本の街、今やシャッター通り…高齢者多く９割が自主休業

　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、東京都など７都府県に発令された緊急事態宣言から２８日で３週間。休業要請の影響で多くの施設や店舗の経営が厳しさを増す中、古書店や映画館といった「文化の現場」も窮地に陥っている。医療や小売りなど生活維持に直結する分野ではないが、関係者は「この状態が長引けば現場は疲弊し、文化が衰退してしまう」と懸念する。

　■かきいれ時

　１５０ほどの古書店が並ぶ東京・神保町。普段は学生や愛好家らでにぎわう全国有数の「本の街」は今、シャッター通りに変わった。

　都は一般書店を休業要請の対象から除外する一方、古書店には休業を求めた。店舗面積が１００平方メートル以下の店は営業できるが、客には高齢者も多く、同町では９割の店が自主的に休業している。

　「確かに古書店は『不要不急』の部類。休業を求められるのは仕方がない」。神田古書店連盟会長の矢口哲也さん（５６）は、都の方針に理解を示す。自身の店は要請の対象ではないが、客の安全を確保するため大型連休が終わる５月６日まで休業中だ。連休中は本来、地方からの客が増えるかきいれ時で、「今後は店を畳むところも出てくるのでは」と漏らす。

　全国古書籍商組合連合会専務理事の河野高孝さん（７０）によると、古書店はそれぞれ仕入れた本を「交換会」に出品し合うことで、品ぞろえを充実させたり収入の一助にしたりしている。都内で開かれる交換会には全国の古書店主らも参加することが多いが、主要な会場は休業要請の対象で、開催見通しは立っていない。

　河野さんは「店にとっての『生命線』である交換会も開けないのは大きな打撃。古書の文化を絶やさないためにも、早く終息してほしい」と話す。

　■「できることやる」

　「３密」になりやすいとして、各地の自治体から休業を求められている映画館。中でもテーマ性の強い作品を上映するミニシアターは小規模なところが多く、休業による影響は大きい。

　今月６日から休業している富山市中心部のミニシアター「ほとり座」（約２０席）は、音楽ライブやトークショーなども企画して若者らに人気の場所だったが、今は人影がない。２５日に予定していた新館（約９０席）の開業も約１か月後に先延ばしした。

　テナント料や従業員の人件費などで、１か月の支出は約１００万円に上る。運営会社社長の田辺和寛さん（４１）は「休業が長期化すれば閉館もあり得る」と危機感を隠さない。

　東京・渋谷などで複数のミニシアターを運営する「アップリンク」（計約４４０席）も、８日から全館で営業を取りやめた。このため、前年同期に約５０００万円あった売り上げはゼロになった。

　そうした中、同社はソフトドリンクやトートバッグなどをセットにした回数券を販売するなどして「コロナ後」も見据える。代表の浅井隆さん（６５）は「現状は非常に厳しい。それでも自分にできることをやりながら、映画文化を支えていきたい」と力を込めた。

　ノンフィクション作家で評論家の柳田邦男さんの話「日本は、文化・芸術分野への経済的支援に積極的なドイツやフランスなどとは対照的で、これらの分野を軽視する国家としての姿勢が露呈している。人々に感動を与え、心を癒やす文化・芸術は不可欠な存在。こういう時こそ、『文化を守る』という意識を社会で共有することが必要だ」

「浴場文化」銭湯も苦境…「地域の公衆衛生守る」

　昔ながらの「浴場文化」を担う銭湯も苦境に立たされている。

　東京都など多くの自治体では銭湯を「社会生活の維持に必要」と位置づけており、営業を継続する店は全国的に多いという。ただ、全国浴場組合（東京）によると、外出自粛の影響で入浴客は各地で減少。同組合理事長の近藤和幸さん（６８）が経営する「はすぬま温泉」（同）も、４月の売り上げが例年の半分以下に落ち込んだ。

　大きな負担なのが、湯を沸かすのに必要なボイラーの運転費。都内のある銭湯では、１日の運転費が売り上げを上回るケースもあるという。それでも、営業を続ける以上は客の数に関係なく湯を温める必要がある。近藤さんは「休業要請の対象になって補償をもらった方がいいという声もあるが、地域の公衆衛生を守るためにも店は閉められない」と話している。