大艦巨砲主義とは (タイカンキョホウシュギとは) [単語記事]

大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、

20世紀前半の海軍戦略において支配的であった、「でっかい船にでっかい大砲積めば最強じゃね？」という考え方である。本記事で記載。
1.の流れをもって、過去の成功経験に基づくものの時勢にそぐわなくなりつつある手法などを揶揄する言葉として使われる場合がある。

概要

木造船が先込めの青銅砲を射撃していた頃から第二次世界大戦までの長い時代に亘って培われた兵術思想は、「海上兵力の主兵装は砲熕である」という考えだった。これを端的に表現したのが「大艦巨砲主義」である。^[1]

ただし、その思想の全盛期は20世紀のうち前半だけであった。

20世紀初頭、1906年にイギリス海軍が建造した戦艦ドレッドノート級が大艦巨砲主義の先駆けであるとされる。本級は複数配置された同一口径の主砲を一元的に管制する方式を採用し、従来型の戦艦とは比較にならない砲戦能力を得たことに加え、蒸気タービンの採用による優れた速度性能も併せ持っていた。また防御力についても列国が（そしてイギリス自身も）運用・建造中の戦艦を一気に陳腐化させ、列国はドレッドノートに比肩しうる戦艦を「弩（ド）級戦艦」（弩の字は当て字）、凌駕する戦艦を「超弩（ド）級戦艦」と呼ぶようになった。

こうして、列強は大建艦競争の時代に突入していくことになる。

自己の砲を防ぐだけの装甲を持った戦艦は、より優れた砲を持つ戦艦をもってしか撃破し得ない。
つまり、強力な戦艦がどれだけ保有するかが目的となり、実際に砲火を交えることなくその国の持つ海軍力が証明されると考えるに至った。

以後、世界の列強各国では戦艦建造が猛烈な勢いで始まることとなる。建造されるたびに艦のサイズは大きくなり（と、同時に砲口径も増大し）、国家財政を転覆させかねないほどの建造費を必要とするにいたってようやく列強各国は頭を冷やして1921年、ワシントン海軍軍縮条約による中断期間（海軍休日）を迎えることとなる。

第二次世界大戦が発生すると、それまでは単なる補助戦力としか見られていなかった「航空機」が戦艦の艦砲よりも優れた火力投射手段であることが明白になった。戦後は航空機を主兵装とする「空母」が戦艦に取って代わり、空母を持てない国は水上艦の主兵装に「ミサイル（使い捨ての無人航空機）」を選択し、大艦巨砲主義は終了した。

大艦巨砲主義の終焉

一般的には、大艦巨砲主義は海軍戦略の航空主兵主義への転換に伴って終焉をみたとされる。
しかし実際には、それ以前に大艦巨砲主義の没落は始まっていたとする解釈もある。
第一次大戦においてドイツと英国の戦艦・巡洋戦艦隊が入り乱れたジュットランド（ユトランド）海戦において発生した予想だにしない中・遠距離砲戦は双方に多大な損害をもたらした。
それまで巨費を投じてこつこつと培ってきた戦艦がわずか数時間、一日の砲戦により海の藻屑と化す。この現実に衝撃を受けたのか、ドイツ海軍は艦隊保全主義により傾倒し、艦隊は「そこにいるだけ」であれば良いと考え、潜水艦などを使った通商破壊戦に注力することなる。対する英国はドイツの通商破壊戦に対して海上護衛戦を行っていくことになった（この背景にはドイツと英国との戦力差があまりにも大きかったということもある）。
これはWW1の戦いの有様が国家能力(経済など様々な点)を必要、あるいは阻害するための総力戦となったため、局所的な海上支配権を獲得するための手法として「海戦」という方法がコストパフォーマンスに合わなくなってきたと証としてみるべきかもしれない。

またジュットランド（ユトランド）海戦の戦訓は、「遠距離砲撃戦における大角度で落下する弾を防ぐためには、より一層の装甲化が必要」ということであり、結果として戦艦に対する建造・維持コストの増大をさらに促した。
戦艦が実戦ではあまり意味のない金食い虫であるという認識を各国の海軍関係者がどれほど共有していたかはともかく、国家財政が傾くほど巨額な経費がかかる戦艦の建造を抑えるべく、戦間期に戦艦の建造は条約によって規制されることとなり「海軍休日」と呼ばれる時期を経て、第二次大戦へと至る最後の建艦競争に突入した。

もっとも、この時点で戦艦の攻撃手段である大砲による攻撃というのは限界に達しようとしていたのも事実である。すなわち、どれだけ巨砲を搭載したとしても観測できる見通し距離は(地球は丸いので)水平線を越すことは出来ないという現実にぶつかることになった。
観測できない距離での砲撃を可能にするため、戦艦に弾着観測用の航空観測機を搭載しようという手法も生み出されたが、当時萌芽しつつあった航空機の集中運用プラットフォーム、すなわち空母に搭載されている艦載機によって阻害されることは眼に見えていた。

ここで諸外国の海軍関係者の中から、観測機を蹴散らすための航空機に爆弾を積めば、より遠距離での攻撃が可能になるのでは?というアイデアに達する者が出てくるのは時間の問題だったといえるだろう。
もっとも、この時点では航空攻撃によって行動中の戦艦を撃破することが可能だとはまだ確信されていなかったのであるが。

大艦巨砲主義の席巻は、第二次世界大戦によって終わりを告げる事になる。イギリス軍によるタラント空襲、次いで日本海軍による真珠湾攻撃において、空母航空戦力が戦艦を撃破しうることが証明された。しかし、いずれも撃破されたのが「停泊中の」戦艦だった事から、依然として作戦行動中の戦艦は航空機では倒せないという考えが主流だった。だが、真珠湾攻撃から僅か2日後にその考えは覆される事になる。世界の戦い方を変えたマレー沖海戦の生起である。この海戦でイギリス海軍が誇る新鋭戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスが「作戦行動中に」航空攻撃で撃沈され、しかも日本側の被害は陸攻3機喪失のみというワンサイドゲームであった。海の王者たる戦艦が航空機に完敗した事実は、列強各国を驚愕させた。こうして航空主兵理論は大艦巨砲主義に対する優位を確立した。「戦艦が砲戦能力を発揮するための偵察役」あるいは「偵察役である観測機を撃破する」ためであった空母機動部隊の地位が、主従逆転したのである。このマレー沖海戦を境に、海戦の主役は空母と航空機に変わっていった。

日本海軍が大和型戦艦を建造したことを「時代錯誤な大艦巨砲主義」と評することもあるが、大和建造計画が立案された当時はまだ航空機が主流ではなかったので、注意が必要である。航空機が主役になるきっかけを作ったマレー沖海戦は戦艦大和竣工の僅か2日前であり、未来予知能力でも無い限り大和の建造は至極当然であった。結果だけを見るならば、日本海軍に先見の明がなかったとも言える（その日本海軍が前述の真珠湾攻撃で空母の有力性を世界に証明してしまったのがなんとも皮肉）。余談だが、大和級三番艦「信濃」は建造中に戦艦から空母に変更されている。

一方、諸外国ではどうだったかというと、アメリカではルーズベルト大統領の経済政策による一つとして、戦艦建造計画がスタートしていた。雇用対策、すなわち公共事業としての戦艦（だけではなく空母まで）量産が行われていたわけで、もはや国力の差はいかんともしがたいものがあり泣ける始末である（日本海軍がアメリカ海軍に対して優越することが出来たのは、開戦の有無に関わらず1943年前後だというのが日本海軍の判断で、この背景があったからこそ山本五十六の「一年、二年であれば…」という有名な発言につながっている）。
もっとも最後の戦艦アイオワ級は大艦巨砲主義というよりは日本の金剛級を意識したような巡洋戦艦の進化型として誕生している。
英国ではキング・ジョージ5世級戦艦が戦争前に建造開始されたものの、生き残った四隻は戦争が終わるとあっという間に訓練艦、予備役艦艇扱いとなってしまった。戦争中に建造されたのはヴァンガード級戦艦だけ。さらに言えばヴァンガード級の建造目的も未使用の砲身があったので、もったいないから…というもので、建造されたのは一隻にとどまる（ただし英国の戦艦技術の粋を結集して作られたのはいうまでもない）。

しかし、大艦巨砲主義が覆されたとしても戦艦の存在意義が否定されたわけではない。その砲撃力を生かして沿岸砲撃で活躍した事実もある。金剛型（ガダルカナル・ヘンダーソン飛行場砲撃）、ガングート級（レニングラード攻囲）、アメリカ海軍戦艦によるノルマンディ上陸作戦、硫黄島や沖縄などの上陸戦で有効な砲撃を行っている。陸軍が運用する大砲のサイズはせいぜい口径120mm～210mmであり、これは駆逐艦の主砲サイズといってもいい。かたや超弩級戦艦の主砲は305mm～400mm超という大きさである。戦艦がいかに巨大な大砲を扱っているかわかるだろう。
金剛型戦艦による沿岸砲撃の成果は一個師団に匹敵する、という報告があがるのもむべなるかな、ということだ。ちなみに戦艦による対地艦砲射撃を最初に行ったのは日本で、甚大な被害を受けたアメリカ軍がその戦法を自軍に取り入れてガンガン行った。

大戦後も、米海軍はアイオワ級を戦争のたびに沿岸砲撃用に引っ張り出し、後にトマホークやCIWSを搭載する魔改造をやらかした。お前はどこのウォーシップコマンダーだ。
もっとも、当時はトマホークを集中運用するプラットフォームがなく、「戦艦引っ張りだすならついでに乗せちゃえば?」みたいなノリだったとは思うが…そのアイオワ級も現在はすべて退役し、記念艦や博物館として余生を過ごしている。