最近はリフォーム関連の書籍も数多く発売されていますし、ネットなどでも情報収集ができますが、多くの方は初めてのリフォームに、不安や悩みをかかえるものです。そこで、今回は基本的ながら、見落としがちな重要ポイントをQ&Aでまとめてみました。どれも、知っておきたいことばかりなので、ぜひリフォームにのぞむ際の参考にしてください。
料金はもちろん、提案力や担当者との相性も比較検討できるので、複数の会社に見積書を依頼する相見積もりは大事かつ有効です。ただし、リフォームの場合は、実際に現場を見て現地調査をしてから見積書作成となります。多くの会社に依頼すると、対応が煩雑になるだけでなく、どの会社の担当者とどのような打ち合わせをしたのかを整理するのも大変です。一般的には3社〜5社程度がもっとも有効でしょう。
リフォームでは、リフォーム会社とのコミュニケーションが何よりも重要です。リフォーム失敗例の多くは、打ち合わせや意思疎通を中途半端に終わらせてしまったことが原因です。要望や希望は、できる限り具体的に伝えることが大切です。たとえば、カタログや雑誌からイメージに近い写真や記事を多めにストックしておけば、打ち合わせの時に役立ちます。色あいやデザインなど、言葉で伝えにくいものも写真があれば、お互いにイメージを共有しやすくなります。その写真のどこを気に入っているのかを具体的に説明すれば、要望も伝わりやすくなります。さらに、「この写真の床材よりももう少し明るい色で」、「壁はこんなデザインで」などと要望を加えていけばより具体的になります。
要望は細かくはっきりしているほうが、リフォーム会社もイメージをつかみやすいので、遠慮せずすべて伝えるようにしましょう。
設備機器や建材を自分で購入して用意し、リフォーム会社に渡す工事を「施主支給」といいます。自分の好みの機器や機材を購入できることや、メーカーから直接購入することで安くできるといったメリットがある一方で、商品に関する情報収集や、商品の配送や保管、リフォーム会社との日程調整などをすべて自分で行う必要があります。また、すべてのリフォーム会社が施主支給に対応してくれる訳ではありませんし、リフォーム後のメンテナンスや保証の範囲があいまいになる場合もあります。施主支給を行う場合は、しっかりとリフォーム会社と打ち合わせをし、メリット・デメリットを認識した上で工事をすすめてください。
戸建て住宅で、増築を行う場合には、都市計画で定められた建ぺい率・容積率をチェックする必要があります。
建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積(通常は1階の床面積)の割合を、容積率とは住居の延床面積の敷地面積に対する割合を示しています。たとえば、戸建てのあるエリアが、建ぺい率50%・容積率150%の制限がある場合、100平方メートルの土地では、建築面積は50平方メートル、延床面積は150平方メートルが限度になります。増築する場合は、建ぺい率・容積率の範囲内で行わなければなりません。自分の土地の敷地内だからといって、自由に増築を行うことはできませんのでご注意ください。
結露はカビや腐食などの原因となり、住居を傷めるだけでなく、健康にとっても悪影響を及ぼすことがあります。とくに気密性の高いマンションでは、窓ガラスだけでなく室内の間仕切りにも結露が発生することがあります。
窓ガラスの結露対策では、内窓を取り付ける、2重ガラス(ペアガラス)のサッシにするなど、2枚のガラスの間に空気層を作り、断熱効果を上げることで対応できます。また、壁面については、断熱材などを取り付け、壁面の温度が下がらないようにすることが結露対策になります。室内やクローゼット内では、調湿機能のある壁材や床材を使う、間仕切り壁にも室内窓を設置して空気の流れをよくするといった方法を検討しましょう。結露対策でもっとも重要なことは、断熱性の向上と通気性のアップです。常時換気扇を回したり、サーキュレーターで空気をかき混ぜたりして、風通しをよくすることも重要です。
収納スペースには、オーダーメイドの造作家具と既存のユニット家具を使う方法があります。造作家具は、スペースにあわせて、色・デザイン・素材・大きさ・奥行きなどを自由に決められることが特長です。一方で、コストや時間がかかる、壁などに取り付けられている場合は移動が困難といったこともあります。ユニット家具は、造作家具ほどスペースを有効活用できませんが、造作家具と比べると安価で、後で買い足すことも容易です。将来的なことも考えて、いろいろな角度から検討することが必要です。
見積書を基に値引き交渉することが基本ですが、「値下げしろ」の一点張りでは、逆効果になることもあります。とくに、リフォームの中身がある程度決まってからの値引き要求は、リフォーム会社の適正価格を下回ることになりかねません。すると、リフォーム会社は、利益を確保するために材料の質を落としたり、単価の安い未熟な職人を雇ったりすることもありえます。
一方で、値引きをお願いすると「待ってました」とばかりに大幅の値引きに応じる会社もあります。あらかじめ、値引き分を見積もりに盛り込んでいたことになり、あわよくば高い価格で受注しようという魂胆が見られます。とくに、見積書に「○○工事一式」とある場合は要注意です。費用については、適正価格があるので、なぜこの価格になるかを納得いくまで質問しましょう。
金額が折り合わない場合は、正直に予算を告げて、「もう少し費用を落としたいが、何かよい方法はないか?」と相談するのが正攻法です。
リフォーム工事中に機器をグレードアップしたり、追加工事を行ったりした場合は別にして、リフォーム会社に支払う費用は、見積書や契約書に明記された金額になります。ただし、忘れがちですが、リフォームでは以下のような費用が必要になることもあります。
キャンセルすることは可能ですが、自己都合で解約する場合は、キャンセル代が発生したり、それまでの工事にかかった実費を請求されたりする場合があります。また、すでに材料などを仕入れ済みの場合は、その費用も請求されることもあります。やむを得ない事情で解約する場合は仕方ありませんが、工事開始後の解約には費用がかかることが一般的なので、契約をする場合は、慎重に検討するようにしましょう。ただし、訪問販売により契約した場合は、クーリングオフ制度が適用されます。一定の条件がありますが、契約書などの法律で定められた書面(法定書面)を受取った日を1日目として、8日以内であれば書面(はがきや封書などの送付)によって解約ができます。その際、「特定記録郵便」や「簡易書留」などの記録が残る方法で送るのが確実な方法です(到着日ではなく受付の消印が8日以内であることが重要です)。
リショップナビに関する注意点