4年ぶりに渡航した中国は｢デジタル・ガラパゴス｣だった。オンライン化と実名制徹底、外国人旅行者は実質排除

3年にわたる中国のゼロコロナ政策が終了し、少しずつではあるが日本からの出張、旅行も再開している。ただし、コロナ禍前からデジタル化が進んでいた中国は、｢鎖国｣している間に感染症対策の文脈でオンライン化・実名制度が徹底され、中国の電話番号と銀行口座、決済アプリなしには身動きが取れない｢デジタル・ガラパゴス｣になっていた。渡航者は相当の準備と知識、あるいはリアルタイムで助けてくれる人が必要だ。ビザ免除の一時停止によって、そもそも渡航自体も簡単ではないが……。

ビザ免除措置停止で渡航のハードル上がる

中国への渡航はプラチナチケット化している。航空券もコロナ禍前に比べると高いし、ビザ免除措置が停止され入国には必ずビザが必要となり、取得までが一苦労なのだ。観光ビザの手数料は8000円かかるし、個人申請する際はオンラインで諸々の書類に記入して｢申請予約｣を取るが、現在だと最短で3週間後にしか予約できない。ビザセンターにたどり着いたら、予約しているはずなのに数時間待たされる。筆者が行ったときは終始怒号が飛び交っていた。

筆者がビザを申請したことをSNSに投稿したら、複数の人から｢航空券を取ったのにビザの申請が間に合わない｣と相談のDMが届いた。

2010年代後半にはスタートアップから大企業までビジネスパーソンが深センに視察に詰めかけ深センブームが起きたが、それはノービザで気軽に行ける国だったからだ。状況が一変し、深センに本社を置くテック企業の社員は｢日本企業の方にオフィスに来てほしくてもビザの壁が高すぎる。中国に精通していないとその状況すら知らないので、『行きます』と言われても実際は実現しない｣と嘆いた。

ビザ免除停止措置は長期化するとの悲観論も聞こえる。筆者も本来の滞在予定は1週間だったが、ビザ取得が大変だったので｢すぐに帰ってたまるか｣と思い、リモートワークをしながら3週間滞在した。

地下鉄はQRコード乗車前提、券売機も多くがキャッシュレス

中国に入国していきなり立ちはだかるのが、徹底したオンライン化と実名制度だ。

中国はTwitterやFacebookなど海外のSNSをブロックし、代わりにメッセージアプリ｢WeChat（微信）｣など独自のサービスが普及した。さらに2010年代後半にモバイル決済が当たり前となり、コロナ前からキャッシュレス社会に突入している。

多くの行政・民間サービスはWeChatと決済アプリ｢アリペイ（支付宝）｣からアクセスできるミニプログラム（アプリ内アプリ）を利用して、消費者にサービスを提供している。例えば空港の入管ではWeChatのミニプログラムで健康状況を入力し、発行されたQRコードを提示することで入国できる。日本のように、用途別にいくつものアプリをダウンロードする必要がない点はすばらしいが、3年超にわたる鎖国で、短期滞在する外国人の存在をほぼ忘れてしまったシステム設計が、海外からの旅行者に多大な戸惑いと不便をもたらしている。

アリペイはVISAなどクレジットカードと連携して決済できるが、対応していない商店やオンラインストアに何度か遭遇した。例えば町の牛肉麺店はクレカ連携での支払いを受け付けなかったし、アリババのオンライン旅行会社で航空券を取ろうとしたときもだめだった。

地下鉄やバスはアリペイ内で各地の｢交通乗車QRコード｣を取得すれば、改札でQRコードをかざして認証するだけで利用できる。これだけ聞けば便利なのだが、深センは中国の銀行口座と連携していないアカウントを受け付けないようで、切符を券売機で買うしかなかった。そして今は券売機を使う人がいないため、ほとんどが｢停止中｣となっており、唯一使えた券売機は5元札以外を投入できなかった。仕方なく、近くのマクドナルドに行って5元のおつりをもらえるよう商品を購入した。

四川省成都市郊外の新しい地下鉄駅にあった券売機は半分がWeChatかアリペイでしか決済できなかった。

キャッシュレス決済は前回（2019年）の渡航時も一般化していたが、今回はメニューもレジもない店にしばしば遭遇した。ケンタッキーに入って、｢メニューを見せて｣と言ったら、｢メニューはスマホから見て｣と言われた。

成都のパンダ基地はチケット販売窓口を撤去

キャッシュレスとオンライン化に加え、コロナ禍の間に徹底されたのが｢実名制｣だった。公共サービスの利用や契約に身分証明書の提示を求める｢実名制｣は筆者が以前中国で生活していた2010年代前半から少しずつ導入された。携帯電話の契約や高速鉄道のチケット購入がその代表例だ。

そのへんまでは分かるのだが、今回4年ぶりに中国に入国すると、観光地の入場券まで実名制になっていた。有名な観光地の入り口は身分証明書を読み取り、チケット購入時の情報と一致しているか確認する自動ゲートとなっており、地方の小さな観光施設でも、職員が身分証明書と入場券をチェックしていた。

そして、世界遺産のような著名観光スポットはいずれ外国人が押し寄せるはずだが、長い鎖国で外国人の存在すら忘れているかのようだった。

ゼロコロナが終了して中国人旅行者でにぎわっているのだが、窓口が追いつかないのか｢入場券はオンラインで購入してください｣が常識化している。現地に着いたらQRコードが至るところにあり、読み取るとWeChat内のミニプログラムで観光地の公式サイトにつながる。そこから実名、身分証明書情報（外国人ならパスポート番号）、電話番号を入力すると決済画面に遷移する。

筆者は7月初めに成都ジャイアントパンダ繁殖研究基地に行った。中国はパンダブームの真っただ中にあり、同基地は4月23日にオンライン予約制を導入し、窓口でのチケット販売をやめた。旅行会社からもオンラインで申し込みができるが、筆者が調べたかぎりすべてがパスポートでの申し込みに対応しておらず、公式サイトだけが外国人の予約を受け付けていた。そしてその公式サイトもWeChat Payで決済しないと予約が完了しなかった。

ちなみに筆者が訪問したときは、WeChat Payは中国の銀行口座を保有していないと利用できない仕様だった。意図したわけではないだろうが、事実上｢外国人お断り｣である。

世界遺産の｢青城山｣は入場だけでなく、園内の船やケーブルカーもオンラインでチケットを買う必要があった。オンラインで買うには電話番号を入力しないといけないが、中国の電話番号以外は跳ねられる。ただ、ここは身分証明書を忘れたり、何らかの理由でモバイル決済ができない人向けの有人窓口があったため、その辺にいるスタッフに問い合わせて窓口の場所を教えてもらった（成都のパンダ基地も、特殊な消費者向けの窓口があったので、WeChat決済できない外国人はそこで買えるだろうが、非常に分かりにくい）。

前述したように、観光施設、空港、高速鉄道の入場口の多くは身分証明書をかざすとゲートが開く仕組みになっている。パスポートには対応していないため、端の方にある｢有人ゲート｣を通ることになるのだが、事情を知らないと中国人が行列をつくっているところに並んでしまうだろうし、混雑している場合は入場ゲートまで来たところでスタッフに｢外国人はここじゃない｣と言われ、途方に暮れることになる。