大気圧プラズマ源のプラズマファクトリー（株）（神奈川県横浜市緑区長津田町４２５９－３、代表：藤田敬太）は３月３１日事業停止、事後処理を藤沢裕一弁護士（電話０３－６２０５－４２１６）に一任して、自己破産申請の準備に入った。

同社は平成２３年７月に、取締役を務める東京工業大学の沖野准教授が、学生時代より２０年以上にわたり研究を続けてきた大気圧プラズマ源の開発と産業応用技術を普及させる目的で設立された。

東工大沖野研究室および（株）プラズマコンセプト東京と協力しながら，世界に先駆けたオリジナルな大気圧プラズマ源を開発・販売するとともに，各種産業での実用化に向けたプラズマ照射・処理・コンサルティングサービスを行い、各種産業での実用化に向けたプラズマ照射・処理・コンサルティングサービス、プラズマ装置の製造ラインへの組み込み協力などを行っていた。