※当サービスをご利用いただいたお客様の実績例です。現在の査定額と異なる可能性があります ※調査会社調べ（2019年12月298人に対してアンケートを実施）
マンション売却査定で高く査定してもらうコツ、売り時、失敗しないための注意点、売却の手順をわかりやすく解説します！ 相場情報の活用や税金の説明など、リクルートの不動産・住宅サイトSUUMOならではの売却情報を紹介。
マンション売却を成功させるためには、売却の流れを理解しておくことが必要です。
また、「マンションを早く、高く売るコツは？」「売却にかかる費用や手続きを知りたい」「マンション売却で利用できる税制を知りたい」といった疑問に答えるため、マンション売却を成功させるコツや注意点、税制などもまとめて紹介します。（公開日：2020/07/01）
売却一括査定サイトで複数の不動産会社に簡易査定を依頼して、査定額を出してもらい検討します。
簡易査定を依頼した不動産会社の中から、さらに数社を選び訪問査定をしてもらいます。
査定の結果などから信頼できる不動産会社を選んで媒介契約を結び、売却活動を行います。
買主が見つかったら売買契約を締結。残代金を受け取り、住宅ローンを完済したら、鍵を引き渡します。
譲渡所得がある場合は、引き渡しの翌年に納税します。
スーモの売却価格相場ページでは、人気のエリアの、どれくらいの築年数の、どれくらいの面積の物件がいくらくらいで売れるのかが分かります。とはいえ不動産は立地も広さも仕様もひとつずつ異なります。
自分のマンションの査定額を正確に知りたい場合は、不動産会社に査定を依頼しましょう。
売却価格相場 |
専有面積 |
築年数 |
|
|---|---|---|---|
| 世田谷区 | 4,680万円 | 64m2（中央値） | 25年（中央値） |
| 大阪市 | 2,598万円 | 66m2（中央値） | 24年（中央値） |
| 名古屋市 | 2,180万円 | 75m2（中央値） | 25年（中央値） |
| 横浜市 | 2,880万円 | 69m2（中央値） | 25年（中央値） |
| さいたま市 | 2,490万円 | 69m2（中央値） | 24年（中央値） |
査定のとき、マンションの間取図やマンションを購入したときのパンフレット類、売買契約書、重要事項説明書、マンションの管理規約・使用細則などの資料を用意しておきましょう。また、マンションの住み心地や周辺環境、「夜景がきれい」といったアピールポイントを整理して伝えることも大切です。
そもそもマンションの査定額は不動産会社によって違います。
査定を依頼するときは必ず複数社に依頼しましょう。マンションを高く査定してもらうためのポイントをもっと知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。
中古マンション価格が上昇しているときは、マンションの売り時と言えます。
しかしマンション価格が高いときは、住み替え先の住宅価格も上昇しているため一概にトクをするとは言えません。
売却したい物件の立地や特性などによっても、売りやすい時期は違います。まずは不動産会社に査定を依頼して相談してみましょう。
不動産取引は多くの人にとって一生で何度も経験することではないため、誰かに相談しながら進めたいですよね。
しかし、マンション売却はお金の話でもあるので知人や友人にも相談しづらいもの。
不動産のことは、信頼できる不動産会社の担当者に相談するのが一番です。まずは一括査定から始めましょう。
マンションの売却期間は3カ月程度が一般的な目安となります。マンションを早く売るには、適切な売り出し価格の設定と信頼できる不動産会社選びが大切です。そのためには、マンションの売却を数多く手がけている会社を選びましょう。
とにかく早く売却したいということであれば、相場より安い価格で売り出すという方法があります。
不動産買取の会社に買い取ってもらうという手段もありますが、相場より数割安い価格での売却になります。
どちらを選ぶにせよ複数社に査定してもらった上で検討したほうがよいでしょう。
マンションを高く売却するためには、まずマンション売却が得意な不動産会社に依頼し、知識と経験が豊富な担当者を選ぶことが大切です。
媒介契約は専任媒介契約か専属専任媒介契約を結ぶと、一般媒介契約よりも不動産会社の優先度が上がる傾向があります。
専任媒介契約と専属専任媒介契約は売却活動を1社に任せる契約となるため、自社で買主を見つけた場合には、売主と買主の両方から仲介手数料がもらえ、他の不動産会社が買主を見つけたときでも、売主から仲介手数料がもらえるため不動産会社にとってメリットが大きいのです。媒介契約の違いとメリット・デメリットは以下の記事も参考にしてください。
マンションを高く売るためのもうひとつの方法は、査定より少し高めの金額で売り出すことです。
とはいっても、売り出し価格が高すぎると買主がなかなか現れないということになりかねません。
不動産会社と相談の上、あくまでも相場より少し高い価格で売り出しましょう。
住宅ローンが残っていても、マンションを売却することは可能です。
ただし買主に引き渡す時点では、住宅ローンの残債を一括返済する必要があります。
ローン残高（残債）よりマンションの売却代金が多ければいいのですが、少ない場合は貯蓄などから補てんする必要があります。
マンションを売却するときには以下のようなお金の流れがあります。
マンション売却にかかるのは、主に不動産会社に支払う仲介手数料と、印紙税、住宅ローン一括繰り上げ返済と抵当権抹消にかかる費用です。仲介手数料には上限額が決められており、一般的には以下の計算式で求められます。
物件価格×3％＋6万円＋消費税（物件価格400万円超の場合の上限額）
売買契約の印紙税の税額は売却価格が1000万円超5000万円以下の売買契約の場合2万円（軽減措置により1万円）です。
金融機関に支払う住宅ローンの一括繰り上げ返済手数料は5000円～3万円程度です。
そのほか、抵当権抹消登記の際に印紙で納める登録免許税と、抵当権抹消登記の手続きを依頼する司法書士に支払う報酬が必要です。
費用の目安は印紙税が1件1000円、司法書士報酬が3万円前後です。
マンションを売却した利益に対しては税金（譲渡所得税）がかかります。ただし売却代金＝譲渡所得ではありません。
売却代金からその物件の購入時の価格や諸費用、売却時の諸費用などを差し引き、残った金額が譲渡所得として課税されます。
売却したマンションが自宅の場合は、譲渡所得から最大3000万円を控除する3000万円特別控除や、買い替えのときに一定条件を満たすと課税が繰り延べられる買換え特例といった税金の控除や特例を受けられます。
もし、買ったときより低い価格でしか売却できず売却損が出た場合は課税されません。
それだけでなく、ほかの所得と相殺できる譲渡損失の損益通算・繰越控除が利用できる場合もあります。
マンション売却の税金についてもっと知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。
マンション売却の税金を徹底解説。使える税制と控除ひと口に「住み替え」といっても、現住居の売却と新居の購入のどちらを先にするか、売却のための期間をどれくらい確保できるかなどで、メリット・デメリットや注意点が変わってきます。そこで今回は、現住居を少しでも高く売却するポイントやローンの借り入れ法なども含め、住み替えの手順や必要な段取りについてご紹介していきます。
所有しているマンションを売却する際、自分の都合だけで期限を決めたり、きちんと比較検討せずに不動産会社を選んだりすると、望んでいた価格で売れないなどの後悔につながりがちです。今回は、不動産会社の選び方や接し方、販売活動の準備と心がけ、お金に関する話題の3つに分けて、マンション売却の失敗例や注意点を紹介していきます。
住まなくなったマンションを売却し現金化するか、賃貸に出して運用するか、この二つの方法で迷う人も多いはず。では、どっちか得なのでしょうか。売却する、あるいは貸す、それぞれにメリットとデメリットはあります。まずは、立地、築年数など所有する不動産の特性を考えた上で、売るのがいいのか、貸すのがいいのか、大切な資産である不動産を賢く活かすためのヒントと基本的な知識を紹介します。
マンションの売却を考えたとき、まず行うことといえば不動産会社による物件の査定。どうせ売るなら高く売りたい！と思うものですよね。スムーズな売却のために、査定にはどのようにのぞめばいいのでしょうか。マンション査定の流れや準備しておいたほうがいいこと。逆にしなくてもいいことなども含め、マンション査定の注意点を、不動産コンサルティングやホームインスペクションを行うさくら事務所の長嶋修さんに教えてもらいました。
マンションを売却すると、売却によって得た利益に応じて税金がかかります。ただし、各種特例などを使えば税金がゼロになったり、売却で損した分を取り戻したりできる場合もあります。マンション売却にかかる税金や控除、特例について詳しく解説しましょう。
マンションを売却するときには、各種の費用がかかるほか、いくつかの税金も課税されます。また、税金には控除や特例で税額が軽減される制度もあるので、覚えておきましょう。
親が亡くなり、実家の分譲マンションを子どもたちが相続するケースは多くあります。相続することになった場合、手続きや税金などはどうなるのでしょうか。また、現金と違って、分割がしにくい分譲マンションの相続では、残された遺族がもめないための対策も必要です。相続に詳しい税理士、行政書士の清野直美さんに話を聞きました。
