カーボンニュートラルを保つグーグルの試みは、ネット業界全体へと広まるか

われわれが自然環境とバランスと保っていくつもりでいるなら、今後どのように生きなければならないのか──。

ケイト・ブラントには、徹底した考えがある。グーグルのサステナビリティ責任者を務める彼女が思い描く世界とは、ゴミの埋め立て地がなく、所有権という概念が時代遅れとなり、足に履くソックスまでがレンタルで共有されるというものだ。

ブラントが推進しようとしているコンセプトは、無駄を一掃することを目指した「循環型経済」である。そのためには、製品や材料を廃棄するのではなく使い続ける必要があり、電力は再生可能エネルギーから得る必要がある。

ブラントは、グーグルでこの精神を大々的に取り入れている。2018年11月下旬にカリフォルニア州パーム・デザートで開催されたカンファレンス「TEDWomen 2018」でブラントは、テック業界のほかの各社も同様の行動をとるべきだとする“挑戦状”を突きつけた。

気候変動対策の猶予は「12年」

これはタイムリーな発言であり、必要なものだ。米国政府が11月に発表した報告書では、今後10年のうちに気候変動に対して積極的な対策をとらなかった場合に、地球に起きると見られる悲惨な状況が示されている。

これは10月に発表された国連報告書の結論［日本語版記事］とも一致している。取り返しのつかないダメージが生じる前に、人類が現在の傾向を逆行させる猶予は12年ほどしか残されていないというものだ。

ブラントは、世界各地にあるグーグルのオフィスと14カ所のデータセンターで、自分の描く未来像の実現に注力している。同社は07年からカーボンニュートラルを維持しているが、そのためには社内の膨大な電力需要を相殺する多くの取り組みが必要だ。

グーグルによる最新の環境報告書によると、同社は3通りの手段で目的を達成している。需要を減らすこと。再生可能ではないエネルギーを使った量に見合うだけの再生可能エネルギーを購入すること。そして、動物の排泄物から発生するメタンガスを集めるといった、その他の相殺手段である。

ネット企業のCO2排出は航空産業に匹敵

データセンターは、二酸化炭素の巨大な排出源だ。9月12日付で『Nature』誌に発表された報告書によると、データセンターが1年間に使用するエネルギーは200テラワットに上り、これは世界全体のエネルギー使用量の約1パーセントに相当する。

グーグルでは1回の検索ごとに、約0.2gの二酸化炭素が大気中に排出されると概算している。グーグルのシステムを機能させるケーブルやルーター、サーヴァーに電力を供給するために必要なエネルギーだ。これは、電球1個を17秒間点灯させるのに必要なエネルギーに匹敵する。

YouTubeで動画を観たりアップロードしたりするのはさらに環境に悪く、視聴10分あたりの炭素排出は1gになると『ガーディアン』紙は解説している。専門家の概算によるとインターネット企業は、航空産業に匹敵する量の二酸化炭素を放出しているという。

グーグルが成長するにつれ、「わたしたちは何としてでも、自分たちの業務に関連するすべての炭素排出を相殺しなければなりません」とブラントは言う。それは素晴らしいことだが、実際にはどうするつもりなのだろうか。

データセンターのエネルギー消費を相殺

「当社はまず、データセンターの冷房に機械学習を応用しました」とブラントは説明する。それによって、冷房システムによるエネルギー使用を30パーセント削減したという。

さらにグーグルは、サーヴァーを寿命が長く、再利用が容易になるように設計した。「当社では古いサーヴァーから部品をとり、新しいサーヴァーで使い続けています。古いサーヴァーを新しいサーヴァーに生まれ変わらせています。さらに、古いサーヴァーからデータを消去したあとで、リサイクル市場で販売しています」とブラントは語る。

17年には、グーグルの新しいサーヴァーの18パーセントが再生品、アップグレードに使われた部品の11パーセントが古い部品を修理調整したものとなった。使用済みのサーヴァーを他社に販売した台数は200万台を超えている。

さらにグーグルでは、風力発電と太陽光発電による電力を17年に3ギガワット分購入して、データセンターでのエネルギー使用を相殺した。これによって同社は初めて、エネルギー使用の100パーセントを再生可能エネルギーと同量にすることができた。

同社は以前からこの手段を、カーボンニュートラルの取り組みの一要素としてきた。しかし、データセンターのすべてのエネルギー消費を十分に相殺できるクリーンエネルギーを購入できたのは、17年が初めてだった。

グーグルのウルス・ヘルツル上級副社長は、18年4月のブログ投稿で、「当社は、1kW/時のエネルギーを消費するたびに、それに相当するkW/時の再生可能エネルギーを、どこかの電力グリッドに追加しています」と書いている。

アマゾンの格付けは「不合格」

循環型経済を取り入れているのは、もちろんグーグルだけではない。ナイキでは材料の収穫方法や製品の生産方法における無駄をなくす設計を行っていると、ブラントは指摘する。

さらに、再利用可能な材料をとり入れている企業としてルノーを、再生可能エネルギーを100パーセントとり入れている企業としてウォルマートの名前も挙げている。「しかしながら、データセンター業界でこのような循環的な取り組みを大規模に適用している企業は、当社を除いてほかにありません」とブラントは言う。

ブラントが明確に指定して非難したわけではないが、ストリーミングサーヴィスがブラントの呼びかけに応じたとしたら、その影響はかなり大きなものになる可能性がある。Netflixのようなストリーミングサーヴィスは、世界のブロードバンド・トラフィックの大きな部分を占めているからだ。

環境NGOのグリーンピースは、Netflixが気候に対する影響の削減を確約していないと指摘している。アマゾンも、持続可能性の取り組みや気候への影響に関して情報を公開していないとの非難を受けている。

国際NPO「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）は、16年にアマゾンの格付けを「F」（不合格）としたうえで、透明性を拒否した米国最大の企業だと指摘した。Netflixとアマゾンにコメントを求めたが、回答はなかった。

マイクロソフトは、循環型経済の取り組みと銘打ってはいないものの、この6年間に持続可能性に関する大胆な対策を実施してきた。社内的な炭素税を設定して、排出削減に役立てているのだ。この取り組みを12年に導入して以来、同社はカーボンニュートラルを維持しており、30年までに絶対排出量を75パーセント削減すると約束している。

循環型経済が経済生産を増やす

喜ばしいのは、循環型経済という概念が社会的に受け入れられつつあると見られる点だ。最近の複数の気候報告書で指摘された緊急性により、再生可能エネルギーや循環型製造といった概念は、一部の企業だけでなく、国々にも取り入れられている。

欧州議会では18年にこの概念が採択され、より広範にわたる循環型経済目標の推進を検討中だ。日本と中国は、いずれも循環型経済的な目標を自国経済に取り入れようとしている。

さらに多くの企業の参加を求めるのは難しいが、こうした試みは利益をもたらす可能性もある。ブラントは、「現在は一度しか使用されない材料が多すぎます。このような材料にもまだ多くの本来の価値が残っているのに、わたしたちはその価値を保つように材料を設計していません」と指摘する。

最近の調査によると、業界が循環型経済をとり入れた場合、既存の材料の再利用や再生を進めて新しい材料の購入コストを削減することにより、30年までに経済生産を4兆5,000万ドル（約508兆円）増やすことができるとブラントは語っている。

30年にはもうひとつ大切なことがある。その年を過ぎると、人類は地球に与えた気候への影響から立ち直ることができなくなる──と国連が推測している最終期限なのだ。人類が循環型経済を取り入れることによって、大きな災難を軽減し、さらにその取り組みの過程でコストを削減できることをブラントは望んでいる。

牛の「おなら」と「げっぷ」を退治せよ──科学者たちの大真面目な温暖化対策

自動車産業の変革なくして、気候変動は止められない

世界の片隅で、世界の終わりに抵抗する──気候変動との戦いをリードする都市たち

TEXT BY EMILY DREYFUSS

TRANSLATION BY MAYUMI HIRAI/GALILEO