青黒に見える派と白金に見える派でFacebook民もツイッター民も真っニつの例のドレス。 全地球民を巻き込んで、お互いに｢視覚障害じゃねーの｣と罵倒し合い、ネット始まって以来の集団ヒステリアと化していますね。フォトショップで解析かける人、科学的説明を始める人、｢色が変わるドレス*｣と言い出す人まで出ているわけなのですが、気になる正解はこちらです。 そう、青と黒。これ、フォトショップで少し露出補正かけてますが、実際のドレスはこんな色に見えるんです。撮った女性曰く、このオンラインで売ってる青黒ドレスと同じものらしいですよ？ 本人、嘘はついてません。これにて一件落着。 たぶん露出を上げ過ぎたか、撮ってからケータイで行った補正で輝度とコントラスト（明暗）を強めたかでしょうね。 しっかしまあ、実物の色がどうかなんてことはもうどうでもいいです。問題はネット中立性保護規則がやっと可決した初日から、こんな

この前地元の県庁に勤めている友人と話をした時イラッとした事を吐き出したい その友人とは大学が同じだったのだが その友人曰く日本と言うのは中央政府の役人が自分がいる東京を繁栄させたいから 各種法律や規制・産業政策で東京を有利にするように仕込んでいる したがって自分たちのような地方民は損をしている よってヒト・モノ・カネが東京ばかりに集中し 地方は新たな産業や起業が起こりにくく衰退していく だから地方分権をして東京にあるものを半ば強制をしてでも地方に持って来るべき まあ言い方が悪いがまとめると 東京ばかり繁栄するのは許せん俺達にもその分前をよこせ のようなことを力説していたのだが 地方である地元で起業して事業が軌道に乗ってから事業ごと東京へ移転した自分にわせると 問題の本質は国の規制や産業政策よりも 起業のような新しい物に対する地方の人間の保守的な態度のほうが余程障害になったということ 例えば

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Twitter has broken news stories, launched and ended careers, started social movements and toppled governments, all by being an easy, direct and immediate way for people to share what’s on their minds. Researchers from the University of Pennsylvania have now shown that the social media platform has another use: Twitter can serve as a dashboard indicator of a community’s psychological well being and

川崎市川崎区港町の多摩川河川敷で中学１年上村遼太君（１３）の遺体が見つかった事件で、殺人容疑で逮捕された１７歳の少年２人のうちの１人が「（逮捕された）１８歳少年が現場に向かった」と供述していることが２８日、分かった。少年３人は事件前に飲酒していたことも判明。また、１８歳少年が上村君を逆恨みし、怒りを募らせていた可能性があるとみて、関連を調べている。 川崎署捜査本部によると、１７歳少年は「現場に向かったのは１８歳と１７歳の（もう１人の）少年、上村君の３人で、何があったかは知らない」と供述しているという。 １８歳少年は上村君の死亡推定時刻の２０日午前２時ごろ「家にいた」と話しており、１７歳少年の供述と矛盾。逮捕前に父親から依頼を受けた弁護士によると、父親も少年は同時刻に家にいたと説明している。１８歳少年は「今は話さない」と供述しているという。 現場に行ったといわれている１７歳少年は「現場

Photo by Johan Bichel Lindegaard こんにちは。谷口です。 皆さんは、プログラミング教育が盛んになってきていることはご存知でしょうか？ 日本でもすでに2012年の新学習指導要領により、中学校の「技術・家庭」において、従来選択科目であった「プログラムと計測・制御」が必修科目となっていますが、意外と知らない方も多いようです。 2020年には日本のWebビジネスの市場規模が2010年時点と比べて4.5倍に拡大すること、またそれによりWeb系企業の雇用者数も150万人増加をすることが見込まれています。（日本の成長を支える産業 「ウェブビジネス」P13、14） 業界が成長していく中で、より多くのエンジニアが必要とされ、その教育・育成は不可欠なものとなっています。 最近は、世界でも多くの国で早いうちからプログラミング教育が実施されており、少なからず国内企業の成長や利益拡大

米国の銀行が、個人向け業務の「ハイテク化」を加速させている。スマートフォンなど携帯端末が急速に普及し、顧客に選ばれるためには後れを取るわけにはいかないからだ。銀行の店に足を運んでもらわなくてもよくなり、店舗や店員の数を減らし始めている。 充実度が選ばれる基準に 純利益が２年続けて米銀首位の大手ウェルズ・ファーゴ。本店があるサンフランシスコ市内の「デジタルラボ」では、個人の顧客向けの未来型サービスの研究開発が進んでいる。 例えば、こんな試みだ。「流行するウェアラブル（身につけられる）端末を活用した新サービスができないか」――。 支店の窓口担当者はグーグルのメガネ型端末「グーグルグラス」を装着する。この端末ではネット閲覧ができるほか、カメラ機能も付いている。顧客が支店に入ると、この端末が顔をスキャンし、口座など必要な情報をすぐさま手元に準備。時間の無駄なく取引が始められる。顧客の側も自分のグー