興味深い記事を読みました。「macOS」に内蔵されたセキュリティ対策機構で、マルウェアを防げるかどうか検証したという「Macworld」の記事です。「Can Apple's free antivirus defend a Mac from malware」（Appleの無料アンチウイルスはMacをマルウェアから守れるのか）という記事タイトルから、皆さんはどういう結果になったと思いますか。 筆者は「既知のマルウェアなら即座に検知できるが、未知のマルウェアには歯が立たない」と予想していましたが、一体どういう結果になったのでしょうか。 有償ソフトはもう不要だが「無料アンチウイルス機能で十分」には条件がある 記事では「OSベンダーが提供するストアから、信頼できる開発者のアプリをダウンロードし、OSの警告プロンプトに注意を払えるようなユーザーであれば、安全を保てる」という、それなりに守れるという結論

いぬきち @chuki_zaru ﾌﾟﾙﾙ ﾌﾟﾙﾙ 社員「いま自宅なんですけど、リモートワークがしたいんです。パソコン？持って帰りましたよ、自席のデスクトップ」 勝手に持って帰らないでｗｗ 2025-04-30 08:33:11 いぬきち @chuki_zaru 全席ワイヤーロックよ。 本社以外は支社が鍵管理。 リモートワークは情シスに要事前申請。 勝手判断の社員さんと部門長には、厳重注意いたしました！ 2025-04-30 08:51:37 いぬきち @chuki_zaru リモートワーク用のPCは、ノートとデスクトップ用意してて、それぞれVPNの設定を入れてるのね 何でデスクトップがあるかっていうと、社内の余りPC で、リモートワーク用デスクトップが特別な設定をされてるということを知らない社員が、どのデスクトップ持って帰っても一緒だと思って、自席のを間違えて持ち帰ったという話。無論、

JSF @rockfish31 万博の手荷物検査で「爆弾あるんや」　威力業務妨害容疑で男を逮捕：朝日新聞 asahi.com/articles/AST4G… 「楽しみにしていた万博にテンションが上がってしまった」 大阪っぽいエピソードがいきなり繰り出されていた。不謹慎ジョークで笑いを取りに来るわけ。 2025-04-15 04:09:12 リンク 朝日新聞 万博の手荷物検査で「爆弾あるんや」 威力業務妨害容疑で男を逮捕：朝日新聞 大阪・関西万博会場の手荷物検査で「爆弾あるんや」などと警備員に言い、日本国際博覧会協会（万博協会）の業務を妨害したとして、大阪府警は14日に大阪府高槻市の男（80）を威力業務妨害容疑で逮捕し、発表し… 140

楽天証券は3月21日夜、ユーザー向けに緊急の注意喚起を実施した。ただちにログイン追加認証サービス（二要素認証）を設定し、自身の資産保全を図るよう呼びかけている。

北朝鮮にハックされて頭にきたセキュリティ研究員がしかえし→北朝鮮全土ネット遮断2022.02.09 23:00105,385 satomi パジャマでサイバー攻撃。 ｢国家の主な財源がハッキング｣と言われる国なんて、世界広しといえども（経済制裁でまともに貿易できない）北朝鮮ぐらいなわけですが、ここのスパイに猛攻をかけられてウンザリした米国のセキュリティ研究員が、米政府が何もしないことにしびれを切らせて先月ひとりオペレーションで報復、北朝鮮がまるまるインターネットから消え去る変事となりました。 消えていたのは長いときで6時間ほどです。攻撃がミサイル発射テストの前後に集中していたことから、最初はどこかの政府軍のサイバー攻撃かと思われていたのですが、Wiredに名乗りをあげたのは意外にも匿名希望のP4xさん個人。主要なサーバーとルーターに狙いを定めて全自動のDOS攻撃をプログラムし、パジャマのズ

主要駅の安全対策としてJR東日本が7月から、顔認識技術を用いて刑務所からの出所者、仮出所者の一部を駅構内で検知する仕組みを導入していたことがわかった。JR東の施設などで重大事件を起こした人を想定。国…

中国通信機器大手のファーウェイが、日本政府に対し、製品のプログラムの設計図に当たるソースコードを公開した上で、独自に検証してもらう仕組みを提案していることが3日分かった。安全保障上の懸念払拭が目的。

政府は、各府省庁や自衛隊などが使用する情報通信機器から、安全保障上の懸念が指摘される中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ＺＴＥ）の製品を事実上、排除する方針を固めた。１０日にも各府省が申し合わせ、政府機関の調達の内規を改める。機密漏えいやサイバー攻撃を防ぐ狙いがある。 米国は８月に成立させた「国防権限法」により、政府機関や政府との取引企業で２社の機器やサービスの利用を禁じた。米政府は、２社の携帯電話や半導体にはウイルスなどが仕込まれ、中国による不正傍受やサイバー攻撃に利用されているとして、日本を含む同盟国に利用の自粛を要請していた。 これを踏まえ、日本政府は、国の安全保障の脅威になると判断した企業の製品やサービスは、購入しない仕組みとする。中国を過度に刺激しないよう２社を名指ししない方向だが、「現段階でファーウェイとＺＴＥの２社は排除対象」（政府関係者）となる。国内企業の

政府がファーウェイの製品を分解したところ、ハードウエアに『余計なもの』が見つかったため事実上の排除へ 1 名前：ガーディス ★：2018/12/07(金) 16:44:46.43 ID:CAP_USER9 中国ファーウェイ・ZTE製品を排除へ　政府調達「安全保障上」 中国通信機器大手の「ファーウェイ」などの製品について、政府は、安全保障上の懸念から、全ての府省庁の調達から、事実上、排除する方針を固めた。 政府は、各府省庁や自衛隊などが使用する情報通信機器から、ファーウェイの製品を事実上、排除する方針を固め、同じく「ZTE」についても排除する方向。 2社は、中国政府との密接な関係が指摘されており、機密漏えいやサイバー攻撃を防ぐ狙いがある。 与党関係者は、「政府がファーウェイの製品を分解したところ、ハードウエアに『余計なもの』が見つかった」と話している。 来週にも各府省庁が申し合わせ、政府調達

【ワシントン＝黒瀬悦成】米紙ウォールストリート・ジャーナルは２２日、トランプ米政権が日本などの同盟諸国に対し、ワイヤレスやインターネットの業者が中国の通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」の製品を使わないように求める説得工作を始めたと報じた。 米政権による説得工作の対象は、日本に加えドイツ、イタリアなど華為の製品が広く使われている国々で、各国の政府関係者や通信会社の役員らに対し、華為の製品はサイバー安全保障上のリスクだと訴えたとしている。米国はまた、中国の通信関連製品を締め出した国に対し、通信情報分野での財政支援の拡大を検討しているという。 駐留米軍基地のあるこれらの国々で中国製の通信機器が使われていた場合、米軍基地からの通信の多くが民間の通信網を経由しているため、中国による不正な通信傍受や恣意的な通信遮断による脅威にさらされる恐れがある。 米国は特に、中国製の高速大容量の第５世代（５Ｇ

桜田義孝五輪相は14日の衆院内閣委員会で、日常的にパソコンを使っていないと明らかにした。桜田氏はサイバーセキュリティー担当を兼務し、政府の戦略本部の副本部長を務めているが、無所属の今井雅人氏の質問に「私は25歳の時から独立して（事業などを）やっており、従業員や秘書に指示をしてきたので、自分でパソコンを打つことはない」と述べた。 今井氏は「パソコンをいじったことのない方がサイバー空間のセキュリティー対策をするなんて信じられない」と指摘。桜田氏は「国の総力を挙げてやることだ。落ち度はないと自信を持っている」と理解を求めた。

前回「Windows10の無償アップグレードは今でもできる！」をお知らせしたところ、普段の10倍以上のアクセスを頂きました。 www.heavy-peat.com 「無償アップデートはとっくに終わってしまってる」と思い込んでいた方にお知らせでき、少しはお役に立てたのかなと思ってます。 Microsoftは2018年10月2日に大型アップデート「Windows 10 October 2018 Update（バージョン1809）」がスタートし、2020年10月にバージョン20H2まで進化してます。 docs.microsoft.com 今後もWindows10は大型アップグレードを繰り返し、性能が少しずつ進化して行くと思います。せっかくタダでアップグレードできたのですから、骨の髄までWindows10を使い倒して下さい。

48歳からパパ活はじめたアラフィフおじさんの大人P活ブログ。男性向けパパ活体験談。30代・40代・50代に向けたパパ活の募集方法マニュアルなど。マッチングアプリを使って大人の関係に持ち込む方法などをご紹介しています。

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米インテルのブライアン・クルザニッチ同社最高経営責任者（ＣＥＯ）が、同社のＣＰＵ（中央演算処理装置）に存在する重大な脆弱（ぜいじゃく）性について知らされた数カ月後に、手持ちの自社株のうち半分あまりを売却していたことが分かった。 現在クルザニッチＣＥＯの手元に残る持ち株は、保有が義務付けられた最低限の株数のみとなっている。 インテル株は、脆弱性の発覚を受けてこの２日の間に約６％下落した。しかしインテルは、クルザニッチＣＥＯの持ち株売却はセキュリティー問題とは無関係だと強調し、インテルの未来に対する同氏の確信は今も変わっていないと説明している。 同社によると、クルザニッチＣＥＯは事前に立てた計画に従って機械的に自社株を売却したにすぎず、規定で定められた数量の持ち株は保持しているという。 しかし脆弱性との関係の有無を問わず、投資家は不信の目を向けている。サンフォ

【ワシントン共同】米国土安全保障省は13日、ロシアの大手情報セキュリティー会社「カスペルスキー研究所」製品の使用を停止するよう連邦政府機関に通達を出した。ロシア政府が同社製品を使い、米政府のネットワークに侵入する危険性を示す情報があるとしている。 同省はロシア情報機関と同社の関係への懸念を表明した上で、両者が共謀して情報を窃取すれば「米国の安全保障の脅威だ」と訴えた。昨年の米大統領選ではロシア政府がサイバー攻撃で干渉したと指摘されており、再発防止へ厳しい対処を求める声が強まっていた。

(追記)「前例を見ない水準の攻撃」ランサムウェア「WannaCry (WanaCrypt0r 2.0)」自分用メモ 2017年5月12日より猛威を振るっているランサムウェア「WannaCry(WanaCrypt0r 2.0)」の情報を扱ったページです。回避方法や詳しいサイトへのリンクを紹介しています。 更新:2017/05/24 (2017/05) 更新履歴　[ 全て表示戻す ] 2017.05.24: フリーのランサムウェア ファイル復号ツールが登場したので追記 2017.05.20: Windows 10もターゲットになっているというソース発見。 2017.05.14 14時半: XP、8、Server 2003に緊急パッチが公開される 2017.05.14 14時: 初出。