーンへの導入でマイナカードの取得促進を図りたい考えだ。 スマホへのマイナカード機能搭載は、米グーグルの基本ソフト（OS）「アンドロイド」採用の端末に限り昨年5月に先行して導入。アイフォーンへの対応が焦点になっていた。

ホームAppleiPad数年前の写真が復活する｢iOS 17.5｣のバグの続報 ｰ 初期化し売却したデバイスで以前のユーザーの写真が復活する事例が発生 先日、「iOS 17.5」にアップデートした一部のユーザーから「写真」アプリで数年前に削除したはずの写真が復活してしまうといったバグが報告されていることをお伝えし、かなり話題になりましたが、MacRumorsがその後の最新情報を報告しており、Redditに投稿された新たな情報によると、初期化して売却した「iPad」でも同様の事例が発生していることが分かりました。 そのことを報告するユーザーによると、「iPad Pro 12.9インチ (第4世代)」を売却前にAppleの指示に従って初期化し、Apple IDとの紐付けも解除されているにも関わらず、その「iPad」を購入したユーザーが「iPadOS 17.5」にアップデートすると前の所有者の写

アメリカのIT大手、アップルの株価が下落し、時価総額は2日間で1900億ドル、日本円でおよそ28兆円減りました。中国政府が政府機関の職員に対し、iPhoneの業務での使用や職場への持ち込みを禁止したなどと、アメリカの有力紙が相次いで報じたことが株価下落の要因とみられます。 7日のニューヨーク株式市場でIT大手アップルの株価は3％近く下落し、2日続けて大幅な下落となりました。 企業の価値を示す時価総額は7日までの2日間で1900億ドル、日本円でおよそ28兆円減少しました。 減少した時価総額は、日本で2番目に時価総額が大きいソニーのおよそ2倍の規模になります。 中国政府が政府機関の職員に対し、iPhoneの業務での使用や職場への持ち込みを禁止したなどと、アメリカの有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルなどが相次いで報じたことが株価下落の要因とみられます。 中国はアップルの売り上げのおよそ2割を

中国政府によるｉＰｈｏｎｅの使用禁止措置をうけ、７日の取引で米アップルの株価が２．９％下落した/Thomas Peter/Reuters ニューヨーク（ＣＮＮ） 中国がｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）の使用禁止措置を拡大し、政府系機関や国有企業にも適用しようとしているとの報道を受け、米アップルの株価は７日の取引で２．９％下落した。 投資家の間では、世界第２位の経済大国である中国でのアップルの事業遂行能力を不安視する声が出ている。 アップル株は６日、ここ１カ月で最大となる一日の下落幅を記録していた。２日間で約２０００億ドル（約２９兆４０００億円）が失われた計算となり、現在のアップル株はダウ工業株平均採用銘柄の中で最悪のパフォーマンスに落ち込んでいる。 ｉＰｈｏｎｅの使用禁止はアップルにとって不吉な兆しとなる可能性がある。 中国はアップル製品の最大の海外市場で、中国での売り上げは昨年の総売上高の約