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来たるべきスマホ時代のために――スマホ普及のアメリカ企業が注目する2つのサービス

 アメリカでは約2人に1人がスマホを持つようになり、Web閲覧時間をアプリ利用時間が上回るようになった。日本でも近い将来、そのようになることは想像に難くない。そうなると、iPhoneやAndroidといった多種多様なプラットフォームの仕様の違いにどう対応するかが企業にとっては頭痛の種に。スマホが普及したアメリカでは、仕様の違いを吸収してくれる2つのプラットフォームを導入することでスマホ対応を急ぐ企業が増え始めている。

衰えないスマホ熱、アメリカでのスマホ利用率は41.8%

 「スマートフォンは『特別で面白いけれど必要なものではない』という時代ではなくなり、『必要なものである』という認識に変わってきました」と語るのは、動画配信プラットフォームを提供するBrightcoveの最高マーケティング責任者(CMO)であるジェフ・ワトコット氏だ。

 comScoreの調査によると、日本ではモバイル利用者のうちスマホを利用しているのは16.6%とまだそれほど普及率は高くない。だがアメリカでは既に、41.8%がスマホを利用している(参考記事:comScoreレポート:モバイル環境でかつて先行した日本、スマートフォンの普及率は最低レベル。)

 こうした変化を受けてBrightcoveは、スマホへの対応を迫られる企業向けに、意欲的な2つのサービスをアメリカなどで先行展開。予想以上の反響を得られたことから、スマホ普及率が今後伸びてくるはずの日本の企業向けに、両者の日本語版を提供開始すると4月12日に発表している。

 その2つのサービスとは、月額500円から利用できる小規模サイト向けの動画配信プラットフォーム「Video Cloud Express」と、iPhone/Android向けのアプリを簡単に開発・運用できるようになるコンテンツアプリプラットフォーム「App Cloud」だ。

 企業がサイトのスマホ対応を進める上で、この2つのサービスを導入することで、どのようなメリットがあるのだろうか。

「スマホで動画再生できない」ことが許されない雰囲気に

 アメリカでの動画マーケティングの最新事情について、ワトコット氏は次のように語っている。

Brightcove CMO ジェフ・ワトコット氏
Brightcove CMO ジェフ・ワトコット氏

 「Webサイトに動画がない方が珍しくなってきました。動画はあって当たり前という認識は広まっていますが、動画を自分のサイトに掲載するやり方のところでつまずき、動画配信プラットフォームを導入しようと考える企業が増えてきています」(ワトコット氏。以下、同)

 例えば、「ピンポン玉を使う野球」とでも言うべきマイナースポーツ「potomac wiffle ball」の公式サイトでは、興味を持ってくれた人に実際の競技風景を見せようと、試合を録画した動画を掲載しようとした。ところが1試合の時間が長いため、YouTubeにはアップできない。どうやってアップしようかと悩んでいたが、動画1本を月額5ドルで配信できる手軽さに惹かれ、BrightcoveのVideo Cloud Expressの採用を決めた。

 ただ先に触れたように、アメリカではスマホ利用が浸透している状況。「自社のWebサイトに動画を載せたのなら、スマホで再生できないことは許されないようになってきた」(ワトコット氏)ことで、動画のスマホ対応が急務になってきた。

 ところが、動画を配信しようにもiPhoneとAndroidとでは動画関連の仕様が異なり、同じiPhoneやAndroidであったとしても、バージョンによって違いがある。

 大企業ですら対応に四苦八苦しているのに、小規模な企業ではそうした違いにいちいち対応していられない。それでプラットフォーム間の仕様の違いを吸収してくれて、どの端末でも動画再生できるように最適化して配信するBrightcoveのようなサービスへのニーズが高まっているのだ。

 「イエローページに載っている会社は、どこもVideo Cloud Expressの顧客になり得ます。弁護士や小学校、教会なども当社の顧客になっています。面白いところでは、軍艦を造る会社も顧客に含まれています。1隻で何百万ドルもする新しい軍艦を紹介するサイトのために、Expressを使っているのです」

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中嶋 嘉祐(ナカジマ ヨシヒロ)

ベンチャー2社で事業責任者として上場に向けて貢献するも、ライブドアショック・リーマンショックで未遂に終わる。現在はフリーの事業立ち上げ屋。副業はライター。現在は、MONOistキャリアフォーラム、MONOist転職の編集業務などを手掛けている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2012/05/11 08:00 https://markezine.jp/article/detail/15586
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