NTTドコモは、実証実験中の第5世代移動通信方式（5G）技術を使って、アニメ「ソードアート・オンライン」の世界を再現したVR（仮想現実）ゲームを公開した。東京スカイツリータウン（東京都墨田区）にあるイベント会場「5Gトライアルサイト」で、12月8～10日の3日間、事前募集で当選した300人が体験できた。記者も実際に体験してきた。 「ソードアート・オンライン レプリケーション」は、ドコモとバンダイナムコエンターテインメントが共同で開発した4人用のVRゲーム。プレイヤーはVR HMD（ヘッドマウントディスプレイ）の「HTC Vive」を装着し、両手に持った専用コントローラーで剣を振ったり、盾でガードしたりして他のプレーヤーと協力しながら遊べる。アトラクションの体験時間は15分ほど。3日間で300人の枠に対し、1万4604件の応募があったという。 ゲームが始まると、3Dキャラクターとして登場する

国内では2020年のサービス開始を目指して準備が進められている次世代のモバイル通信方式「5G」。20Gbps（ビット/秒）もの高速・大容量通信で動画の大量通信時代に対応するほか、低遅延で自動運転などへの応用が期待される。5Gに力を入れるNTTドコモがここ最近実施したイベントから、5Gの現在を探ってみよう。Perfumeのデモで示した5Gの低遅延NTTドコモは17年11月8日、NTTグループの

２０２０年の商用化を目指す第５世代移動通信網「５Ｇ」。この次世代の通信インフラが普及すれば、音楽やスポーツなど大容量コンテンツを遅延なく送れるようになる。コンサート会場やスポーツ競技場に行かず、手持ちのスマートフォンなどで臨場感のあるライブ映像を楽しめ、自分の好きな視点で映像を見ることが可能になる。 「５Ｇでキーになるのは映像だと思っている」―。ＮＴＴドコモの中村武宏５Ｇ推進室室長はこう話す。現在主流の第４世代移動通信網「４Ｇ」の１０倍以上の通信速度を実現する５Ｇを使えば、従来できなかったスマホサービスを提供できる。中でも映像はユーザーにとって視覚的に分かりやすく、技術の進歩を体感しやすい。ドコモは数十件の５Ｇ実証に取り組み、そのうちの７―８割が映像関連という。 人気アーティスト「Ｐｅｒｆｕｍｅ（パフューム）」のパフォーマンスを全世界にライブ配信した取り組みはその一つ。映像や音声だけでなく

11月8日、NTTドコモ（東京都千代田区）が新たに打ち出したプロジェクト「FUTURE-EXPERIMENT」は、NTTグループの最新技術を駆使し、新しい体験を伴うエンターテインメントに挑戦するというものだ。この企画の第1弾「VOL.01 距離をなくせ。」として、女性歌手グループPerfumeのパフォーマンス映像を特設サイトでストリーミング配信した。Perfumeのメンバーは世界の3都市に分かれてダンスパフォーマンスを披露し、それをリアルタイムで1つの映像に合成してネット配信するという試みだ。 このプロジェクトには、次世代の通信方式「5G」の実力とその存在をアピールする狙いがあったようだ。かつて「3G」から「4G」へ移行した際は、ここまで大規模なプロモーションは見られなかった。なぜ、ドコモは5Gのアピールにこれほどまでに力を入れているのだろうか。そして、どのような形で5Gが使われていたのか

東京、ニューヨーク、ロンドンの 3 都市に分かれた Perfume メンバーのパフォーマンスを最先端の通信テクノロジーでタイムラグ無く同期させた新映像体験コンテンツ。 「FUTURE-EXPERIMENT VOL.01 docomo × Perfume 距離をなくせ。」 http://future-experiment.jp ♪「FUSION」(リリース未定)

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2017年11月に「iPhone X」が登場したばかりですが、さっそく2018年に登場予定の新型iPhoneにまつわる予測が報じられています。情報源となっているのはApple関連の予測で多くの成果を挙げてきたKGI証券のアナリストであるミンチー・クオ氏です。 2018 iPhone models to boast enhanced LTE transmission, support 4x4 MIMO http://appleinsider.com/articles/17/11/21/2018-iphone-models-to-boast-enhanced-lte-transmission-support-4x4-mimo KGI証券のアナリストであるミンチー・クオ氏が、2018年に登場予定のiPhoneではアンテナ設計がアップグレードされ、フレキシブルプリント基板(FPCB)製から液晶ポリ

低周波数帯を使う5G、最後の砦は「波形をいじる」：帯域幅の“無駄使い”をなくす（1/3 ページ） 5G（第5世代移動通信）向けの技術では、ミリ波の研究成果が目立つが、低周波数帯もLTEに引き続き重要になる。ただ、特に6GHz帯以下は逼迫（ひっぱく）していて、とにかく周波数がない。京都大学では、低周波数帯において周波数の利用効率を上げる新しい変調方式を開発している。 低周波数帯の活用も不可欠 規格策定が進む5G（第5世代移動通信）。国内外では5Gの実証実験が進んでいるが、特に目立つのがミリ波を使った実験だ（関連記事：スカイツリー～浅草間で28GHz帯5Gの伝送に成功）。標準化団体の3GPPが、2018年6月に策定を完了する予定のPhase 1では、特にミリ波の使用に焦点を当てた議論が進んでいる。 だが、5Gに必要な周波数帯は、当然ながらミリ波だけではない。むしろ6GHz帯以下など低周波数帯の

5G（第5世代移動通信）の規格策定が進む中、Qualcommが5G関連特許のライセンス料を公表した。スマートフォン向けライセンス料をめぐりAppleと泥沼の特許係争が続く同社だが、果たして公開されたライセンス料は、スマートフォンの価格帯に対して妥当なのだろうか。 5G対応スマートフォン向けのライセンス料 3GPPが5G（第5世代移動通信）の標準規格の策定を進める中、EricssonとQualcommがそれぞれ、IP（Intellectual Property）のライセンス料に関する計画を発表した。ワイヤレス技術の研究に幅広く投資して両社は、標準規格の策定にも貢献しているが、最終仕様にどのような特許が盛り込まれるかが明らかになっていない時点でこのような発表をするのは異例のことだ。 既にEricssonは2017年3月に、携帯電話機1台につき5米ドルの5G IPライセンス料を設定する計画を発表

エリクソン・ジャパンは2017年12月18日、「エリクソン・モビリティ・レポート」の最新版（11月発行）に関するメディアブリーフィングを開催し、藤岡雅宣CTOがハイライトを解説した。最新版のハイライトは（1）2017年末にはLTEが最大の加入数を持つアクセス技術に、（2）2023年には5G加入が10億に、（3）2023年にはグローバルのデータトラフィックが現在の8倍となる月間110EB（エクサバイト）に――の3点である。 2017年末のモバイル加入契約数は世界で約78億。アクセス技術で見るとLTEがGSM/EDGEを上回り、最大の加入数を持つ技術になるという（LTEが約26億2000、GSM/EDGEのみが約25億6000）。2023年末のモバイル加入契約数は世界で約91億、うち約10億が5Gと予想している。「我々は5Gは2019年から商用化が始まるとみている。2020年頃から徐々に増えて

総務省は、スマートフォン（スマホ）や自動運転向けの需要拡大が見込まれる次世代高速通信「5G」サービスへの新規参入を促す。2019年にも電波の割当制度を見直し、審査基準が外部にわかるようにする。欧米先進国が導入している価格競争の要素も初めて取り入れ、技術と資金力のある新規参入組には門戸を開く。電波の再編で新たな事業者の参入が増えれば、国際的に割高な通信料金の引き下げにつながる可能性がある。政府の

ホンダとソフトバンクは16日、次世代の超高速通信「第5世代（5G）」を使う「コネクテッド・カー（つながるクルマ）」技術の共同開発で提携すると発表した。2020年に予定する5Gの商用化を待たずに来年から共同研究を始める点に、両社の意気込みがにじむ。ホンダとの提携をテコに自動車分野の強化を狙うソフトバンク。同社が誇る営業の2大エースが動いていた。現在の携帯の100倍もの速度となる5Gを駆使するコネ

中村氏によると、5Gは4Gと比べた場合、大きく3つの特徴を持つという。1つ目は、下り最大20Gbpsもの高速通信を実現する「高速大容量」。2つ目は、1キロ平方メートルの中で、100万ものデバイスを同時接続できる「超多数端末」。そして3つ目は、通信時の遅延が0.5ミリ秒程度と非常に小さい「超高信頼低遅延」だ。 2020年の商用サービス開始当初は「東京五輪があり、ビデオ動画のやりとりが増える」（中村氏）ことから、ドコモでは5Gを活用した高速大容量通信を最優先に展開したいとのこと。また超高信頼低遅延に関しても、「非常に興味があるが、ユースケースをしっかり作って対応した方がいいと思う」と中村氏は話し、高速大容量よりも優先順位は下がるものの、積極的に取り組む考えを示している。 一方で超多数端末に関しては、「LTEをベースにした仕組みが先に導入されるので、当面はそちらを使うことになる」（中村氏）とのこ

2019年に登場する5Gスマートフォン　「高速通信」だけでなく「低消費電力」もメリットに：Qualcomm 4G/5G Summit 前回のレポートでも述べたように、2019年からの商用サービスが見込まれている5G通信では、高速通信を可能とする高周波数帯域の果たす役割が大きくなる。特に30GHz超の「mmWave（ミリ波）」と呼ばれる帯域では、電波は従来の周波数とは異なる性質を持っており、これを見越したデバイスの設計が重要となる。米Qualcomm Technologiesでマーケティング担当シニアディレクターのPeter Carson氏が、5G時代の高速通信とアンテナ設計の概要について解説した。 5Gスマホのカギを握る「レファレンスデザイン」と「モデム」 5G世代では、数10Gbps通信を想定したミリ波、数Gpbs通信を想定した6GHz以下の周波数帯（Sub-6GHz）、そして現在利用さ

第5世代移動通信システム（だい5せだいいどうつうしんシステム、英語: 5th Generation Mobile Communication System, 「5G」）とは、1G・2G・3G・4Gに続く国際電気通信連合 (ITU) が定める規定「IMT-2020」を満足する無線通信システムである。一般的に英語の"5th Generation"から、「5G」（ファイブジー、ごジー）と略される。 ITU-Rは5Gへの要求要素「IMT-2020」として、高速大容量 (eMBB:Enhanced Mobile Broadband) 、低遅延 (URLLC:Ultra Reliable Low Latency Communications) 、多数同時接続 (mMTC:Massive Machine Type Communications) の3つを定義しており、2020年現在IMT-2020の規定

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井村ファンド(fundnote日本株Kaihouファンド)風雲急を告げる、助言者の井村俊哉さんと運用者のfundnoteが「信頼関係ない」と受益者の前で大揉めに揉める

GACKTのICOについて、チームのコアメンバーを構成するブリオンジャパンおよび全面バックアップする「BLACKSTAR&CO」などを調べると 金融庁から昨年、「登録取消」の厳しい処分を受けた会社や人物との接点を感じるような、感… https://t.co/zmxwmjLVBQ

GACKTとは？ 伝説のバンド、MALICE MIZERでの活動を経て、1999年5月にミニアルバム「Mizerable」でソロデビュー。耽美な世界観とポップなメロディが特徴で、女性ファンを中心に圧倒的な人気を誇る。またテレビのバラエティ番組などで目にすることができるユーモラスなキャラクターも魅力のひとつ。2009年6月にデビュー10周年を迎えたことを機に、さらなる飛躍を願いGacktからGACKTに改名した。近年は映画「翔んで埼玉」などで役者としても活躍。これまでにCDシングル48枚とアルバム19枚をリリースしている。 SPINDLEは金銀取引のオンラインサービスを提供するBullion JapanのCEOである平井政光が率いる、金融に特化したコンサルティング集団・Blackstar&Coが手がけるプロジェクト。SPINDLEに感銘を受けたGACKTは、コアメンバーとして立ち上げ当初から

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ニューヨーク、朝の6時。クリスマスも関係なく徹夜の作業で朝を迎えた。この数ヶ月、色んな国をずっと飛び回っている。このプロジェクトを成功させるために。すでに巷では相当噂にはなっているらしいが、WEBがアップされようやく情報が解禁となった。今まではどんな事業にも名前を出すことなく、この14年間ずっと影に隠れ目立たないようにやってきた。去年あたりから、実業家として多少露出するようにはなったがそれでもやはり目立たないようにしようと心がけていた。結局、表に名前を出してしまえばそれに対してどうでもいいことを言う輩もいる。別にどんな事業をするにしても隠れていれば叩かれることもなかったわけだ。だが、今回は表に出ることを良しとした。初めてこんな風に本名で出ることとなる。それは事業としてキッチリ最後まで責任を持ってやり通したいという当たり前の想いと、なによりも、世の中にジレンマをかかえる多くの人たちの背中を押

アニメーション監督の山本寛さんが取締役を務める「トワイライトスタジオ」が、新たな制作方式を検討開始しました。“ICO（Initial Coin Offering：新規仮想通貨公開）”と呼ばれる仮想通貨での資金調達方式を活用したもので、これによりクリエイター主体型の環境が構築できるとのこと。 スタジオロゴと仮想通貨・トワイライトコイン このプロジェクトでは2017年現在主流となっている「製作委員会方式」と違い、独自の仮想通貨「トワイライトコイン」を発行することでそこに出資してもらうというICO方式を採用。これにより世界中の一般投資家たちから投資してもらいやすくなり、また東証やマザーズといった従来の取引所を経由することなく資金調達が可能となっています。 本プロジェクトの主宰者・山本寛さん ICO方式を活用することでクリエイターへ直接制作資金を集中させ、労働環境の抜本的改善やそれに伴うアニメーシ

Tokyo Otaku Modeがアニメ業界に特化した仮想通貨「オタクコイン」でICOの検討を開始! あわせて、実施に向けた「オタクコイン準備委員会」を設立 ファンがアニメ制作に直接参加・支援できるアニメ制作委員会2.0 Tokyo Otaku Mode Inc.（米国デラウェア州 代表 亀井智英、CEO 小高奈皇光、以下TOM）は、日本が誇るアニメ／漫画／ゲームなどのいわゆるオタク系コンテンツ業界に特化した仮想通貨「オタクコイン」でのICO(Initial Coin Offering) 実施に向け本格的に検討を始めました。あわせて、「オタクコイン準備委員会」を設立。業界関係者や識者、専門家などに協力を呼びかけ、本構想についての議論などに参加していただく他、一般のユーザーから意見も受けつけ、参考にしていく予定です。 本構想により、世界中のアニメファンやゲームファンなどのユーザーとクリエイタ

ベンチャー企業が仮想通貨で資金調達をするICO（イニシャル・コイン・オファリング）が活況を帯びている。6月以降に企業に流れた額では従来型のベンチャーキャピタル（VC）を上回る状況が続く。法規制が無くリスクが高いとの指摘も少なくないが、それでもブームは止まらない。待ち受けるのはバブルの崩壊か、それとも新たな金融技術の誕生なのか。25テーマ連載電子版「ビジネス」がオープンしました。国内外のあらゆる産業を業種ごとにフォローできます。「コンフィデンシャル」では25業種・テーマの内幕ルポを約1カ月にわたり連載中です。9月の調達額、8億ドル

ブロックチェーンとARを活用 現実が舞台のシューティング『Reality Clash』 ブロックチェーン技術を活用したARシューティングゲーム『Reality Clash』が2018年に登場します。 近くの人と対峙するARゲーム 『Reality Clash』は、AR、マルチプレイヤー対戦、位置情報、武器取引、暗号通貨、ブロックチェーンと行った要素技術を組み合わせたシューティングゲームです。プレイヤーは自分と近くにいる相手と、スマートフォンのカメラを通したARでのみ見えるバーチャルな武器を使って対戦することができます。また逆に力を合わせて共通の敵と戦うことができるなど、遊び方は自由自在、と謳っています。 このゲームは手持ちスマートホンで遊ぶことができるので、より大衆化されたeSportsとしても注目を浴びています。 暗号通貨で現実世界一体に 過去に登場したゲームの中には、ゲーム内の通貨を使

ベンチャー企業が「ビットコイン」などの仮想通貨で事業資金を得る「イニシャル・コイン・オファリング（ＩＣＯ）」という手法が日本でも動き始めた。低コストで世界中から資金を集められるのが特徴だ。ただ、詐欺的な手口も一部で出ており、金融庁は注意喚起を始めた。 安昌浩（やすまさひろ）さん（２９）は６月、信頼性の高い記事やブログを集めたメディアサイトを作ろうと、ベンチャー企業「アリス」を設立した。虚偽のネット記事にうんざりする人は多く、ニーズがあると読んだ。 資金調達に使ったのがＩＣＯだ。新株にあたる「トークン」と呼ばれる電子的な証票を投資家らに仮想通貨で買ってもらう。企業は仮想通貨を円やドルなどに換金して事業に使う。投資家は企業のサービスを割安に受けられるなどのメリットがある。 安さんらは今夏に事業計画をネットで公表し、投資家からの質問に応じた。９月からの１カ月で約１００カ国から４・３億円が集まった

ブロックチェーンの誕生、その特徴と課題 ブロックチェーンのアイデアは、2008年にSatoshi Nakamoto氏が発表した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」の中で誕生した。もともと本論文で開発されたブロックチェーンの仕組みは、以下のような性質を持ったビットコインを作るために開発された。 (A) 第三者機関を必要としない直接取引の実現 (B) 非可逆的な取引の実現 (C) 少額取引における信用コストの実現 (D) 手数料の低コスト化 (E) 二重支払いの防止 この仕組みには、従来の集中管理型システムに比べ、改ざんが極めて困難であり、耐久性の高さや維持費の安価さなどのメリットがあった。しかし、その一方で、以下のような課題も存在した。 (A) 取引完了までに数分間かかるため、即時性が求められる処理に向かない。 (B) 新たなチ

［シンガポール　２２日　ロイター］ - ビットコインなど仮想通貨の根幹となるブロックチェーン（分散型台帳）技術は、自由化や技術開発によって細分化が進むエネルギー市場と相性が良く、エネルギー業界を大きく変える力を秘めている。 ブロックチェーン技術は活用の場が仮想通貨や金融サービスを越えてエネルギー分野に広がり、一部で大規模な商用プロジェクトも始まっている。 ＩＢＭのエネルギー・環境・公益・グローバル戦略部門バイスプレジデント、スティーブン・キャラハン氏は「インターネットがコミュニケーションを変えたように、ブロックチェーンは信用を伴う取引を変えるだろう。エネルギーや公益などの業界も例外ではない」と話す。 取引データを複数のコンピューターで管理するブロックチェーンは、信用機能を持つ仲介者が存在せず、取引データの書き換えや消去が不可能。こうした特性はエネルギー業界にとって魅力的だ。 エネルギー市場

Medium上で人気だった、「発明から10年もたったのに、誰もブロックチェーンを有効活用できていない」 という仮想通貨の記事を連投ツイート形式で翻訳したところ、大きな反響があったのでブログにまとめました。 (翻訳にあたって原文の著者であるKai Stinchcombeさんの了解を得ています)。 ツイート (iPhoneなどで閲覧されている場合、ツイートをタップすればツイッターアプリが開きます。そちらのほうが読みやすいかもしれません) 先週公開され、既にMedium上で2万4千回いいねされた仮想通貨の記事をゆるく翻訳します。 題名「発明から10年もたったのに、誰もブロックチェーンを有効活用できていない」 冒頭「仮想通貨には大量の資金と労力が投下されたが、まともな使い道は通貨投機と違法取引だけだ」https://t.co/QxjdjlJj9a pic.twitter.com/w9GNAHhmw

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ビットコインについては、一時は220万円にまで達した価格が、昨年12月下旬以降160万円前後に急落しており、バブルが一つの節目を迎えたとの見方が出ている。また、前回の記事（2017年12月11日「狂乱のビットコインが抱える『構造的リスク』」）で述べたように、ビットコインには中長期的に「時限爆弾」ともなりうる構造的な課題が潜んでいることから、その将来性については、懐疑的な声も少なくない。 しかし、ビットコインの限界が露わになりつつある現在の状況を見て、ビットコインとセットで期待を集めてきた「ブロックチェーン」も「終わり」だと考えると、今後数年で加速度的に進む、経済・金融の激変に乗り遅れてしまうかもしれない。 たとえビットコインが終焉を迎えても、ブロックチェーンには依然として、金融のシステムを根底から覆す可能性が秘められているのだ。今回はその仕組みと、最新の取り組みについて簡単に解説したい。

明けましておめでとうございます。今年も頑張っていきましょう。まずは2017年に起きた出来事のおさらいから。 1. Segwitのアクティベーション 2. ビットコインの価格が10万円前後から一気に200万円まで高騰 3. ビットコインからハードフォークしたコインの誕生 4. 米国でビットコイン先物の取引開始 5. 日本で法規制 6. ICOの流行 1・・・大変めでたい 2・・・大変めでたい 3・・・ビッグブロック派も頑張って欲しい 4・・・アメリカフットワーク軽くてすごい 5・・・しょうもない 6・・・しょうもない という感じでしょうか。これと対比させる形で2018年の予想をしていきます。大変めでたい系から始めて徐々にしょうもない系になっていきます。 ライトニングネットワークの実用化一部のライトニング実装はテストネットで動いている状態にあり、メインネットで動き始めるのも時間の問題だろうと思

トップ ＞ 今月のダイヤモンドZAi ＞ ダイヤモンドZAi最新記事 ＞ ビットコインは、どのように1BTC＝約0.009円から200万円超まで急騰したのか？ ビットコインの誕生～急成長した10年間を振り返り、今後の展望を探る！ 今話題の「ビットコイン」はいつ誕生し、どのような歴史をたどってきたのか、ビットコインの投資を始める前に勉強しておこう！ 発売中のダイヤモンド・ザイ2月号では、大ブームのビットコインを取り上げた特集「数千円から買える！『ビットコイン』スタートガイド」を掲載。ビットコインの基礎知識や歴史、注目の取引所などを、これから始めてみたい初心者に向けてわかりやすく解説している。 今回は、その中からビットコイン誕生の経緯に関する記事を抜粋して紹介。ビットコインがなぜ今注目されるようになったかがわかるので、これから取引を始める人は、ぜひ参考にしてみてほしい。 約10年前に誕生し、2