「SNSでの拡散が発覚した場合対象外」の意味

最近、ちょびリッチでのカード案件で、「こういうことをするとポイント対象外になりますよ」という条件として、以下のような文言が見られました。

 

※注意事項：
・SNSでの拡散が発覚した場合はポイント対象外となりますので、予めご注意ください。

 

「こ、これは……」となった人も多いかと思います。既に記事にされている方もいらっしゃいます。

 


これは一体何を意味するのか、少し解説したいと思います。

 

拡散してはいけない文章

広告主が広告を載せるのはなぜか？ 考えれば当たり前にわかることですが、自社の製品・サービスを世に広く行き渡らせるためです。そうして利益を上げたい。それが広告主の考えですよね。

 

「ポイントサイトの案件」も広告の一種です。ポイントバックという美味しい特典をくっつけることによって、自社の製品・サービスをもっと知ってもらいたい。使ってもらいたい。買ってもらいたいと思ってるわけですね。

 

さて、ポイント案件を行ない、ポイントをもらおうとしているユーザーが、SNSでこんな文言を拡散しているのを発見したら、広告主はどう思うでしょうか？

 

「これ申し込めば、タダでポイントがもらえるぞ！」

 

自分がカード発行会社の社長になった気で読んでください。イヤですよね。自社の製品・サービスのことは全く眼中になく、ただただポイントをかすめ取ることしか考えていない文章です。そりゃカード発行会社の人も怒るに決まってます。

 

たとえ思っていてもクチに出してはいけない

ポイントビジネスは、広告主のプロモーション活動があってこそ成り立つものであり、「この案件で、ポイントがタダで貰える」といったいやらしい表現を、ツイッターやフェイスブックで書くことは、我々陸マイラーにとっては自殺行為に等しいんです。

 

広告主を怒らせてはいけない。当たり前の話です。

 

「こんな案件があるよ！」とか、「このカードにはこんな利点があるよ。しかも今なら〇〇ポイントもらえるよ」といったことをブログに書くことには何の問題もありません。それで広告主が怒ることはありません。

 

しかし140字しか書けないTwitterでは、カードの利点を述べることなど無理ですから、勢い、「ポイントがタダでもらえるぞ！」とやってしまいがちです。でもこれはダメなんです。

 

SNSで拡散したいなら、次の二択です。

 

  • FBやブログ等で、カードの利点をしっかり述べた上で、案件を紹介する
  • Twitterで「タダでポイントがもらえる」といった文言は付けずに、単に案件を紹介する

 

こういった拡散の仕方をする限りにおいては、ちょびリッチが「対象外」と定めるところに抵触することはありません。

 

結局この「対象外条件」は何が言いたいのか

ポイントサイトはポイントサイトで、こういう拡散のされ方を禁止したい、でもあからさまに「タダでポイントがもらえるよ！とは書かないでほしい」とは言えない。なので、舌っ足らずに「SNSでの拡散禁止」と言わざるを得ないわけです。

 

SNSでこのような拡散をした人を特定し、その人の申込を対象外とすることは、実際の運用上非常に難しいでしょう。私はまず無理だと思います。また、こういう拡散をする人は、友達紹介に誘導したいわけで、本人自身は案件に申し込んでいないはずです。

 

結局のところ、ポイントサイトはこう言いたいんです。

 

「お願いだから、SNSではタダでポイントがもらえるぞ！とか言わないで……。広告主を怒らせないで……。ビジネスが消滅しちゃうよ……。実際はいきなり対象外とかにしたりはしないから、こっちの本音を汲んで……」と。

 

皆さん大人なんですから、ポイントサイトの立場、広告主の立場、そしてその本音と建て前を忖度して、行動すればいいのです。

 

案件後の行動について

先日、友人と飲んでいて、モニター案件の話になりました。

 

その人もマイラー活動を始めたばかりだったんですけど、モニター案件でヨガの体験講習を受けたんだそうです。そしたらハマるハマる。ヨガの魅力に目覚め、結局その教室に、本気で通うことになったんです。

 

という話をTwitterでしたら、「私もマナラのクレンジング、気に入ってて使い続けてます！野菜生活も買うようになりました！！」「わたしも食材配達のオイシックス本登録しました。ただの葉っぱでも全然味が違って感動です！」「僕も野菜生活買っちゃう様になりました。」「小岩井の生乳100%ヨーグルト案件のおかげで、嫌いだったヨーグルトが大好きになり、うちの冷蔵庫のレギュラーメンバー入りしました」と、続々と同様のリプライが来たんです。

 

これ！ 広告主が望んでいることはこれ！

 

カード案件だって同じです。最初はポイント案件としてポイントがもらえればいいやと申し込む。しかしその後、カードの魅力に目覚め、普段から利用するようになる。こういう行動を広告主は望んでいるわけですから、こちらもそのようにすればいいんです。もちろんそのカードに全く魅力がなければ、こうはなりません。それは仕方ありません。魅力の無いカードは使われなくなっていくでしょう。これは商品力の問題であり、そのカード会社の問題です。我々の問題ではありません。

 

しかしね、最初から「我々はポイント目的です！ ポイントを手に入れたら、後は絶対に使いません！」とSNSで宣言することに何の意味があるのか。そんなことをしても誰も得をしないのです。やめましょう。そういうことは。

 

ということを肝に銘じて、ポイント活動に勤しんでください。